「G1ベンチャー」は、起業家を中心に、ベンチャー経営に関わる学者・政治家・官僚・メディア等の第一線で活躍するリーダーたちが集い、イノベーションを生み出し、強いベンチャー企業を育む生態系の構築を目指します。
オープニング・セッション
「G1ベンチャー」は、起業家を中心に、ベンチャー経営に関わる学者・政治家・官僚・メディア等の第一線で活躍するリーダーたちが集い、イノベーションを生み出し、強いベンチャー企業を育む生態系の構築を目指します。
M | モデレーター |
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C | コントリビューター |
第1部 全体会
1階Shane Gu氏
鈴木 健氏
松尾 豊氏
(M)上野山 勝也氏
1階
〈A〉x AI
2階
〈M〉経営/経済
2階
〈T〉テクノロジー
2階
〈S〉スタートアップ
4階
〈G〉グローバル/ファイナンス
1階
〈A〉x AI
2階
〈M〉経営/経済
2階
〈T〉テクノロジー
2階
〈S〉スタートアップ
4階
〈G〉グローバル/ファイナンス
ネットワーキング・ランチ
3階・4階1階
〈A〉x AI
2階
〈M〉経営/経済
2階
〈T〉テクノロジー
2階
〈S〉スタートアップ
4階
〈G〉グローバル/ファイナンス
1階
〈A〉x AI
2階
〈M〉経営/経済
2階
〈T〉テクノロジー
2階
〈S〉スタートアップ
4階
〈G〉グローバル/ファイナンス
第6部 全体会
1階青柳 直樹氏
安宅 和人氏
(M)藤沢 久美氏
(C)堀 義人
懇親会
3階Micro (Def Tech)氏
DJ DRAGON氏
(プログラムは予告なく変更される場合がございます)
革新的な技術をベースに新たな価値を創出するディープテックスタートアップ。彼らはどのようにその革新的な技術を市場に適用し、事業化するための戦略を立てているのか。産業全体に大きな変革をもたらす彼らの戦略と未来に迫る。
Generative AIの出現によって、急速に進化するゲーム。AIによるキャラクターやシナリオの生成、移動や攻撃などのゲーム内行動や戦略の最適化など、新たな表現方法やゲーム体験を創り出す可能性が拓かれている。ゲームとGenerative AIの融合はエンタメの未来にどのような影響を与えるのか、その可能性と課題を議論する。
異なる文化やビジネス環境を持つ海外企業とのM&Aには、戦略的な視点と高度な実行力が必要となる。国内外でPMIを経験したパネリストたちから、グローバルPMIで成功を収めるための適切な準備とタイミングの見極め方、実践的な戦略を引き出す。
限りない創造力を秘めるGenerative AI。この新たなテクノロジーがSaaSやMediaに応用されるとき、その可能性はどこまで拡がっていくのか。Generative AIの社会実装にチャレンジする中で直面する課題とその克服方策とは。Generative AIを自社のビジネスモデルに応用することで新たな価値を創出し、業界の変革をリードする企業の最前線を探る。
新たなエンタメ体験を求める人々のニーズに応えるため、音楽・映像配信業界は常に新たなテクノロジーを採用し、進化し続けてきた。Generative AI等の登場は、そうした進化を新たなステージへと昇華させる可能性を秘める。これから音楽や映像配信業界はどのような変革が進んでいくのか。エンタメの未来の可能性を深堀する。
世界的な金融引き締めや昨年の米テック企業の株価下落などの影響から資金調達環境が悪化し、「冬の時代」の到来が叫ばれる資本市場。以前に比べてスタートアップの企業価値もつきづらくなり、資金調達方法の多様化も進む中、そうした環境下でも価値を認められるIPOとはどのような企業で、どのようなビジネスモデルを持っているのか。資本市場の「今」を見つめ、評価される企業の在り様を探る。
グローバルに戦っていく上で、企業の競争力を左右する最も重要な要素の一つが優秀な人材の獲得と育成だ。そのための採用戦略や組織作りの方法論は、常に時代と共に変化し続けている。これからの時代に求められるグローバルタレントの採用と育成の戦略とはいかなるものか。既存の枠組みを超えた新たな視点と方法論を探る。
私たちの創造性を高め、未踏の領域へと導く新たなツールとなり得るGenerative AI。異なる業界や領域で連携することで新たな価値を生むオープンイノベーションの創造性は、Generative AIの出現によってはどう変化していくのか。その可能性を探る。
AIはもはやビジネスにおけるオプションではなく、企業の競争力を強めるための必須要素となりつつある。各分野においてAIのビジネスへの実装が進んでいるが、その具体的な成果、そしてこれからの展望はいかなるものか。AI上に構築するアプリケーション群の現在地から、その可能性を探る。
世界でも躍進している日本のマンガ・アニメコンテンツ。デジタルマンガプラットフォームとして世界中の読者を魅了し続ける「少年ジャンプ+」を手がける株式会社集英社 少年ジャンプ+編集長細野 修平氏と、「地獄楽」「呪術廻戦」「チェンソーマン」など数々のヒットアニメを生み出す株式会社MAPPA 代表取締役大塚 学氏から、日本が誇るマンガ・アニメの未来を引き出す。
GAFAMやテスラを例に挙げるまでもなく、起業こそが経済成長と社会変革を牽引する。日本においても、大学から生まれるスタートアップの成長と成功は、イノベーションの重要な源泉となり、ゆくゆくは日本経済の復活と社会変革に貢献してゆくだろう。大学発ベンチャーを数多く成功させ、新たなビジネスと産業が次々に生まれるスタートアップの生態系を構築するには何が必要なのか。その道筋を探る。
自動生成機能と自己学習能力を持つGenerative AIの登場は、従来の組織運営を根本的に変える可能性を包含している。Generative AIの全面的な活用によって組織はどのように変わり、どのような新たな戦略が必要となるのか。現在の課題とそれを克服するための戦略を議論し、AI時代の新たな組織戦略の在り方を考える。
近年、国内でも、上場を果たしたり、ネクストユニコーンとして注目を集めたりするB2Bスタートアップが増加している。こうした企業は、プロダクトの革新性のみならず、サービスを一つに絞らず、自社の強みを活かしたSaaS外事業への展開や、海外市場への挑戦も視野に入れながら成長を遂げている。海外進出や新事業展開は大きなチャレンジであり、その達成には戦略的な視点と具体的な戦術が欠かせない。B2Bビジネスの最前線にいる経営者たちの次なる戦略に迫る。
ブロックチェーン、AI、ビッグデータなどのテクノロジーを駆使して新たなビジネスモデルやサービスを次々と生み出し、消費者の体験を劇的に変えているフィンテック。その影響は金融業界だけでなく、あらゆる業種に及ぶ。2023年のフィンテックの最新トレンドは何か、そしてその先に見えるフィンテックの未来像とは。その最新潮流を解き明かす。
片づけという日常的な行為が、人々の生活にときめきと深い影響を与え、さらに心と生活を豊かにする力があることを伝えてきた「KonMari」メソッドはなぜ世界で受け入れられ、これほどの影響力を持つに至ったのか。その核心にある哲学とは何か、そしてその世界的な成功を支えたビジョンと戦略とは何だったのか。日本発コンテンツが世界市場で成功するための秘訣を探る。
2022年を「スタートアップ元年」と位置づけ、政権の目玉政策として「スタートアップ育成5カ年計画」をとりまとめた岸田政権。ユニコーン企業の100社創出を掲げる政府の狙いは実現するのか。いかなる政策が真に必要とされ、日本のスタートアップエコシステムの成熟に貢献するのか。政府の政策をスタートアップが十分に活用する方策を考える。
Generative AIの登場は、デザインの領域にも大きな変革をもたらす。新たなテクノロジーは、デザインをどのように変え、ビジネスにどのような影響を与えるのか。日本発のデザイン経営が世界次元で勝つための方策を深堀する。
時代を超えて継続的に消費者から愛されるプロダクトを生む秘訣とは何か。日本のプロダクトが世界市場で受け入れられるために必要な要素とはいかなるもので、グローバルな競争の中で独自性を保ちつつ様々な市場環境や文化に適応するにはいかなる戦略が必要か。伝統と革新が交錯する中で生まれる、世界で勝てるプロダクト戦略に迫る。
「批判よりも提案を」のG1精神を体現し、日本社会の発展に貢献するメディアや人物を称えるため2014年に創設されたG1メディアアワード。急激な社会の変化とテクノロジーの進化によってメディア自体が大きく変革する中、新しい媒体を構築し、日本と世界を繋げ、斬新なコンテンツで人々の感動や共感を生み出しているリーダーたちに贈る。
「世界で勝てるテクノベート経営~Generative AI等の活用~」を統一テーマとしてテクノロジーと経営の進化をあらゆる側面から深堀した今年のG1ベンチャー。ChatGPT等のGenerative AIは、これからの企業経営をどのように変え、企業は新たなテクノロジーをどのように活用することで競争力を得ることが出来るのか。最後の全体会は、AI時代における新たな経営戦略を考える。
(プログラムは予告なく変更される場合がございます)
日時 | 2023年06月11日(日) |
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参加費 | 起業家を中心として、ベンチャー経営に関わる学者・政治家・官僚・メディア等の第一線で活躍する方々(完全招待制) |
主催 | 一般社団法人G1 |
メルカリUSを率いて非連続的な成長を遂げているジョン・ラーゲリン氏。2020年第4四半期(4〜6月)には、前年同期比183%の大幅な伸びを記録し、メルカリが上場後1年半以内の目標としてきた「米国メルカリの月間流通総額1億ドル」を達成した。一方、「ダブルユニコーン」となったスマートニュースを率いる鈴木健氏。米国において近年急速な成長を遂げ、ユーザーの月間平均滞在時間が米国で最も長いアプリにまで成長、存在感を急速に高めている。コロナ禍やウクライナ情勢で市場環境が急激に変化する中で、成長を継続するための経営の要諦とは何か。世界No.1を目指す経営の鍵を引き出す。
急速に人々の関心を集めたWeb3はインターネットの新たな潮流として定着し、Web3関連の多数のプロジェクトが生まれ、多額の投資マネーが集まるようになった。今、我々はまさに新たなインターネットが誕生する瞬間を目撃しているのか。Web3の現在地と可能性、実現性を大いに議論する。
ヘルスケア領域のデジタルシフトが急速に広がりつつある。日本の医療現場がコロナ禍を経て大きな変革期を迎える中、医療・ヘルスケア分野のデジタルシフトは今後どういった道をたどり、いかなる新たなサービスが生まれるのか。日本が世界をリードする可能性はどこにあるのか。今後の展望を議論する。
コロナやウクライナ情勢など、数年前には考えられなかった環境変化によって世界の人々の行動は変容し、BtoCのビジネスモデルも大きく変化している。そうした中で、人々のニーズを捉え、変化する市場に順応し、グローバルマーケットで挑戦を続ける経営者たち。彼らは今の市場環境をどう捉え、どういった舵取りを考えているのか。彼らの議論から今後の展望を探る。
常に進化を続けるデザイン経営の手法。経営者は変化する社会と市場環境の中で、いかにして自らの事業の価値を創出していくべきなのか。「事業クリエイティブ」を掲げて顧客の価値創造をプロデュースするThe Breakthrough Company GO三浦崇宏氏、非常に洗練された滞在型ホテルビジネスの仕掛け人NOT A HOTEL濵渦伸次氏、コペンハーゲンを拠点とする北欧最大のデザインファームKontrapunkt日本代表濱口屋有恵氏から、デザイン活用の鍵をTakram田川欣哉氏が引き出す。
各国が2050年までのカーボンニュートラルにコミットし、世界が脱炭素社会へシフトしていく中、急速に関心を高めているClimate Tech。ESGへの投資が世界で強化される潮流と相まって、世界では巨額の投資資金が投入され、大きな市場が生まれようとしている。Climate Techの現在地と今後の展望はどうなるのか。グローバルトレンドと日本企業のチャンスとは。最新の動きを探る。
2021年は暗号資産市場への機関投資家や主要企業の参入が相次ぎ、クリプトの可能性に多くの関心が集まった。一方で今年に入って安定した価値を保証するはずのステーブルコインが価格を大きく下げ、暗号資産のボラティリティの大きさが改めて認識されることとなった。クリプト関連スタートアップやプロジェクトへの資金と人材の流入が勢いを増す中、これから何が起こるのか。パイオニアたちの議論からクリプトの現在位置と未来を紐解く。
コロナ禍を追い風に市場拡大が続くゲーム産業。専用ゲーム機からモバイルやPCに主戦場が移り、世界で1億人以上が遊ぶ「億ゲー」も台頭してきた。マイクロソフトが約8兆円でアクティビジョン・ブリザードを買収するなど、世界では業界再編の動きも活発だ。5G化、eスポーツ市場の急成長、VR/AR/XRゲームの登場、メタバースとの融合など、これから更なる市場拡大が見込まれ、ゲームのビジネスモデルが多様化していく中、ゲーム産業のプレーヤーたちはいかなる戦略と手法で成長を勝ち取ろうとしているのか。その戦略と課題を議論する。
今や大企業でオープンイノベーション・スタートアップとの連携を考えない企業は存在しないといっても良いだろう。スタートアップにとっても、大企業との連携は新たな成長機会が数多く隠されているブルーオーシャンであるともいえる。両者のアライアンスを成功へと導き、世界No.1を目指すために、必要な戦略と課題、アライアンス成功の鍵とは。
企業は何のために存在するのか?もちろん利益を追求するための組織が企業だが、社会課題の解決、地球規模の問題解決のためにこそ企業活動の存在意義があり、近年では、投資家も消費者も企業の「ビジョン」や「目的」を選ぶようになってきた。これからの時代のビジネスの存在意義を考える。
未来実現するかもしれない ヒューマノイドの4大技術構成要素となり得る、AI/ロボテイクス/IoTセンサー/データベースの専門家4名が足元、ディープテックでグローバルを目指す戦略と、未来のヒューマノイドの可能性に関し、放談する。
世界最大のNFTマーケットプレイスである「Opensea」は、月間取扱高6000億円を超える驚異的な成長を遂げている。そこで活躍する日本TOPのNFTクリエイターたちを交え、「NFTの今とこれから」を展望する。日本から世界への扉はここに。
2021年末頃からのテック株式市場の暴落を受けて、上場・未上場問わず国内外のSaaS企業の真価が問われている。今回の市場調整局面をどのように捉えるべきか。今後SaaSというビジネスモデルはどのような進化を遂げるのか。どのように成長し続け、メジャープレイヤーとなっていくのか。市場環境の変化を受けたSaaSの現在位置と課題、今後の展望を議論する。
2021年、スタートアップ投資は世界で過去最高を記録し、企業価値が10億ドル以上のユニコーンも1000社を超えた。一方、今年に入って急激な金利上昇などを受け、資金調達環境は変化を余儀なくされ、過大評価された企業の価値を見直す動きもある。世界的なインフレもあり不透明な環境の中、スタートアップファイナンスの最新のトレンドを探る。
フィンテックの急速な進化により、メルカリやLINE、Uberなどが次々に決済や運用など金融サービスに参入し、「金融は金融機関が運営するもの」といった概念はもはや過去のものとなった。驚異的なスピードで発展するフィンテック産業。「Embedded Finance(エンベデッド・ファイナンス)」「金融基幹システムのSaaS化」「デジタルバンク」「BuyNowPay Later」。専門家の議論からFintechの最新トレンドを探る。
Facebookが社名をMetaに変えたのが2021年10月。メタバースはまずゲーム周辺から社会実装が始まっているが、未だ「ゲームかゲーム要素の強い仮想空間のみといった固定観念が拭えない人も多いはずだ。驚異的な勢いでビジネス化が進むメタバース、進化し続けるメタバースは人間社会をどう変えるのか。メタバースが起こす産業革命とは。
コロナ禍で大きな打撃を受けたスポーツ産業だが、逆境下でDXを進めてビジネスモデルを多様化し、レジリエンスを高めている企業も多い。NFTやデータ活用など新しいテクノロジーの活用やスタジアム、アリーナといったリアルなアセットの進化など、日本のスポーツビジネスの現在位置はどのあたりなのか。その現状と克服すべき課題、テクノロジーとリアルが融合しボーダレスに広がるスポーツビジネスの未来を展望する。
無限の資金力を背景に成長性の高いスタートアップを次々に買収してさらなる成長を続けるGAFAM。米国ではスタートアップのM&AがIPOの4.5倍と、圧倒的にM&Aが大きくなっている。一方で上場のしやすさから小粒のIPOが多いとされる日本。日本企業が世界No.1を目指すためには、スタートアップのEXIT戦略・成長戦略として、いかなる戦略が必要なのか、徹底的に議論する。
グローバルで戦う上でも、経営の基本となるのは、組織で働く「人」であることに変わりはない。コロナ禍によって社会的孤立や孤独の問題がクローズアップされる中、働く人々の幸せや精神的な豊かさといったウェルビーングの重要性はさらに高まっている。働くほど元気が出る、世界No.1のウェルビーイングカンパニーをつくるには。
進化し続けるバイオテクノロジーは、今やヘルスケア領域だけでなく、食べ物、燃料、繊維、素材とあらゆる産業の垣根を越える。バイオテックによる産業界のブレイクスルーは、今後更に加速し続けるに違いない。最先端のバイオテクノロジーを駆使して新たな事業を産み出そうとする起業家たちは、今後、いかなるビジネスモデルを創出し、世界に挑んでいくのか。バイオテックをリードするトップランナーたちがその道筋を語る。
「批判よりも提案を」のG1精神を体現し、日本社会の発展に貢献するメディアや人物を称えるため2014年に創設されたG1メディアアワード。急激な社会の変化とテクノロジーの進化によってメディア自体が大きく変革する中、新しい媒体を構築し、日本と世界を繋げ、斬新なコンテンツで人々の感動や共感を生み出しているリーダーたちに贈る。
ロシアによるウクライナ侵攻や新型コロナパンデミックによって世界は一変した。人々の行動変容と社会の価値観の変化、テクノロジーの急速な進化によってメディアは大きな変革期を迎えている。激変する世界において、進化するメディアは社会をどう変えていくのか。それぞれの分野をリードするトップランナーたちに見えているメディアと世界の未来とは。
第8回G1ベンチャー最後の全体会は、サントリーホールディングス株式会社代表取締役社長 新浪剛史氏と国連事務総長 特使・米テスラ社外取締役 水野弘道氏をパネリストに迎え、オイシックス・ラ・大地株式会社代表取締役社長 髙島宏平氏がグローバルで戦う2人から「世界No1.を目指す経営」の極意を引き出す。
(プログラムは予告なく変更される場合がございます)
日時 | 2022年06月12日(日) |
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参加費 | 1) ベンチャー企業経営者(原則としてCEO) 2) 投資家、VC、コンサルタント、大企業の新規事業担当等ベンチャーに携わる方 3) 政治家・官僚・学者・メディアなど、ベンチャー創造の生態系を構成する方 (完全招待制) |
パンデミックでさらに巨大化し、支配力を高めるGAFAM。彼ら巨大プラットフォーマーへのマネーの一極集中は加速し、GAFAMの株式時価総額は、世界第3位の経済大国である日本のGDPをはるかに凌駕する。GAFAMが巨大な権力を握り、社会、経済、国家に影響力を強める中、ゲームチェンジのチャンスはどこにあるのか。日本の取るべき政策と戦略を議論する。
日本のベンチャーが米国本丸で勝つための戦い方の神髄とはなにか。「新たな価値を生み出す世界的なマーケットプレイスを創る」をミッションに掲げ、創業後すぐにアメリカへ進出したメルカリの小泉氏と「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」をミッションとし、創業時からアメリカ進出を進めているスマートニュース鈴木氏。2年前のG1ベンチャーでも世界での勝ち方を議論した二人が、米国本丸での戦いの最前線の実態と展望を議論する。
テクノロジーの進化とスマホの広範な普及によって、DXの波は個々の消費者にまでいきわたり、スマホを通したBtoCビジネスモデルは加速度的な進化を繰り返している。今後5Gの本格的な普及も始まり、消費者の行動のさらなる変化も見込まれる中、新たなビジネスチャンスはどこに潜んでいるのか。トップランナーたちの議論からその戦略と展望に迫る。
スタートアップのゴールはIPOだけなのだろうか。アメリカでも以前はスタートアップのゴールはIPOというのが常識だったが、実は、今やM&AがIPOを大きく上回っている。実際、GAFAMらが成長性の高いスタートアップを次々に買収して成長を遂げている事実からもこの傾向は明らかだ。スタートアップの出口戦略として日本では未だIPOが主流だが、大企業によるスタートアップのM&Aによって双方が得る利益は大きい。買収する側の論理、される側の論理、PMIの勘所などこれまで明らかにされてこなかった舞台裏を徹底的に議論する。
急速に成長を遂げる日本のライブ配信ビジネス。モバイルインターネットの普及にコロナ禍による人々の行動変容も加わり、消費者は多くの可処分時間を動画視聴に費やし、ライブ配信を視聴して消費行動も行うことが普通となった。ライブ配信ビジネスのトップランナーたちはコロナが変えた消費者の行動をどう捉え、いかなる未来への戦略を描いているのか。彼らの議論から勝ちへの道筋を探る。
コロナ禍は人々にライフスタイルや価値観の変化を迫り、企業経営においても働く人々や組織のWell-beingが急激に注目を集めるようになっている。人々の幸せや精神的な豊かさ、経営にまつわるすべてのステークホルダーと調和しようというWell-beingの概念を経営戦略にどのように組み込めば、企業価値は向上するのか。その実態を明らかにする。
インバウンドの消滅、国内での人々の行動規制によって壊滅的な打撃を受けた観光産業だが、ワクチンの普及により徐々に観光需要が戻ってくることは間違いない。これから訪れるウィズコロナ・ポストコロナ時代の観光に求められるのはいかなる要素か。現在の苦境を乗り越え、ポストコロナを見据えた観光産業の戦略と遂行力を議論する。
起業家を中心に、ベンチャー経営に係る各界のリーダーたちが集い、強いベンチャー企業を育む生態系となったG1ベンチャー。今回はコミュニティの新陳代謝を図るため、創業2年以内またはU-30の若手起業家が多く参加している。次世代のGAFAMを目指す新進気鋭の起業家たちが、その戦略と志をピッチ形式で発信する。
近年急速に進化している日本のFintech関連産業。キャッシュレス決済が急速に拡大し、重厚長大な金融の世界のDXも大幅に進んできた。ユーザーの属性や消費行動などのデータを利用することで広がるビジネスの可能性は計り知れない。Fintechの次なるBig Waveは何か、新たなデータ利用戦略から見えてくる次の世界を展望する。
コロナ禍で市場や社会が大きく変化し、企業のDX推進の必要性が飛躍的に高まる中、大企業のDXは、ガバナンスや指揮系統、戦略・計画、サービスの目利き力やデジタル人材といった面で課題が多い。一方で、スタートアップが主導し、大企業のDXに成功する事例が増えつつある。裾野の広い大企業のDXマーケットでスタートアップがビジネスチャンスを拡大するために必要なビジョンと戦略を議論する。
米モルガン・スタンレーの予測によると市場規模が100兆円にまで成長すると言われる宇宙ビジネス。米国ではすでに複数のスタートアップがSPACを通じた上場を見込み、国内でも数年内のIPOの観測が出始めるむなど、投資家からの関心も飛躍的に高まっている。宇宙分野の本格的なビジネス展開が目前に迫る今、最新の動きを探る。
世界的な金融緩和を背景にVCへのマネーの流入が加速する一方、新型コロナによるパンデミックでシード・アーリーステージのスタートアップへの投資環境は厳しさを増す面もある。そうした中でも成長するスタートアップを見極め、将来を切り拓くVCは健在だ。将来GAFAMらをも超えるユニコーンを輩出する可能性を気鋭のベンチャーキャピタリストたちはどこに感じているのか。彼らが見据える成功する企業の特質とは。
多くの経営者が、Beforeコロナ時代は「攻めの経営」をだったものが、Withコロナ時代は終わりが見えない危機と同居しつつ「耐える経営」を強いられている。しかし、そうした中でも危機を機会に変える事業戦略の転換を大胆に敢行し、挑戦し成長し続けている企業経営者たちがいる。彼らの議論から、危機を乗り越え成長を実現する要諦を引き出す。
新型コロナによるパンデミックは消費者、経営者、投資家の価値観の変化を加速させ、企業経営におけるESGの重要性が過去にないほど高まっている。今や、いかなる企業もESGの観点を無視して経営を行うこことは出来ないといっても過言ではない。今後の世界において、消費者の意識はどう変わり、企業や投資家はどういった行動をする必要があるのか。ESGをいかにして経営に取り入れ、将来を見据えたビジネスモデルを構築することで長く競争力を保ち続ける企業になれるのか。最新のESG経営の課題と展望を議論する。
昨年発足した菅政権が行政のDXを推進するために創設を目指すデジタル庁。行政手続のDXを一元化して進めるためには、デジタルサービスを得意とするスタートアップをうまく活用し、連携を強化することが有効だ。行政とスタートアップがいかなる形で連携すれば、行政と社会のDXがスピーディに進み、経済成長につながるのか。その戦略と課題を議論する。
テクノロジーの進化に世界的パンデミックも相まって人々のライフスタイルや価値観、消費者の行動は大きく変容し、そして多様化した。BtoCビジネスの最前線を走るプレーヤーたちは、多様化する顧客のニーズをいかに捉え、ビジネスチャンスに変えているのか。その課題と展望を聞く。
新型コロナによるパンデミックは経営のインフラとして不可欠なロジスティクスにも大きなインパクトを与えた。消費者のECシフトが加速し、店舗だけでなくPCやスマートフォンからも自由に購入できる環境を用意しようというオムニチャネル化の動きをさらに進める一方で、国際物流の分断などモノの流れの停滞で多くの企業が大きな影響を受けた。B2BとB2Cの統合、物流DXやロボティクスなど、企業経営者は進化するテクノロジーを活用して変化する環境にいかに対応すべきなのか。経営課題として重要性を増すロジスティクスの今と未来を展望する。
デザインの力をブランドの構築やイノベーションの創出に活用するデザイン経営の手法は近年日本でも急速に拡がりを見せ、今やスタートアップにおいてもいち早く経営に取り入れるべき最重要課題の一つとなった。その対象範囲は、見た目の美しさや意匠にとどまらず、ユーザー体験、システム、ビジネスなど形のないものも含めたあらゆるモノ・コトにまで拡がる。デザイン・経営・テクノロジーの垣根を飛び越えて、スタートアップ経営者はいかにして価値を創出し、事業を展開していく必要があるのか?
近年、急激な勢いで拡大を続けるD2C。多くのスタートアップ、大手メーカー、ブランドが、良い商品の提供だけではない、トータルでの顧客体験の設計を進めている。コロナ禍で一気に進んだ消費者の消費スタイルの進化がD2Cの勢いを加速する中、D2Cのトップランナーたちはその実態を最前線でどう捉えているのか?その可能性と課題、未来展望を議論する。
進化したテクノロジーを活用したスタートアップが、あらゆる業界を再構築し、DXを進めている。これまでDXから程遠かった既存産業も例外ではなく、DXによる新たな価値を生み出す事例が出てきている。スタートアップの旗手たちが手掛ける業界変革の事例から、GAFAMらに打ち克つための戦略と課題を議論する。
AIやロボット、再生医療、ゲノムなど、大学における最先端の研究成果をビジネスに展開するディープテック・スタートアップへの注目が急激に高まっている。日本における大学発ディープテック・スタートアップの潮流を産み出す核となっているのが東京大学松尾研だ。日本発ディープテック・スタートアップがGAFAMらに打ち克つためのに必要な戦略とは。
テクノロジーの進化と社会の変化は加速度的であり不可逆的だが、そこに必ず立ちはだかるのが古い規制の壁だ。一方で、各国で進む巨大プラットフォーマーへの規制強化など、時代の変化に伴って新たに必要となる規制もある。変化の激しい現代において、規制改革を政治や行政に任せておくだけでは時代に対応できない。社会を良くし、新たなビジネスを生み出すために最善な規制改革と競争政策とは。そして経営者は行政や規制にどう関わっていくことが必要なのか。その課題とこれからの展望を議論する。
医療現場におけるAIやロボット、VRなどの最新テクノロジーの活用、患者向けオンラインプラットフォームやデジタル化による院内オペレーション最適化、ヘルスデータプラットフォームの運用など、ヘルスケア領域のデジタルシフトの動きは着実に広がりつつある。コロナ禍によって医療現場の規制に限定的だが風穴が開けられる中、医療のデジタルシフトは今後加速していくのか。日本の現在地と課題、今後の展望を議論する。
「批判よりも提案を」のG1精神を体現し、日本社会の発展に貢献するメディアや人物を称えるため2014年に創設されたG1メディアアワード。メディア全体が大変革期を迎える中、新しい媒体を構築し、日本と世界を繋げ、斬新なコンテンツで人々の感動や共感を生み出しているリーダーたちに贈る。
新型コロナのパンデミックによる人々の行動変容と社会の価値観の変化、加えてテクノロジーの不可逆的な発展によってメディアは加速度的に進化を遂げている。進化するメディアは社会をどう変えていくのか。それぞれの分野をリードするトップランナーたちに見えているメディアと社会の未来とは。
(プログラムは予告なく変更される場合がございます)
日時 | 2021年06月13日(日) |
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参加費 | 1) ベンチャー企業経営者(原則としてCEO) 2) 投資家、VC、コンサルタント、大企業の新規事業担当等ベンチャーに携わる方 3) 政治家・官僚・学者・メディアなど、ベンチャー創造の生態系を構成する方 (完全招待制) |
主催 | 一般社団法人G1 |
グローバルな競争が激しさを増す今、国内シェアを確保してからグローバルマーケットに進出するというこれまでのような戦略では海外勢の後塵を拝さざるを得ない。「新たな価値を生み出す世界的なマーケットプレイスを創る」をミッションに掲げ、創業後すぐにグローバルマーケットの追求を始めたメルカリ小泉氏、そして、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」をミッションとし、創業時からアメリカ進出を進めているスマートニュース鈴木氏、二人のトップランナーから、日本のベンチャーが世界で勝つために必要な戦略を引き出す。
インターネット/モバイル/IoT/AIといったテクノロジーの進化によって、あらゆる業界が再構築されている。物流や建設、製造などの伝統的な成熟産業も例外ではなく、むしろ新技術による変革のインパクトは極めて大きくなりつつある。オクト(建設)、キャディ(製造)、Shippio(物流)、ラクスル(印刷/物流)の創業経営者たちが、世界で勝つための業界変革の課題と戦略を議論する。
2008年に発明されたブロックチェーンは「インターネット以来の技術革新」となるのか。仮想通貨を開発する過程で生まれたこのテクノロジーは、低コストと情報の改ざんの難しさを両立しており、金融、決済、貿易、物流、医療、さらにはアフリカの農業支援まで、極めて幅広い分野で応用に向けた動きが広がっている。新たな技術が産業構造や企業行動を大きく変えていく中、日本企業が世界で勝つための新たなビジネスモデルを議論する。
長く続く働き手不足の中、人材の獲得はいかなる企業にとっても最重要課題となっている。さらに、働き方改革の影響で、働きやすく、やりがいのある環境の整備も人材獲得の上でその重要性を高めている。成長の担い手となる人材をいかに獲得するか、獲得した人材が活躍できる環境をいかに整えるかが、企業における成長戦略の中心課題といえよう。すべての企業が注目する採用・育成の最新動向に迫る。
ベンチャーにとって大企業とのアライアンスは成長を加速するトリガーとなる。大企業の持つ資金や顧客チャネル、サプライチェーンなどの経営資源を使うことができればレバレッジを効かせられるためだ。一方、大企業にとってもベンチャー企業との連携は、今や新たなイノベーションに不可欠となった。スタートアップとの連携をテコに新たな成長機会を見つけたい大企業の姿勢は確実に強まっている。両者のアライアンスを成功へと導き、お互いWin-Winとなるために、必要な戦略と克服すべき課題とは。
第6回G1ベンチャーの統一テーマ「日本のベンチャーが世界で勝つための戦略」を大いに議論していただきます。
本質的にローカルなビジネスモデルであるシェアリングエコノミーだが、Uber、Lyft、Airbnb、WeWorkのみならず、アジアでもGrab、Go-Jek、DiDi-滴滴出行、Ola Cabsと、グローバルにビジネスを展開するシェアリングエコノミーの巨人たちが続々と現れている。所有から共有への不可逆的な変化が世界で進む中、シェアリングエコノミービジネスの最新動向を踏まえ、日本企業が世界で勝つための戦略を議論する。
インターネット、IoT、クラウドといったテクノロジーの進化は、医療・ヘルスケア分野の景色を一変させてきた。スタートアップが続々と参入してこの分野のイノベーションを推し進め、医療情報を多種多様にデータ化し、様々な機器とつなぎ、これまでにない新たなソリューションを生み出してきた。高齢化先進国でありヘルスケアの巨大市場として世界から注目される日本のヘルステックベンチャーは今後、テクノロジーとデータを駆使していかなるビジネスモデルを創出していくのか。ヘルステックをリードするトップランナーたちがその道筋を語る。
本年4月に施行された働き方改革法。経営者も働く人たちも、楽しく働き甲斐を持ち、結果としてお客様の満足度も業績も上がるという世界を作ることが本来の目的である。経営者は「働き方改革の波」をどのように活かし、変化に繋げていくべきなのか。働き方改革の第一人者達を迎え、真なる働き方改革について議論する。
新たなビジネスを展開しようとした時に必ず立ちはだかるのが古い規制の壁。しかし、規制は古くて役に立たない「悪」ではなく、テクノロジーの進化とともに変化し、新たな時代に対応していくための「ツール」である。変化の激しい現代において、規制改革を政治や行政に任せておくだけでは時代に対応できないことは明白だ。新たなビジネスを生み出す経営者も規制改革を「自分ごと」として捉え、社会をよくするための運動論として主体的に関わっていくことが重要だ。近年の日本の規制改革をそれぞれの立場で推し進めてきたパイオニアたちから、その極意を引き出す。
日本にもようやく「デザイン経営」の波が押し寄せつつある。British Design Councilの調査によればデザインへの投資は利益を4倍押し上げ、デザインを重視する企業の株価は、S&P全体と比較して過去10年間で2.1倍成長しているという。しかし、実際に経営にデザインを組み込むことは容易ではない。昨年のG1ベンチャーでも人気セッションとなった「デザイン経営」の神髄をさらに深堀する。
PayPay、merpay、Origami Payなどここ数年、スタートアップが一気にけん引してきた日本のキャッシュレス決済。しかし、10月に迫った消費増税に伴う政府によるキャッシュレス5%還元の実施を控え、5月にはゆうちょ銀行の決済サービス「ゆうちょPay」が、秋にはメガバンクなど幅広い金融機関が参加する「Bank Pay」(バンクペイ)が始動するなど、サービスが乱立するキャッシュレス戦国時代に突入した様相を呈している。日本のマーケットを握るのはどのようなサービスとなるのか、日本がキャッシュレス決済先進国となるための課題と道筋を引き出す。
人工知能(AI)やロボット、創薬や再生医療、ゲノムや素材化学、バイオ、宇宙など、大学における最先端の研究成果をビジネスに展開するディープテック・スタートアップへの注目が急激に高まっている。これまで大学や研究機関では優れた技術シーズを持ちながら、経営人材をマッチングしたり資金調達に苦労したりするケースが少なくなかったが、近年ディープテック・スタートアップを生み出す潮流が世界的に広がりつつある。日本発ディープテック・スタートアップが世界で勝つために必要な戦略とは。
「他のベンチャーの経営陣はいったいいくらもらっているのだろうか?」すべての経営者が気になってはいるものの、なかなか率直には聞けない問題の核心を、完全オフレコで議論する。日本では上場企業の報酬一億円以上の役員に関して開示が義務付けられているのみだが、米国においてはSECのルールで取締役、役員の報酬に関して詳細な開示ルールが規定されている。おりしもカルロスゴーン氏の事件から役員報酬への関心が高まる今、ベンチャー企業における報酬の「真実」に迫る。
日本企業による海外企業の買収はもはや珍しいことではなくなった。近年日本企業のM&Aは拡大の一途をたどり、昨年は、3850件(前年比26.2%増)、29兆8802億円(前年比約2.2倍)と金額・件数ともに過去最高を更新している。積極的な買収戦略によってアジア・欧州・北米に主要拠点を広げるモンスターラボ、Indeed買収によって非連続の成長を遂げたリクルート、グローバルビジョンを常に更新し、香港(中国)、米国へと拠点を拡大するマネックスグループ、稀有な成功を実現している3社を代表するリーダーから、難しいとされるクロスボーダーM&Aを成長へつなげる秘訣を聞く。
ライブ・エンターテインメントから旅・レジャーまで、多様な側面を持つ「エンタメ」産業。その市場規模は72兆円を超え、近年さらに参加型・体験型のサービスが伸びている。中でも特に注目されるのが2020東京大会を控えて盛り上がるスポーツ産業だ。チームやアリーナを中心としたエンタメ・コミュニティビジネスとして収益を拡大するビジネスモデルが成功しつつある。世界中の人々に「楽しさ」へのニーズは常に存在する。日本のエンタメ・スポーツ産業が世界で勝つための戦略とは。
電撃的なスピードで増加するVチューバー。テレビ、CM、新聞といったYouTube以外のメディアに進出することも珍しくなくなり、Vチューバーは急成長を遂げている。スキャンダルリスクの少なさから大企業や自治体からマーケティングに起用される例も増加しており、今後その市場はさらに拡大することが期待される。Vチューバービジネスのキーマンたちが日本発の新市場の可能性を議論する。
2011年にマーク・アンドリーセンが「Software Is Eating The World」と予測して以来、ソフトウェアが世界を飲み込んできた。しかし、IoTの発展によって、今独自のハードウェアを開発するスタートアップが躍進しつつある。古来「ものづくり」をお家芸としてきた日本から世界で勝てる革新的なプラットフォームは生まれるのか。IoT事業の本質と事業としての課題、これからの展望を議論する。
ビジネスは人々が幸せになるために本来存在している。一方で、従業員の幸福度は近年課題として取り上げられており、従業員のウェルビーイングが企業にとっても大きなアジェンダとなっている。また、ベンチャーにおいては、起業家がハードシングに向き合う中で、孤独や苦しさの中にいて、幸福ではないと感じているケースも多くある。幸せとビジネスというテーマで、経営者・起業家の葛藤から、従業員の幸せまで、幅広く議論する。
日本のベンチャーキャピタル(VC)は近年、運用規模を順調に拡大し、外資系VCの日本への投資も急増している。ベンチャーに流れる資金が拡大する一方、運用できるキャピタリストの拡大やオープンイノベーションの成功例の研究など、VC自体の質の向上も課題となっている。「ユニコーン」を2023年までに20社創出するという政府の掲げるKPIも一つの通過点として、世界で勝てるベンチャーを育てるためにVCがとるべき戦略とは何か。
まもなくスタートする5Gによる超高速大容量・低遅延・同時多接続通信は私たちの生活や様々な産業をさらに加速度的に変えていくだろう。国内のスマートフォン普及率が80%に達した今、スマホの画面の中の小宇宙からいかにイノベーティブなサービスを生み出すことができるかが、ビジネスの勝敗を決する。突き抜けるアプリケーションを生み出すトップランナーからその極意を引き出す。
「批判よりも提案を」のG1精神を体現し、日本社会の発展に貢献するメディアや人物を称えるため2014年に創設された賞。メディア全体が大変革期を迎える中で今年は、新しい媒体を構築し、日本と世界を繋げ、斬新なコンテンツで人々の感動や共感を生み出しているリーダーたちに贈る。
テクノロジーの発展によってメディア・コンテンツは加速度的に進化を遂げている。インターネットを使った新たなサービスradikoでラジオの新時代を切り開いたradiko青木貴博氏、急成長するバーチャルタレントのパイオニア・キズナアイをマネジメントするActiv8大坂武史氏、NewsPicks事業で2023年までに全世界1000万ユーザー、有料会員数100万人の「世界で最も影響力のある経済メディア」となることを目指すNewsPicks坂本大典氏、それぞれの分野をリードするトップランナーたちに見えているメディア・コンテンツの未来とは。
VR/AR技術を使ったエンタメ業界で大注目のコンテンツが集結しました。味覚フュージョンカクテル、参加型ピタサンドとともにお楽しみいただきます。
(プログラムは予告なく変更される場合がございます)
日時 | 2019年06月16日(日) |
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参加費 | 1) ベンチャー企業経営者(原則としてCEO) 2) 投資家、VC、コンサルタント、大企業の新規事業担当等ベンチャーに携わる方 3) 政治家・官僚・学者・メディアなど、ベンチャー創造の生態系を構成する方 (完全招待制) |
主催 | 一般社団法人G1 |
米国のアップル、グーグル、アマゾン、フェイスブック、マイクロソフト、そして中国のアリババとテンセントの現在の「セブンシスターズ」は、全て時価総額は50兆円を超え、トヨタをはるかに凌ぐ。一方で今の日本のベンチャーに有望ベンチャーは多いものの、1兆円ベンチャーはなかなか見当たらない。そんな中で着実な成長を持続し、いまや時価総額5兆円に迫る勢いのリクルートの姿は異彩を放っている。その成長の秘訣とは。一兆円企業を経営するための鍵を引き出す。
2017年に日本企業が当事者となったM&A件数は3050件と過去最多となり、金額は13兆3437億円に上った。企業価値を非連続的に向上させる上でM&Aによる成長戦略は今後も鍵となるだろう。2014年に世界最大のアグリゲーションサイトを運営するスペインのトロビット社を買収したLIFULL、同じく2014年に米国のソーシャルメディアデータ提供ベンチャーEffyis社を買収したホットリンク、次々にM&Aを続け急成長を続けるエボラブルアジア、積極的なM&Aによって事業拡大を続けるトップランナー達がその課題と今後の展望を議論する。
インターネット革命により、ネット通販が広がり、IoT革命で、モバイル通販やオムニチャネルが加速度的に広がっている。現に、米国では、リアル小売業は、生まれ変わるほどの変革を求められ、ネット企業は、無人コンビニの開発やリアル店舗の展開、自前配送の整備までしている。そして、消費者は、どこでも買い物し、どこでも受け取りたいと望んでいる。さらに、このニーズは小売事業者だけでは解決できず、ラストワンマイルを含め、物流の変革がますます必要とされるようになる。テクノロジーが変えるリテールコマースの未来とは。
ビジネスを拡大させ、企業価値を高めるためには強力な人材・チーム・組織が欠かせないことは論を待たない。テクノロジーの指数関数的変化により経営環境は激変しあらゆる業界の枠組みが根底から変わる今、時代の先を読み、変化にスピーディーに適応し、企業価値を向上させるための組織のあり方、人財マネージメントの方法論とは何か。組織・人財・働き方の設計を議論する。
規制当局が仮想通貨に対する規制を強化するトレンドの中、日本では業者の撤退が相次いでいる。一方でブロックチェーン技術がもたらす非中央集権型システムやグローバル化された支払いメカニズムなど、仮想通貨のテクノロジーとしてのポテンシャルは間違いなく高い。仮想通貨はグローバルなデジタル経済に非常に適しており、「通貨圏の次の一手」になり得る可能性を大いに持っているといえるだろう。極めて不透明な仮想通貨のこれからの航路をトップランナーたちが照らす。
2018年の動画広告市場は1845億円に達し、5年後の2023年には3,485億円を突破する勢いで成長するとされる。広告に限らずスマホネイティブ世代の拡大とともに動画ビジネスは爆発的な勢いで拡大を続けるだろう。マーケットの中心にいるプレーヤーたちが考える次の一手とは。動画ビジネスにおける成功のセオリーを議論する。
アベノミクスの継続で日本の金融・資本市場は好調を続けている。2017年のIPO件数も90件に達し、2018年にはメルカリをはじめとしたユニコーンを含む100社以上が上場するだろうともいわれている。成長率の高い競争市場においていち早く優位性を構築し、グローバル市場に打って出て企業価値を高めるために、上場そして上場後の多様な資金調達はますます重要となる。メガベンチャーを育てるために、金融・資本市場が打てる方策とは。
既存メディアの苦戦が叫ばれて久しいが、新聞、放送、出版、広告など既存メディアの市場規模は依然として10兆円を超えており、そのポテンシャルは大きい。ソーシャルメディアの隆盛によって無数の個人が情報発信を行うようになり、メディアはその役割の変容を余儀なくされていく。テクノロジーの進化によってニュースメディアはその姿をどのように変えていくのか-話題のメディアの仕掛け人たちが語る「新たなメディアの形」とは。
Airbnb、Uber、WeWorkと企業価値1兆円を超えるシェアリングエコノミースタートアップが続々と生まれる米国。現在の日本の市場規模は500~600億円だが、潜在的市場規模は年間約2兆6300億円に上ると見られており、テクノロジーの進化によって所有から共有への潮流が不可逆的であることを考えれば、日本のシェアリングエコノミースタートアップの可能性は計り知れない。欧米からは出遅れているといわれている日本が成長を実現するための課題と解決策とは。
SaaSなどのパブリッククラウド市場の市場規模は、2017年に5000億円を超え、今後も毎年20%以上の高い成長率を維持して2022年には1兆4000億円に達すると予測されている。テクノロジーの進化とクラウドの発展によって起業コストが劇的に下がったことも相まってSaaSスタートアップは百花繚乱の相を呈している。インターネットの普及で顧客は同種サービスのクオリティを簡単に比較できるため、他社に劣後すればすぐに消費者に見捨てられる「勝者総取り」レースをプレーヤーは強いられることになるだろう。SaaSビジネスの差別化の課題と今後の趨勢を議論する。
オープンイノベーション、コーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)ファンド、アクセラレーションプログラム、M&Aによるスタートアップ買収など、大企業とベンチャーによるシナジー創出への動きは今後さらに大きくなり、各事業者は様々な戦略を組み合わせながら、事業化に向けた具体的な結果を出すフェーズに入っていくだろう。大企業の資本力やノウハウとベンチャー企業の技術力や革新性をうまくコラボレートしてレバレッジを最大化し、起業価値を向上させる方法論とは。
2017年に米国のVCがベンチャー企業に投じた投資額は合計840億ドル(約9兆4330億円)に達した。スタンフォード・ビジネススクールの統計によれば、米国全公開企業の43%が、VCの支援対象となっており、そうした企業が米国の全従業員の38%を雇用し、時価総額でも57%を占めるという。日本でもここ数年VCの投資額は着実に増加傾向をたどり、1000億円を超えてきている。企業の価値を創造し、日本でも時価総額1兆円を越えるベンチャーを育てるためVCがすべきこととは。
技術起点の革新とデザイン思考による顧客インサイト。これらを掛け合わせることでイノベーションが最大化し、事業の成功確率とスピードも大きく向上する。経営者はいかにしてこれらの武器を使いこなすべきか。
コモディティ化が激しく資本勝負になりがちなハードウェアはベンチャーに向かないと言われていた時代があった。一方、最近は独自のハードウェアを提供し、取得されるデータからプラットフォーム戦略を描くベンチャー経営者が躍進している。国内外の巨大資本に対抗して、日本発ハードウェアベンチャーは新たな時代の稼ぐ仕組みをどう作るのか。世界を変える革新的なプラットフォームは日本から生まれるのか。最先端を走る経営者たちに聞く。
中国のモバイル決済市場の規模は世界で群を抜いて大きく、モバイル決済市場規模は2016年でなんと9兆ドル(約1011兆円)、米国の90倍にも上るという。そもそもクレジットカードやデビットカードが普及していなかったアジア各国は、モバイル決済が一挙に普及する土壌があったわけだ。一方、現金大国日本でも、キャッシュレス決済の大波は着実に押し寄せてきている。世界から遅れを取る日本が取るべき方策と克服すべき課題とは。
鋼鉄の340倍強靭性が高くあらゆる産業に応用可能な人工合成「クモの糸」の製品化に世界で始めて成功したスパイバー。抗体技術を核にした最先端のバイオテクノロジーを駆使して、画期的な新薬を継続的に創出し、グローバルに展開する協和発酵キリン。「科学技術の発展と地球貢献を実現する」という理念のもと、研究者や技術をつなぎあわせる知識プラットフォームを運営しイノベーションを生み出すリバネス。3人のトップランナーから、ライフサイエンスとテクノロジーによる新たな価値創造で世界を変えるビジョンを引き出す。
M&AによるシナジーはPMIを確実に遂行して初めて実現できるものだ。さらに踏み込めば、M&Aによって成長と企業価値向上を実現している企業にとっては、PMIのPはPostのみならず、Preも意味している。すなわち、クロージング前からスピーディーに実質的な統合作業に着手するとともに、PMIの成功体験が次の買収のチャンスを拡げているのだ。成長のスピードを飛躍的に高めるためのPMIの本質を議論する。
米調査会社ガートナーはAIが企業にもたらす価値に関する新たな予測を発表。2018年のAI業界は前年比70%増の1兆2000億ドル(約132兆円)規模になると予想し、AIに由来するビジネスの価値は2022年までに3兆9000億ドル(約429兆円)まで拡大すると見積もった。近い将来、望むと望まないとに関わらず、すべてのモノがAIによって劇的な変化の影響を受け、AIが社会と産業の姿そのものを変えていくのは確実だろう。時代の先を読み、AIによるビジネス構造の変化を先取りし、成長を実現するための方法論とは。
インターネット・IoTの進化は、「ITと無縁でいられる」産業をこの世界から無くしてしまった。インターネットは、もはやインターネットの中だけで完結するものでなく、あらゆるビジネスや生活を変える力を持つ。この事実は、これまでITと無縁と思われていた「古い」産業であるほど、チャンスが大きいと言い換えることも出来る。葬儀業界に挑む「みんれび」、テクノロジーを駆使して物流と印刷を変える「ラクスル」、不動産に切り込む「リノべる」、3社の経営者たちが語るデジタル・ディスラプションの近未来。
大企業が有するノウハウとスタートアップの革新性や技術力を結びつけることで、ヘルスケアにおけるイノベーションはどこまで加速化することができるのか。日本初の製薬企業によるオープンでイノベーティブなエコシステムの醸成を目指して本年4月に開所した湘南ヘルスイノベーションパークの藤本氏、テクノロジーでヘルスケアのイノベーションを促進するメドレーの瀧口氏、カケハシの中尾氏、3人のイノベーターに見えているヘルスケアの新たな地平とは。
スマートフォンの普及とともに爆発的な勢いで規模を拡大したモバイルオンラインゲームによって、ゲーム産業は1兆円を超える市場規模まで成長したが、近年は、飽和したとも見られる市場において競争激化と成長鈍化に直面しつつある。一方でゲーム産業はAI(人工知能)、VR(仮想現実)、AR(拡張現実)、MR(複合現実)など新たなテクノロジーとの親和性が高く、イノベーションを生み出しやすい産業でもある。これまでゲーム産業を牽引してきたイノベーターたちは、飽和市場でどのように新たなビジネスモデルを示していくのか。その成長戦略とビジョンを議論する。