- HOME
- G1 アワード

一般社団法人G1は「批判よりも提案を」「思想から行動へ」「リーダーとしての自覚を醸成する」の精神に基づいて、
日本をより良くする行動を実践している人物を対象に、「G1
新世代リーダーアワード」「G1・KIBOW ソーシャルアワード」
「G1
メディアアワード」「100の行動アワード」の各賞を設け、毎年表彰を行ってまいりました。2024年より4つのアワードを集約して新たに「G1アワード」を創設、顕彰することにいたしました。
アワードトロフィーのロゴデザインは書家の紫舟様(G1 新世代リーダーアワード2013文化の部受賞)にお願いいたしました。
各賞の受賞者は以下の通りです(肩書は受賞当時のものです)。
日本初の女性政府税制調査会会長として、少子高齢化が進む日本における持続可能な財政基盤の構築に尽力。社会保障制度と税制の一体改革、財政赤字の抑制や税収の公平性確保に向けた具体的な提案を行い、税制改革の議論を牽引している。また、地方経済の再生に向けて地方税制の見直し、地方の自立性強化にも寄与し、金融政策の専門家として、金融システムの安定化やグリーンファイナンスの推進、脱炭素社会を見据えた税制の役割を提言し、環境と経済の両立を目指した政策形成に大きく貢献されている。翁氏の活動は、日本の経済財政政策を牽引するとともに、持続可能な社会の実現に向けた行動の模範として高く評価される。
慶応義塾大学経済学部卒業、同大学院経営管理研究科修士課程修了、日本銀行入行後、営業局、調査統計局等に8年間勤務。日本総合研究所に転じ、理事などを経て2018年より現職。この間、産業再生機構産業再生委員、慶應義塾大学特別招聘教授などを歴任。現在、株式会社ブリヂストンなどの社外取締役、金融審議会委員、税制調査会会長等を兼任。専門分野は金融システム、経済政策等。著書に『金融危機とプルーデンス政策』(2010年)日本経済新聞出版社など。京都大学博士(経済学)、2006年日本経済新聞社 円城寺次郎記念賞受賞。
日本人初となる2021年の国際オリンピック委員会(IOC)アスリート委員就任以来、国際社会における日本スポーツの存在感を高める役割を果たした。日本フェンシング協会会長として全日本選手権の演出等にも革新的な改革を行い、総入場者数を前年の5倍に増加させるなど、フェンシング界の発展に大きく貢献した。2024年のパリオリンピックでは、日本フェンシングチームが5個のメダルを獲得するなど、躍進する日本スポーツ界を牽引する。スポーツの価値を社会に広めるため、アスリートとファンの直接的なつながりの重要性を提唱し、スポーツ界の新たなビジネスモデルの構築にも取り組むなど、太田氏は日本のスポーツ界の発展と国際的な地位向上に多大な貢献を果たしている。
2008年 北京オリンピックにて個人銀メダル獲得。
2012年 ロンドンオリンピックにて団体銀メダル獲得。
2015年 フェンシング世界選手権個人優勝
2016年に現役引退。
2016年11月 国際フェンシング連盟 理事に就任。
2017年8月 日本フェンシング協会会長に就任。(2021/6/19退任)
2018年12月 国際フェンシング連盟副会長に就任。(2021/11/28退任)
2021年8月 国際オリンピック委員会 アスリート委員に就任。
長崎において、民間主導の地域創生に果敢に挑戦。2024年10月に開業した「長崎スタジアムシティ」プロジェクトでは、サッカースタジアムを中心にアリーナ、ホテル、商業施設、オフィスなど多機能を備えた複合施設を手掛け、地域の活性化に大きく貢献した。同施設は開業から2カ月間で延べ95万人の来場者を記録し、地域経済への波及効果を実証している。「感動、非日常を当たり前にしていくこと」を理念に掲げ、地域住民や訪問者に新たな体験価値を提供し続けており、こうした行動は、地方創生のモデルケースとして高く評価され、地域社会の未来を切り拓くリーダーシップを示している。
1979年長崎県生まれ。東京大学卒業後、証券会社を経て、2004年にジャパネットたかたへ入社。バイヤー部門、コールセンター部門、物流部門の責任者、ジャパネットたかた取締役副社長を経て、2015年にジャパネットホールディングス代表取締役社長に就任。通信販売事業に加え、スポーツ・地域創生事業にも取り組み、現在はホールディングスを含む8社の代表を務める。
2012年に発足した安倍晋三政権下の規制改革推進会議・議長代理を筆頭に、内閣官房未来投資会議議員、各省庁における委員会委員や経済同友会副代表幹事などを歴任し、長期にわたって日本の規制改革に根強く取り組まれています。農林水産分野のワーキンググループ座長を務め、農林水産改革の方向性とビジョンづくりに奔走。関係者との丁寧な対話戦略を通じて、農業協同組合法、農地法、農業委員会改正、生乳改革や漁業法改正、林業の成長産業化の実現に取り組むなど、一貫して日本社会の規制改革をリードしてきました。
神戸大学工学部卒。1989年にフューチャーシステムコンサルティング(現フューチャー)を設立。2016年に持株会社体制に移行し会長兼社長グループCEOに就任。フューチャーグループは「ITコンサルティング&サービス事業」と「ビジネスイノベーション事業」の2軸でテクノロジーをベースとしたビジネスを展開し、デジタルマーケティング、IT教育、ECなどを中心に様々な分野で新しいサービスを創造している。金融審議会委員、産業競争力会議委員、規制改革推進会議議長代理、未来投資会議構成員、成長戦略会議構成員、働き方改革実現会議議員、公益社団法人経済同友会副代表幹事、公益財団法人NIRA総合研究開発機構会長、日本ハンドボール協会会長など政府や公益財団法人の要職を歴任。
2023年の「FIBAバスケットボールワールドカップ2023」で日本代表は、アジア勢最高位となる19位となり、48年ぶりに自力での2024年パリオリンピック出場権を獲得しました。日本中を沸かせ、多くの国民に勇気と感動を与えた日本代表の活躍。こうした日本バスケ界の飛躍の背景には、かつては2つに分かれていたバスケトップリーグを統合しBリーグの発足を実現した、川淵氏の卓越した指導力がありました。川淵氏は日本サッカーJリーグの創設以来、サッカー、バスケを含め、日本のスポーツ界のガバナンス改革に長きにわたって取り組まれています。
1936(昭和11)年大阪府生まれ。早稲田大学在学時にサッカー日本代表に選出された。卒業後は古河電気工業に入社。1964年東京五輪に出場。日本代表監督などを経て、1991年Jリーグ初代チェアマン、2002年日本サッカー協会会長(キャプテン)を務めたほか、Bリーグ初代チェアマン、日本バスケットボール協会会長、公立大学法人首都大学東京理事長などを歴任。東京五輪・パラリンピック大会評議員、選手村の村長も務めた。現在、日本サッカー協会相談役、日本バスケットボール協会エグゼクティブアドバイザー。
世界最大級の国際人権NGO「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」日本代表として、紛争地や独裁国家の人権侵害を止めるための人権外交や、日本国内の人権課題の解決などを政府に働きかける政策提言活動等に取り組んでいます。昨年からは日本の刑事司法制度に関しても、罪を認めなければ長期間、身体拘束する「人質司法」の制度改正を訴え、政策提言やメディアへの発信、世論形成の活動を続けています。
1998年東京大学法学部卒業。2006年ニューヨーク大学ロースクール卒業(LL.M.)。大学4年生の時、アフリカ・エリトリアにて1年間、法律作りを手伝う司法ボランティア活動に従事。弁護士(日本・2000-16年、米国NY州2007年-現在)。2006年にヒューマン・ライツ・ウォッチのニューヨーク本部のフェロー、弁護士業は休業して2008年9月から現職。紛争地や独裁国家の人権侵害を止めるための人権外交や、日本国内の人権課題(人質司法/刑事司法問題や、LGBTなど)の解決などを、日本政府に働きかけるアドボカシー活動を行う。活動内容は www.hrw.org/ja 神奈川県出身。
