G1経営者会議

コロナによる産業構造の変化、ロシアのウクライナへの侵攻、急速な円安の進行と物価高。世界経済が混迷を極める中においても、企業経営者には今後起こりうる機会・脅威を冷静に見極め、企業の次の方向性を定め、実現に向けて組織を変革し続けていくことが求められている。民間・政府の立場から、日本企業が世界No.1になるために何を考え、何に取り組むのかを議論する。

パネリスト

櫻田 謙悟 氏

櫻田 謙悟 氏

SOMPOホールディングス株式会社 グループCEO 取締役 代表執行役会長

パネリスト

西村 康稔 氏

西村 康稔 氏

衆議院議員 経済産業大臣

パネリスト

平井 一夫 氏

平井 一夫 氏

ソニーグループ株式会社 シニアアドバイザー／一般社団法人プロジェクト希望 代表理事

モデレーター

秋山 咲恵 氏

秋山 咲恵 氏

株式会社サキコーポレーション ファウンダー

政府が掲げるカーボンニュートラルの実現に向けて、温室効果ガスの排出削減と産業競争力向上の両立を目指すグリーントランスフォーメーション（GX）が欠かせない。GXを実現し再び成長するため、かつての技術大国 日本にはどの様な機会があり、どの様なイノベーションで再び世界をリードしていくことができるのか。大企業やスタートアップ等の民間企業、公的研究機関など産学官の立場から、世界No1に向けてのチャレンジとその乗り越え方を意見交換する。

パネリスト

石村 和彦 氏

石村 和彦 氏

国立研究開発法人産業技術総合研究所 理事長 兼 最高執行責任者／AGC株式会社 元取締役会長

パネリスト

出雲 充 氏

出雲 充 氏

株式会社ユーグレナ 代表取締役社長

パネリスト

宮部 義幸 氏

宮部 義幸 氏

パナソニック ホールディングス株式会社 取締役 副社長執行役員

モデレーター

栗原 美津枝 氏

栗原 美津枝 氏

株式会社価値総合研究所 代表取締役会長

いまや大企業にとってオープンイノベーションやスタートアップとの連携は成長戦略を考える上での不可欠な要素となっている。その実施件数は拡大傾向にあるが、具体的な取り組みには課題も多い。大企業とスタートアップはどのように補完しあいイノベーションを加速し、事業成果を最大化させることができるのだろうか。世界No.1を目指すために必要な戦略と課題、アライアンス成功の鍵とは何かを討議する。

パネリスト

大澤 正和 氏

大澤 正和 氏

株式会社三菱 UFJ フィナンシャル·グループ 執行役常務デジタルサービス事業本部長 兼 グループCDTO

パネリスト

笹原 優子 氏

笹原 優子 氏

株式会社NTTドコモ・ベンチャーズ 代表取締役社長

パネリスト

杉江 陸 氏

杉江 陸 氏

株式会社Paidy 代表取締役社長 兼 CEO

パネリスト

中馬 和彦 氏

中馬 和彦 氏

KDDI株式会社  事業創造本部 副本部長

モデレーター

今野 穣

今野 穣

グロービス·キャピタル·パートナーズ 代表パートナー 

世界ブランドランキングの上位には欧米企業が並び、日本の存在感は高くない。ブランディングの経営へのインパクトが大きくなっている昨今、ブランドが持つ意義や取り組みを再考するタイミングにきている。日本発の大手企業、海外で立ち上げたメガ・ベンチャー、そして海外ブランドの立場から、ボラティリティが大きい時代での成功するブランド戦略とは？そのための仕組み/ガバナンスとは？ブランド人材育成とアトラクトをどうするべきか？等々、BtoBへの示唆も含め、世界No.1を目指すブランド戦略のベストプラクティスならびに仕組み作りのあり方を明らかにする。

パネリスト

井垣 勉 氏

井垣 勉 氏

オムロン株式会社 執行役員 グローバルインベスター＆ブランドコミュニケーション本部長 兼 サステナビリティ推進担当

パネリスト

岡部 義昭 氏

岡部 義昭 氏

株式会社 資生堂 エグゼクティブオフィサー 常務 チーフブランドイノベーションオフィサー 兼 チーフテクノロジーオフィサー

パネリスト

古賀 大貴 氏

古賀 大貴 氏

Oishii Farm Co-Founder & CEO

パネリスト

柳澤 綾子 氏

柳澤 綾子 氏

タペストリー・ジャパン合同会社 ケイト・スペード プレジデント

モデレーター

山田 唯人 氏

山田 唯人 氏

マッキンゼー＆カンパニー パートナー

今年7月、世界各国の男女平等の度合いを数値化した「ジェンダー・ギャップ指数2022」で、日本は146か国中116位と主要先進国の中で最下位という厳しい結果を突きつけられた。「女性活躍推進」が叫ばれて久しい中、特に政治や経済分野では未だ女性活躍が進んでいない。世界的に高まるESG投資、人的資本経営、グローバル化の加速など、ダイバーシティを前提としたマネジメントが求められる今、日本企業で女性リーダーの育成をどのように加速していくのか。ベストプラクティスの共有や具体的な解決策を議論する。

パネリスト

田代 桂子 氏

田代 桂子 氏

株式会社大和証券グループ本社  取締役 兼 執行役副社長

パネリスト

日色 保 氏

日色 保 氏

日本マクドナルドホールディングス株式会社 代表取締役社長 兼 最高経営責任者（CEO）

パネリスト

森 まさこ 氏

森 まさこ 氏

参議院議員 内閣総理大臣補佐官

モデレーター

キャシー松井 氏

キャシー松井 氏

MPower Partners ゼネラル・パートナー

かつてスティーブ・ジョブズも取り入れたと言われる「マインドフルネス」。体や脳への効果が多くの研究で示され、ビジネス上の効果も確認されている。自己認識を高め、意思決定や判断力に繋げるためのセルフマネジメントとはどのようなものか。本セッションでは、実際に、今この瞬間に意識を向け、自らの役割や使命に向き合うマインドフルネスを体験する。

パネリスト

梅澤 高明 氏

梅澤 高明 氏

A.T. カーニー 日本法人会長 CIC Japan 会長

パネリスト

松山 大耕 氏

松山 大耕 氏

臨済宗 大本山妙心寺 退蔵院 副住職

モデレーター

藤沢 久美 氏

藤沢 久美 氏

株式会社国際社会経済研究所 理事長

デジタルデータの活用を通じてパーソナライズした顧客の体験価値を最大化するデジタルマーケティングは、AI、AR/VR、音声検索や端末の進化、そしてメタバースなどを取り込み、今後も更なる発展が見込まれている。デジタルマーケティングの現在地はどこで、更にどんな可能性が広がっていくのか。そして、デジタルマーケティングの力を最大化するためには、何が求められるのか。最前線での取り組みを議論し、未来の可能性を探っていく。

パネリスト

池照 直樹 氏

池照 直樹 氏

株式会社カインズ 執行役員 CDO 兼 CIO 兼 デジタル戦略本部長

パネリスト

角田 拓志 氏

角田 拓志 氏

株式会社オープンハウスグループ 社長室 メタバースエバンジェリスト

パネリスト

川上 宗一 氏

川上 宗一 氏

株式会社電通デジタル 代表取締役社長執行役員

モデレーター

武井 涼子

武井 涼子

グロービス経営大学院 教員

企業の成長戦略として新たな成長分野に領域を拡大する多角化戦略。日本では投資マインドの縮小や過去の取り組みの失敗経験から、2000年代以降、多角化は減少傾向にある。しかし、企業を持続的に成長させていくために戦略的多角化は不可欠な要素である。世界No.1を目指すために、多角化という経営力をどのように獲得することができるのか。そのために組織をどう作り、新規事業をどう育て、活かすのか、その肝要を討議する。

パネリスト

沖中 直人 氏

沖中 直人 氏

サントリーウエルネス株式会社 代表取締役社長

パネリスト

関灘 茂 氏

関灘 茂 氏

A.T. カーニー株式会社 代表取締役 マネージングディレクター ジャパン（日本代表）／シニアパートナー

パネリスト

宮地 伸二 氏

宮地 伸二 氏

AGC株式会社 代表取締役 兼 副社長執行役員

モデレーター

君島 朋子

君島 朋子

株式会社グロービス マネジング·ディレクター

新型コロナウイルスによる需要消失とその後の経済回復に伴う需要急回復、原材料・部品などの供給不足による混乱に加えて、米中対立の質的変化、ロシアによるウクライナ進攻、そして台湾有事の可能性などの地政学的変化により、日本企業はサプライチェーンの大幅な見直しに迫られている。経営環境の激変が常態化している中において、企業は何は想定内として認識し、また想定外の事態に対し、どの様な対応をとっていけばよいのかを討議する。

パネリスト

鈴木 一人 氏

鈴木 一人 氏

東京大学公共政策大学院 教授／API地経学研究所 所長

パネリスト

富永 浩史 氏

富永 浩史 氏

豊田通商株式会社 代表取締役 CSO（Chief Strategy Officer） 新興地域CEO

パネリスト

藤田 亜矢子 氏

藤田 亜矢子 氏

JPモルガン証券株式会社 チーフエコノミスト

モデレーター

柴沼 俊一 氏

柴沼 俊一 氏

株式会社シグマクシス·インベストメント 代表取締役社長

経産省が2020年に発表した「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会報告書（人材版伊藤レポート） 」を機に人的資本経営への注目が高まった。諸外国と比較して従来より人材育成投資額や労働生産性面で課題を抱える中、日本企業はいかにして人的資本への投資と、経営へのアウトプットを関連付けて落とし込めるか。更には、人的資本を武器にどのように世界をリードしていくのか。人的資本経営の潮流と、実践上の具体的な課題と展望を議論する。

パネリスト

白岩 徹 氏

白岩 徹 氏

KDDI株式会社 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長

パネリスト

菅野 暁 氏

菅野 暁 氏

アセットマネジメントOne株式会社 代表取締役社長

パネリスト

武田 洋子 氏

武田 洋子 氏

株式会社三菱総合研究所 研究理事　シンクタンク部門副部門長 兼 政策・経済センター長

モデレーター

西 恵一郎

西 恵一郎

株式会社グロービス マネジング・ディレクター／顧彼思（上海）企業管理諮詢有限公司 董事

コーポレート・ガバナンスの高度化を巡る動きが活発になっている。日本企業がグローバルな競争を勝ち抜き、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を実現する上で、取締役会はどうあるべきなのか。ガバナンス改革を提唱、またその実践に取り組んでいる各々の立場から、ガバナンスのイノベーションに向けた考え方や取り組み、また課題を議論し、世界No.1を目指す日本経営のあり方を考える。

パネリスト

青井 浩 氏

青井 浩 氏

株式会社丸井グループ 代表取締役社長 代表執行役員 CEO

パネリスト

石井 光太郎 氏

石井 光太郎 氏

CDIヒューマンキャピタル主宰／みさきフィデュ―シャリー・エージェント株式会社 代表取締役

パネリスト

中神 康議 氏

中神 康議 氏

みさき投資株式会社 代表取締役社長

モデレーター

岡島 悦子 氏

岡島 悦子 氏

株式会社プロノバ 代表取締役社長

スピーカー

河野 太郎 氏

河野 太郎 氏

衆議院議員 デジタル大臣 内閣府特命担当大臣（消費者及び食品安全） 国家公務員制度担当大臣

モデレーター

竹中 平蔵 氏

竹中 平蔵 氏

慶應義塾大学 名誉教授

社会事業家部門
受賞者

田口 義隆 氏

田口 義隆 氏

セイノーホールディングス株式会社 代表取締役社長

社会事業家部門
プレゼンター

森 浩生 氏

森 浩生 氏

森ビル株式会社 取締役副社長執行役員

社会起業家部門
受賞者

川口 加奈 氏

川口 加奈 氏

認定NPO法人Homedoor 理事長

社会起業家部門
プレゼンター

秋山 咲恵 氏

秋山 咲恵 氏

株式会社サキコーポレーション ファウンダー

特別賞 受賞者

小林 武史 氏

小林 武史 氏

音楽家／一般社団法人APバンク 代表理事

特別賞
プレゼンター

楠本 修二郎 氏

楠本 修二郎 氏

カフェ・カンパニー株式会社 代表取締役社長／株式会社グッドイートカンパニー 代表取締役社長CEO

AIが普及した未来「単純作業はAIに任せ、私達はより創造的な仕事をしよう」ひと昔前、私達はそう考えていたはずだった。ここ数年で突如起こったAIの非連続進化が私達に突きつけた現実は、AIが自然な文章や美しい絵を描き、皮肉にも創造的な分野からAIによる代替が始まっている。私達はどこへ向かうべきか。Google、IBM、東京大学、日米のAIの最先端で起こる、物議を醸す様々な問いと日々格闘する識者と、AIと共存し共進化する未来社会について放談する。

パネリスト

Shane Gu 氏

Shane Gu 氏

Google 上級研究員

パネリスト

スプツニ子！ 氏

スプツニ子！ 氏

アーティスト／東京藝術大学デザイン科 准教授 株式会社Cradle CEO

パネリスト

松尾 豊 氏

松尾 豊 氏

東京大学大学院工学系研究科 教授

パネリスト

山田 敦 氏

山田 敦 氏

日本アイ·ビー·エム株式会社 AIセンター長 執行役員 兼 技術理事

モデレーター

上野山 勝也 氏

上野山 勝也 氏

株式会社PKSHA Technology 代表取締役

2021年に公表された改定コーポレートガバナンスコードでは、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）または同等の国際的枠組みに基づいた気候変動情報の開示についての原則が追加された。また、社会課題への取組みや人への投資の重要性が指摘され、企業は情報開示の在り方を再考する必要性に迫られている。22年以降地政学リスクが高まり世界の環境は激変したが、国際的なESG投資の潮流には変化が出てきているのだろうか。ESGを巡るこれからの企業、投資家などの課題を議論する。

パネリスト

稲垣 精二 氏

稲垣 精二 氏

第一生命ホールディングス株式会社 代表取締役社長

パネリスト

大関 洋 氏

大関 洋 氏

ニッセイアセットマネジメント株式会社 代表取締役社長

パネリスト

木村 武 氏

木村 武 氏

日本生命保険相互会社 執行役員／PRI（国連責任投資原則）理事

モデレーター

翁 百合 氏

翁 百合 氏

株式会社日本総合研究所 理事長

日本企業にとって米国はグローバルへの足掛かりとなる最重要市場のひとつである。一方で米国市場は世界で戦うプレイヤーでひしめき合い、その攻略は一筋縄ではない。米国市場攻略の成功と失敗の分かれ道はどこにあるのだろうか。製品、インターネットサービス、プラットフォームという様々な立場の企業から、世界No.1の経営の実現に向けて、米国市場をどの様に位置づけ、どの様に攻略をしようとしているのかを聞く。

パネリスト

小玉 康一郎 氏

小玉 康一郎 氏

株式会社アシックス 常務執行役員

パネリスト

鈴木 健 氏

鈴木 健 氏

スマートニュース株式会社 代表取締役会長兼社長 CEO

パネリスト

端羽 英子 氏

端羽 英子 氏

株式会社ビザスク 代表取締役

モデレーター

高宮 慎一

高宮 慎一

グロービス·キャピタル·パートナーズ 代表パートナー

今年5月、慶應大学の山本教授が「睡眠時間が長い企業ほど利益率が高い」という研究結果を発表し、日経新聞等で大きな話題となった。ウェルビーイングは、個人の価値観が多様化していることへの対応のためだと捉えられがちだが、実際には世界No.1を目指す、勝つための働き方に直結する。副業の推進、週休３日制の導入、働く場所を自由に選択できる制度など、働き方を選ぶ時代には、こうした取り組みへの積極度が人材獲得競争にも直結する。従業員のエンゲージメントを高める本質的な働き方改革の具体的な施策、マネジメントの在り方について、フロントランナーから学ぶ。

パネリスト

香山 真 氏

香山 真 氏

住友生命保険相互会社 執行役常務

パネリスト

川邊 健太郎 氏

川邊 健太郎 氏

Ｚホールディングス株式会社 代表取締役社長Co-CEO／ヤフー株式会社 取締役／ソフトバンクグループ株式会社 取締役／ソフトバンク株式会社 取締役／株式会社ZOZO 取締役

パネリスト

鈴木 英敬 氏

鈴木 英敬 氏

衆議院議員 内閣府大臣政務官

パネリスト

関 正樹 氏

関 正樹 氏

株式会社みずほ銀行 副頭取執行役員

モデレーター

小室 淑恵 氏

小室 淑恵 氏

株式会社ワーク·ライフバランス 代表取締役社長

世界経済が不透明感を増している今、どうすれば日本企業が競争優位を更に高め、世界を牽引するイニシアティブを握り、グローバルな競争環境でリーダーシップを発揮することができるのか。その為には、グローバルで勝てる経営をリードできる経営人材が不可欠だ。個々の経営人材の力を高めると同時に、組織的には経営人材の厚みを増していくことも重要だ。グローバルな競争環境で戦える経営者とは？求められる要件、経験とはどのようなことか？そうした経営人材が持続的に輩出される鍵はどのようなものか？について議論する。

パネリスト

岩田 喜美枝 氏

岩田 喜美枝 氏

東京都監査委員 住友商事株式会社、味の素株式会社、株式会社りそなホールディングス 社外取締役

パネリスト

齋藤 和弘 氏

齋藤 和弘 氏

サントリー食品インターナショナル株式会社 代表取締役社長

パネリスト

三島 茂樹 氏

三島 茂樹 氏

パナソニック ホールディングス株式会社 執行役員 グループCHRO

モデレーター

鎌田 英治

鎌田 英治

知命社中 フェロー／グロービス経営大学院専任教授／グロービス・パートナー・ファカルティ

2021年に約４兆円だったメタバースの市場規模（世界）は、2030年には78兆円を超えるまで急拡大していくとの予想がある。技術の進展と新たなサービス開発により、メディアやエンターテイメントの域を超えて、リアルと仮想空間の両方からなるパラレルワールドには無限の可能性が広がっている。最先端の動向を踏まえ、メタバースで世界No.1を目指すためにいま取り組むべきことは何かを考える。

パネリスト

味澤 将宏 氏

味澤 将宏 氏

Facebook Japan株式会社 代表取締役

パネリスト

内海 州史 氏

内海 州史 氏

株式会社セガ 取締役副社長

パネリスト

國光 宏尚 氏

國光 宏尚 氏

株式会社Thirdverse 代表取締役CEO

パネリスト

平 将明 氏

平 将明 氏

衆議院議員 

モデレーター

石黒 不二代 氏

石黒 不二代 氏

ネットイヤーグループ株式会社 取締役 チーフエヴァンジェリスト

業界再編・統合、事業ポートフォリオの最適化、技術・IPの取得、事業承継等、多様な目的で日本企業の戦略的M＆Aは増加の一途を辿っている。特に国内市場の規模・制約に懸念を持ち、グローバルリーダーを目指す日本企業にとってクロスボーダーのM＆A戦略は不可欠の経営課題だ。戦略的M&Aの遂行に向け考慮すべきポイントは何か、企業組織を機動的に動かすために何をすべきか？世界No.1を目指すために、経営手法としてのM＆A戦略への取り組みを成功事例と共に議論する。

パネリスト

岡 俊子 氏

岡 俊子 氏

株式会社岡＆カンパニー 代表取締役

パネリスト

森 暁彦 氏

森 暁彦 氏

株式会社リクルートホールディングス 執行役員 株式会社リクルート 取締役

パネリスト

森田 隆之 氏

森田 隆之 氏

日本電気株式会社 代表取締役 執行役員社長 兼 CEO

モデレーター

重富 隆介 氏

重富 隆介 氏

Blackstone Group Japan 代表取締役会長

事業活動にリスクはつきものであり、リスクの回避・低減は企業経営にとっての命題である。地政学的な変化、自然災害の増加、社会の変化などにより、また複雑化するサプライチェーン、M&Aの拡大といった企業活動に伴い、有事が常態化しつつあるといっても過言ではなく、積極的な情報収集と、機会・損失のバランスをとる意思決定を行えるかが企業経営の命運を分ける。この時代を生き抜くために企業が取り組むべきインテリジェンスのあり方を討議する。

パネリスト

遠藤 典子 氏

遠藤 典子 氏

慶應義塾大学 グローバルインスティテュート 特任教授

パネリスト

影山 正 氏

影山 正 氏

Kroll アジア太平洋地域統括代表 フォレンジック＆インテリジェンス·サービス

パネリスト

髙橋 泰三 氏

髙橋 泰三 氏

富士通株式会社 執行役員 SEVP CRMO (Chief Risk Management Officer) 兼 政策渉外、経済安全保障担当

モデレーター

田中 愼一 氏

田中 愼一 氏

フライシュマン·ヒラード·ジャパン株式会社 代表取締役社長

2022年10月、岸田総理より「リスキリング（学び直し）」に5年で1兆円の投資がなされることが発表された。技術の飛躍的・非連続的な進歩により、働き手は必要となる知識やスキルも日々変化し、自らのスキルをアップデートしていく必要性が増している。企業としても、持続的な成長を実現するためには、従業員のスキルを再開発し続けるための新たな仕組み作りはもちろんのこと、人材流動性の向上も求められている。このセッションではデジタル化を推進する行政、ジョブ型雇用・リスキリングを実践している企業、専門家の立場から人材育成と流動性について議論する。

パネリスト

石原 直子 氏

石原 直子 氏

株式会社エクサウィザーズ はたらくAI＆DX研究所 所長

パネリスト

小林 史明 氏

小林 史明 氏

衆議院議員

パネリスト

平松 浩樹 氏

平松 浩樹 氏

富士通株式会社 執行役員 EVP CHRO

モデレーター

岩村 水樹 氏

岩村 水樹 氏

グーグル バイスプレジデント 

SNSにより個人が発信力や影響力を持つようになった一方で、「空気を読む」ことを重んじる日本では、多数派の主張に反論することが憚られる風潮がある。 また、海外と比較して屋外でもマスクを外す日本人は未だ少数に留まるなど、集団では他人の行動に合わせる傾向が特に強い。こうした日本独特の「見えない圧力」にリーダーはどう立ち向かうのか。多様化が加速するグローバルな時代において、同調圧力の世界から脱し、新たな新機軸を打ち出せるリーダーに必要な心構えや行動について議論する。

パネリスト

乙武 洋匡 氏

乙武 洋匡 氏

作家 

パネリスト

越 直美 氏

越 直美 氏

三浦法律事務所 弁護士／OnBoard株式会社 CEO

パネリスト

成田 悠輔 氏

成田 悠輔 氏

半熟仮想株式会社 代表取締役／イェール大学 助教授

モデレーター

為末 大 氏

為末 大 氏

一般社団法人アスリートソサエティ 代表理事

経営者の資質が企業の成長を左右することは論をまたず、そのインパクトは計り知れない。世界No.1を目指す存在であるために、企業経営者はどうあるべきか。LuckyFM 茨城放送の人気番組である「リーダーの挑戦」のフォーマットに従い、能力開発、挑戦、試練、仲間、志をどう実行してきたのかを世界的に活躍している各分野のリーダーから学ぶ。

パネリスト

島田 太郎 氏

島田 太郎 氏

株式会社 東芝 代表執行役社長 CEO

パネリスト

寺畠 正道 氏

寺畠 正道 氏

日本たばこ産業株式会社 代表取締役社長

パネリスト

端羽 英子 氏

端羽 英子 氏

株式会社ビザスク 代表取締役

モデレーター

堀 義人

堀 義人

グロービス経営大学院　学長 グロービス·キャピタル·パートナーズ　代表パートナー

3年ぶりに開催する懇親会へは、7月に開催したLuckyFesにも出演したアカペラグループNagie Laneがご出演！茨城県産食材をふんだんに用いたお食事、茨城県水戸市の地酒 明利酒類の日本酒とともにお楽しみいただきます。

出演

Nagie Lane

Nagie Lane

デジタル革新の進展、地球環境問題の危機感の高まり、そして社会構造や人々のマインドセットの変化など、日本企業を取り巻く環境は、劇的な変革の時代を迎えている。グリーン・デジタル分野で、日本企業はどのようなリーダーシップをとり、世界市場で成長するべきなのか。「新たな資本主義」を模索する岸田政権において、ステークホールダー経営をどう活かして行くべきなのか。デジタル社会形成の司令塔として未来志向のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するデジタル監 石倉洋子氏、金融の専門家であり、国連の革新的ファイナンス・持続可能な投資担当特使 水野弘道氏を迎え、日本企業の成長戦略として、グリーン・デジタルをいかに加速させるかを議論する。

パネリスト

石倉 洋子 氏

石倉 洋子 氏

デジタル庁 デジタル監
一橋大学 名誉教授

パネリスト

水野 弘道 氏

水野 弘道 氏

国連事務総長 特使（革新的ファイナンスと持続可能な投資担当）
米テスラ 社外取締役

モデレーター

堀 義人

堀 義人

グロービス経営大学院 学長
グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー

経済・社会のデジタル化、そして2050年までの脱炭素化達成に向けたグリーン化への取り組みを加速させていくために、産業界はグリーン・デジタル社会の実現に向けた経営の進化が求められている。企業にとっては、これまでのビジネスモデルや戦略を根本的に変えていく必要性に直面しているが、新たな時代をリードしていくチャンスでもある。経済的価値と環境保全の共同実現に向けて、いかに発想転換し、産業構造や社会経済の変革に取り組んでいくのか。経営者として様々なマルチステークホルダーをどう巻き込み、経営を進化させていくかについて議論する。

パネリスト

魚谷 雅彦 氏

魚谷 雅彦 氏

株式会社資生堂 代表取締役 社長 兼 CEO

パネリスト

三村 明夫 氏

三村 明夫 氏

日本商工会議所・東京商工会議所 会頭
日本製鉄株式会社 名誉会長

パネリスト

山下 良則 氏

山下 良則 氏

株式会社リコー 代表取締役 社長執行役員・CEO

モデレーター

秋山 咲恵 氏

秋山 咲恵 氏

株式会社サキコーポレーション ファウンダー

多くの企業が、デジタル技術を活用した業務変革やイノベーションへの取り組みに着手しているが、DX実現には高い壁が立ちはだかっている現実もある。DX推進における成功の鍵は何なのか。独自の素材やソリューションでグローバル展開するAGCで開発・製造のDXに精通する宮地伸二氏、MUFGのデジタル戦略を牽引する大澤正和氏、中外製薬のデジタル戦略を一元的にリードする志済聡子氏、商品流通を手始めに他産業におけるDXを仕掛ける芹澤氏を迎え、各社の取り組み事例から、デジタルでどの様に顧客価値の創出を加速し、競争優位性を高めていくのかに着目し、DXの要諦を紐解く。

パネリスト

大澤 正和 氏

大澤 正和 氏

株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ 執行役常務デジタルサービス事業本部長 兼 グループCDTO

パネリスト

志済 聡子 氏

志済 聡子 氏

中外製薬株式会社 執行役員　デジタル・IT統轄部門長

パネリスト

芹澤 亮 氏

芹澤 亮 氏

株式会社インダストリー・ワン 代表取締役社長

パネリスト

宮地 伸二 氏

宮地 伸二 氏

AGC株式会社 代表取締役 兼 副社長執行役員

モデレーター

栗山 浩樹 氏

栗山 浩樹 氏

NTTコミュニケーションズ株式会社 代表取締役副社長

各国のイノベーション能力を評価するグローバル・イノベーション・インデックスによると、2021年、日本は13位となった。上昇傾向にあるもののトップ10圏外の状況が続き、中国（12位）にも後塵を拝している。一方、イノベーション創出の手法としてのオープンイノベーションは日本でも広まり、また大企業によるベンチャー出資も増加しており、イノベーションを育む土壌は整いつつある。スタートアップと大企業がイノベーションを通じて価値を共創し事業を加速させるためには、具体的に何が求められるのか。スタートアップ、大企業双方の立場から価値共創に取り組んできた当事者が、現状と課題、これからの展望を語る。

パネリスト

稲田 武夫 氏

稲田 武夫 氏

株式会社アンドパッド 代表取締役社長

パネリスト

小澤 隆生 氏

小澤 隆生 氏

ヤフー株式会社 取締役 専務執行役員COO
Zホールディングス株式会社 取締役 専務執行役員

パネリスト

中馬 和彦 氏

中馬 和彦 氏

KDDI株式会社 事業創造本部ビジネスインキュベーション推進部部長

パネリスト

中村 亜由子 氏

中村 亜由子 氏

パーソルイノベーション株式会社 eiicon company 代表/founder

モデレーター

今野 穣

今野 穣

グロービス・キャピタル・パートナーズ 代表パートナー 最高執行責任者（COO）

多様性と、その受け入れに重点をおく D&Iに加え、社内の手続き、方針、リソースの配分、昇進や賃金において"公平性(Equity)"を目指す DEI の取り組みは、多くのグローバル企業にとって重要な柱となっている。人種、国籍、宗教、年齢、性別、性的志向、性自認、障がいの有無などに関わらず、全ての属性の人が公平に活躍できる DEI の考え方を重視し実践することは、活力を持って働く人材と継続的なイノベーションを通じて、日本経済の持続的成長を実現するために必要不可欠といえよう。欧米での取り組みと比較して周回遅れとされる日本の現状に対し、経営者が取るべき行動、社会として行うべき施策とは何かを議論する。

パネリスト

乙武 洋匡 氏

乙武 洋匡 氏

作家

パネリスト

土井 香苗 氏

土井 香苗 氏

国際人権NGO ヒューマン・ライツ・ウォッチ 日本代表

パネリスト

森 まさこ 氏

森 まさこ 氏

参議院議員 自民党副幹事長

モデレーター

安渕 聖司 氏

安渕 聖司 氏

アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社 代表取締役社長兼CEO

コロナ禍を「しのぐ」ための一次的なデジタル活用ではなく、労働力不足や震災時対応・人財の多様化も視野にいれたサステナブルな働き方の実現に向けて、皆さんの組織は先手を打っているだろうか。本セッションでは、デジタル戦略により心理的安全性や透明性の高いコミュニケーションを実現し、コロナ禍においても不安を和らげ、生産性を向上させた企業トップより具体的背景をお聞きする。またZoomとSlackの日本法人トップより、具体的なデジタルツールの先進活用事例も指南いただく。更に経済産業省出身のオンワード保元社長より自社のデジタル戦略に大きく舵を切った働き方改革の成果を、小林デジタル副大臣より政府の働き方を提言いただく。「オフィスに出社できないから在宅で」といった単なる「働く場所の変更」ではなく、仕事の進め方・マネジメントのあり方そのものの革新を皆さんと共に考える。

パネリスト

小林 史明 氏

小林 史明 氏

衆議院議員 デジタル副大臣 兼 内閣府副大臣

パネリスト

佐賀 文宣 氏

佐賀 文宣 氏

ZVC Japan 株式会社（Zoom） 社長

パネリスト

佐々木 聖治 氏

佐々木 聖治 氏

株式会社セールスフォース・ドットコム Slack 日本韓国リージョン事業統括 常務執行役員 カントリーマネージャー

パネリスト

保元 道宣 氏

保元 道宣 氏

株式会社オンワードホールディングス 代表取締役社長

モデレーター

小室 淑恵 氏

小室 淑恵 氏

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

大幅な脱炭素化に向けては、エネルギーの供給側・需要側ともに大変革が求められる。安価で潤沢な脱炭素エネルギーを確保することは、温室効果ガスのネットゼロ実現の第一歩であり、あらゆる脱炭素エネルギーの開発が求められる。一方、エネルギーを利用する産業の中でも、化石燃料を原料としても使用する鉄鋼や化学など素材産業の構造転換はハードルが高い。わが国の鉄鋼業は日本全体の14％のCO2を排出するが、一方で非常に高効率で高機能材の製造を得意として、世界で唯一中国に対して輸出超過となっている。日本の産業競争力を高めながら、2050年ネットゼロ達成に向かうために、必要な技術と戦略、企業経営者がとるべき行動を議論し、世界の脱炭素化への貢献を探る。

パネリスト

出雲 充 氏

出雲 充 氏

株式会社ユーグレナ 代表取締役社長

パネリスト

手塚 宏之 氏

手塚 宏之 氏

JFEスチール株式会社  専門主監（フェロー） 兼 技術企画部地球環境グループリーダー

パネリスト

村松 衛 氏

村松 衛 氏

日本原子力発電株式会社 取締役社長

モデレーター

竹内 純子 氏

竹内 純子 氏

国際環境経済研究所／U3innovations合同会社 理事／代表取締役

※セッションは12:45から開始します

スピーカー

河野 太郎 氏

河野 太郎 氏

衆議院議員
自由民主党　広報本部長

スピーカー

竹中 平蔵 氏

竹中 平蔵 氏

慶應義塾大学 名誉教授

デジタル化は顧客への価値提供のあり方を大きく変え、日本企業にとっては千載一遇の大逆転のチャンスとなる可能性を秘めている。そのためには価値創造に加えて、サプライチェーンの大改革が必須となる。一方、2020年12月発表の経済産業省レポートでは、全体の9割以上の企業でDXが散発的な取り組みに留まっているか、もしくは未着手であり、本質的なDXに取り組む企業はごく一握りという実態が明らかになった。デジタルによりサプライチェーンのあり方はどう変わっていくのか。そして変革を推し進めるための鍵は何か。国際競争の中で、どのくらいの時間的猶予が残されているのか。先行企業での取り組みを起点に、デジタルが促すサプライチェーン改革の本質は何かについて討議する。

パネリスト

島田 太郎 氏

島田 太郎 氏

株式会社 東芝 執行役上席常務 最高デジタル責任者

パネリスト

土川 元 氏

土川 元 氏

ソニーグループ株式会社 VP and ソニーイノベーションファンド チーフインベストメントマネジャー

モデレーター

藤沢 久美 氏

藤沢 久美 氏

シンクタンク・ソフィアバンク 代表

米中、そして欧州も絡んでの覇権争いは、政治問題、経済問題のみならず、技術の囲い込みにまで及んでいる。政治では各国との対立姿勢を強める一方でTPPにも加盟申請をして経済圏の更なる拡大を推し進める中国、同盟国との連携の再強化を図る米国、独自の保護政策を強化する欧州、とそれぞれの思惑が複雑に絡み合っている。その狭間で日本企業はどのように生き抜いていけばよいのか。日本企業がしたたかに生き残り、独自のポジションを築いていくためには何が必要なのかを議論する。

パネリスト

田村 耕太郎 氏

田村 耕太郎 氏

ミルケンインスティテュート／国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院 アジアフェロー／兼任教授

パネリスト

徳谷 昌也 氏

徳谷 昌也 氏

三井物産(中国)有限公司 董事 兼 総経理

パネリスト

宮原 京子 氏

宮原 京子 氏

ファイザー株式会社 炎症・免疫部門 取締役執行役員部門長

パネリスト

村田 大介 氏

村田 大介 氏

村田機械株式会社 代表取締役社長

モデレーター

木村 尚敬 氏

木村 尚敬 氏

株式会社経営共創基盤 共同経営者 マネージングディレクター／IGPI上海董事長兼総経理

日本企業で様々な組織課題（若手のリテンションやエンゲージメントの低下、メンタルヘルス面でのリスクなど）を抱える現代において、生産的で前向きな組織をどう作り上げるかは経営の重要なイシューであり、ウェルビーイング（Well-being）経営の価値は一層高まっている。また、働く人が幸せであれば生産性や創造性が向上するというWell-beingの研究成果も出ている。Well-beingにとって何より大事な要素である”仕事をする意味の重要性”を高めるために、経営者が取り組むべきことは何か。事業モデルの正当性や社会的な利益相反をどう解決していくかなど「企業のWell-being」そして「働く人のWell-being」について議論する。

パネリスト

石川 善樹 氏

石川 善樹 氏

公益財団法人Wellbeing for Planet Earth　 代表理事

パネリスト

小島 玲子 氏

小島 玲子 氏

株式会社丸井グループ 取締役執行役員 Chief Well-being Officer 専属産業医

パネリスト

轟 麻衣子 氏

轟 麻衣子 氏

株式会社ポピンズホールディングス 代表取締役社長

パネリスト

矢野 和男 氏

矢野 和男 氏

株式会社日立製作所 フェロー

モデレーター

小林 正忠 氏

小林 正忠 氏

楽天グループ株式会社 常務執行役員 Chief Well-being Officer

2022年4月4日に発足する東京証券取引所の新市場区分では、コーポレート・ガバナンスに係る定量的・定性的な上場基準が設けられることとなった。まさに今、企業のガバナンス改革は待ったなしの状況となっている。更に2021年6月公表の改定ガバナンスコードでは取締役会の機能発揮、企業の中核人材における多様性の確保などが織り込まれ、内部と外部の人材融合が強く促されている。どのような報酬インセンティブが人材の活躍を加速させるのか。企業の持続成長と中長期的な企業価値の向上に向けた「攻め」のガバナンスはどの様に実現していけばいいのだろうか。人材の側面から、日本企業のガバナンス改革の難所と変革に向けた道筋を展望する。

パネリスト

阿部 直彦 氏

阿部 直彦 氏

ペイ・ガバナンス日本株式会社 代表取締役・マネージングパートナー

パネリスト

岡 俊子 氏

岡 俊子 氏

株式会社岡＆カンパニー 代表取締役

パネリスト

平手 晴彦 氏

平手 晴彦 氏

Hirate & associates 株式会社 代表取締役社長

パネリスト

三島 茂樹 氏

三島 茂樹 氏

パナソニック株式会社 執行役員 グループCHRO

モデレーター

キャシー 松井 氏

キャシー 松井 氏

MPower Partners ゼネラル・パートナー

2050年「カーボンニュートラル宣言」後、2021年4月の2030年NDC46%削減発表、5月の改正温対法など、産業界においても脱炭素に向けた動きを大きく加速させていく必要がある。こうした環境要請に適応し、企業はどのように、脱炭素とビジネスを融合させ、持続可能な企業・社会を実現してくのか。早い段階から様々なテクノロジー・サービス・ソリューション・戦略を駆使し、脱炭素社会に貢献する企業を迎え、成功事例からヒントを読み解く。更に、自社を越え、力を合わせ、顧客（取引先）や業界全体を巻き込み、脱炭素を実現するための方法論を議論する。

パネリスト

岩﨑 真人 氏

岩﨑 真人 氏

武田薬品工業株式会社 代表取締役 日本管掌

パネリスト

小山 智之 氏

小山 智之 氏

日本郵船株式会社 専務執行役員 技術本部長

パネリスト

光吉 敏郎 氏

光吉 敏郎 氏

住友林業株式会社 代表取締役社長

モデレーター

栗原 美津枝 氏

栗原 美津枝 氏

株式会社価値総合研究所 代表取締役会長

進化を続ける自動運転技術。限定条件下でハンズオフ運転を可能とするレベル２搭載車も続々と市場投入されている。道路交通法改正により、アイズオフ運転が可能なレベル3も解禁された。カーボンニュートラル、デジタル化といった時代の流れも、モビリティ産業に大きな変化を促している。更に、トヨタ自動車が2025年の一部オープンを目指してWoven Cityの建設に着工するなど、スマートシティ構想も実現段階に進み始めている。モビリティ産業の現在地はどこにあり、今後、更にどのように変わっていくのか。100年に一度と呼ばれる産業構造の大変革は、現プレイヤーにどの様な課題をつきつけ、また周辺産業を巻き込んでどのようなビジネスチャンスを創出していくかについて議論する。

パネリスト

加藤 真平 氏

加藤 真平 氏

株式会社ティアフォー 創業者 兼 最高技術責任者

パネリスト

鯉渕 健 氏

鯉渕 健 氏

Woven Planet 　トヨタ自動車クルマ開発センター フェロー　ウーブンプラネット CTO

パネリスト

須賀 千鶴 氏

須賀 千鶴 氏

経済産業省商務情報政策局　情報経済課長

パネリスト

野辺 継男 氏

野辺 継男 氏

米インテル　デジタルインフラダイレクター 兼 チーフ・サービス・アーキテクト

モデレーター

阿部 暢仁 マッスィミリアーノ 氏

阿部 暢仁 マッスィミリアーノ 氏

A.T. カーニー シニア パートナー

YouTubeやTwitter、Facebookなどのソーシャルメディアにより個人がかつてないほどの発信力そして影響力を持つようになっている。そして、不祥事の発覚、失言などをきっかけに非難が殺到して収拾がつかなくなる「炎上」という社会現象も起きている。従業員や企業アカウント、そして一般人のアカウントからの発信など炎上の発生源は様々ではあるが、企業の業績への影響は避けられない。炎上という社会現象をどう捉え、どの様に向き合えばよいのか。そして、企業としてどのようにマネジメントしていくことができるのか。メディア、ジャーナリズム、戦略コミュニケーション、企業経営といった幅広い観点から、炎上リスクマネジメントのあり方を考える。

パネリスト

田中 愼一 氏

田中 愼一 氏

フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社 代表取締役社長

パネリスト

津田 大介 氏

津田 大介 氏

有限会社ネオローグ 代表取締役／ジャーナリスト／メディア・アクティビスト

パネリスト

夏野 剛 氏

夏野 剛 氏

慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特別招聘教授 株式会社KADOKAWA 代表取締役社長 / 株式会社ドワンゴ 代表取締役社長

パネリスト

蜷川 聡子 氏

蜷川 聡子 氏

株式会社ジェイ・キャスト 取締役

モデレーター

瀬尾 傑 氏

瀬尾 傑 氏

スローニュース株式会社 代表取締役

経営者が持つべき「教養」とは？ーこの問いに皆さんは何を思い浮かべるだろうか。「論語と算盤？」「四書五経？」・・・。「リベラルアーツ」という言葉も想起されるが、その概念的源流は古代ギリシャ・ローマに遡るとされ、ヨーロッパ中世（5世紀ごろ）に「自由七科」＝言語系三学（文法、修辞学、弁証法(論理学)）と、数学系四科（算術、幾何、天文、音楽）の7学科＝として集大成されたと言う。人間として向き合い続けるべき問いのひとつと言えそうだ。「今、持つべき教養」について皆さんと考えたい。

パネリスト

岩井 睦雄 氏

岩井 睦雄 氏

日本たばこ産業株式会社 取締役副会長

パネリスト

小国 士朗 氏

小国 士朗 氏

株式会社小国士朗事務所 代表取締役

パネリスト

篠田 真貴子 氏

篠田 真貴子 氏

エール株式会社 取締役

モデレーター

鎌田 英治

鎌田 英治

知命社中 代表
グロービス経営大学院専任教授、グロービス・パートナー・ファカルティ

従来の人事管掌役員がCHROではない。人材版伊藤レポート（持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会報告書 ）では、“企業価値創造を牽引するのは人的資本（Human Capital）”であり、CHROは人的資本に投資、向上させて、企業価値創造につなげる役割と提言されている。より高い視点から株主、ガバナンス、企業戦略、人材戦略を連動させる役割の重要性は理解しつつも、CHROがそのような価値提供を実現できている事例は未だ多くない。CHROの果たすべき役割を実現するための課題と解決策について議論する。

パネリスト

時田 隆仁 氏

時田 隆仁 氏

富士通株式会社 代表取締役社長 兼 CDXO (Chief Digital Transformation Officer)

パネリスト

冨田 雅彦 氏

冨田 雅彦 氏

オムロン株式会社 執行役員常務 グローバル人財総務本部長

パネリスト

濱瀬 牧子 氏

濱瀬 牧子 氏

豊田通商株式会社 CHRO

モデレーター

西 恵一郎

西 恵一郎

株式会社グロービス マネジング・ディレクター 顧彼思（上海）企業管理諮詢有限公司 董事

政府はグリーン成長戦略で「温暖化への対応を経済成長の制約やコストとする時代は終わり、国際的にも、成長の機会と捉える時代に突入した」と明言した。企業にとっては、新たな顧客体験を創出して消費サイクルを再構築し、サーキュラー・エコノミー（循環型経済）を実現することが新たな事業機会ともなる。よりオープンで、より密な消費者との関係はどうすれば構築することができるのか。グリーンを実現するビジネスモデルとはどのようなものなのか。そして、消費者との関係を再構築するビジネスモデルを作るために、ガバナンス・社内の変革をどのように進めていくべきなのか。これから時代の成長戦略はどうあるべきかを議論を通じて明らかにしていく。

パネリスト

青井 宏憲 氏

青井 宏憲 氏

booost technologies 株式会社 代表取締役

パネリスト

井垣 勉 氏

井垣 勉 氏

オムロン株式会社 執行役員 グローバルインベスター＆ブランドコミュニケーション本部長 兼 サステナビリティ推進担当

パネリスト

石井 菜穂子 氏

石井 菜穂子 氏

東京大学 理事 未来ビジョン研究センター 教授／グローバル・コモンズ・センター ダイレクター

パネリスト

伊藤 順朗 氏

伊藤 順朗 氏

株式会社セブン＆アイ・ホールディングス 取締役常務執行役員

モデレーター

山田 唯人 氏

山田 唯人 氏

マッキンゼー＆カンパニー パートナー

Withコロナを経て、様々なビジネスが業態やマーケティング手法をダイナミックにシフトするタイミングを迎えている。ユーザーとの直接的な結びつきが可能となった時代、多岐にわたる選択肢の中から選ばれる存在にならなければいけない。サービスを届けるチャネルが大きく変化しマーケティングの手法も変わって来ているなか、いかにデジタルを使ってユーザーエンゲージメントやビジネスモデルを見直し、ビジネスを革新・成長させていくかについて、果敢なチャレンジに取り組んでいるリーダーと討議する。

パネリスト

高見 聡 氏

高見 聡 氏

ホンダモビリティソリューションズ株式会社 代表取締役社長

パネリスト

和佐 高志 氏

和佐 高志 氏

日本コカ・コーラ株式会社 最高マーケティング責任者

パネリスト

渡辺 洋之 氏

渡辺 洋之 氏

株式会社日本経済新聞社 専務取締役 デジタル事業/人材教育事業統括、日経イノベーション・ラボ所長

モデレーター

岩村 水樹 氏

岩村 水樹 氏

グーグル バイスプレジデント アジア太平洋・日本地区マーケティング

昨今「パーパス」が経営に不可欠なキーワードであるという認識は広がり、経営者の興味・関心は深まっている一方、その定義や実践に苦戦している企業も少なくない。こうした現状を踏まえ、いかにパーパスを組織の中で体現するのか。また、パーパスを掲げることで、どのように戦略を明確にして、社員の意欲をかき立てるのか。実現に落とし込み成果につなげる体制や制度、リソースなどはどのように整えるのか。Withコロナの観点も踏まえながら、パーパス経営が、企業をより良い方向に、そして、良き社会の実現にどう導くかについて、パーパス経営を実践するパネリストたちが議論する。

パネリスト

島田 由香 氏

島田 由香 氏

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社 人事総務本部長

パネリスト

竹内 達也 氏

竹内 達也 氏

ボストン コンサルティング グループ マネージング・ディレクター＆パートナー 組織・人材グループ日本リーダー

パネリスト

徳永 文 氏

徳永 文 氏

エーザイ株式会社 サステナビリティ部長

モデレーター

高橋 亨

高橋 亨

株式会社グロービス マネジング・ディレクター

コロナショックは、都市生活や都市活動に大きな影響を及ぼした。人々の働き方や居住地に対する価値観の変化・多様化により、オフィスのあり方を見直す企業や、地方都市へ移住する人も増えている。このような変化は、これまでの大都市一極集中型から、地方分散型社会へ転換する契機となるのか。デジタルの進展も合わせ、人々のライフスタイルや意識の変化が加速する今、各都市はそれぞれに魅力的な発展をいかにして遂げていくのか。持続可能な未来社会に向けて、都市やその地域性が持つ唯一無二の資源、独自性を活かした開発をどのように行っていくかを議論する。

パネリスト

秋田 典子 氏

秋田 典子 氏

千葉大学大学院園芸学研究院 教授
日本都市計画学会 理事

パネリスト

髙田 旭人 氏

髙田 旭人 氏

株式会社ジャパネットホールディングス 代表取締役社長 兼 CEO

パネリスト

森 浩生 氏

森 浩生 氏

森ビル株式会社 取締役副社長執行役員

モデレーター

梅澤 高明 氏

梅澤 高明 氏

A.T.カーニー株式会社 日本法人会長 CIC Japan 会長

Z世代と呼ばれる1996年以降に生まれた世代が、働き手として社会に出始めている。また、近い将来にはZ世代が消費の中心層にもなっていく。Z世代はデジタル・ネイティブであるだけでなく、ダイバーシティ＆インクルージョンを当たり前のものと捉えるなど、ミレニアル世代よりも更に進んだ価値観を持っている。そして、身の丈を踏まえた超現実主義でもある。企業の中で既に中心層となりつつあるミレニアル世代、そして、これから増えていくZ世代といった若手社員のポテンシャルを、どうすれば最大限引き出し、競争力に転化していくことができるのか。この問題にいち早く取り組んできた企業の取り組みから、若手社員の活性化に向けた経営として求められる思想、そしてマネジメントの仕組みや仕掛けのヒントを探る。

パネリスト

北村 吉弘 氏

北村 吉弘 氏

株式会社リクルートホールディングス 常務執行役員
株式会社リクルート 代表取締役社長

パネリスト

佐藤 光紀 氏

佐藤 光紀 氏

株式会社セプテーニ・ホールディングス 代表取締役グループ社長執行役員

パネリスト

高倉 千春 氏

高倉 千春 氏

ロート製薬株式会社 取締役

モデレーター

岡島 悦子 氏

岡島 悦子 氏

株式会社プロノバ 代表取締役社長

環境・社会・ガバナンスを重視した経営を行う企業へ投資する「ESG投資」は、世界で3,000兆円（世界持続可能投資連合「GSIA」調査）とされ、環境関連の投資は、グローバル市場において大きな存在となっている。地球規模で温暖化問題が深刻化し、私たちの生活や企業活動に大きな影響を及ぼす危機に晒されている現代において、ESGの観点を考慮しない企業経営は、もはや長期的に成り立たない。ESGをコアビジネスに組み込み、成長戦略へと結びつけるために、企業経営者が押さえるべきことは何か。金融のプロフェッショナルや投資家、金融機関の立場から、ESG投資の世界的潮流、日本企業における課題と展望を議論する。

パネリスト

稲垣 精二 氏

稲垣 精二 氏

第一生命ホールディングス株式会社 代表取締役社長

パネリスト

大関 洋 氏

大関 洋 氏

ニッセイアセットマネジメント株式会社 代表取締役社長

パネリスト

菅野 暁 氏

菅野 暁 氏

アセットマネジメントOne株式会社 代表取締役社長

パネリスト

水野 弘道 氏

水野 弘道 氏

国連事務総長 特使（革新的ファイナンスと持続可能な投資担当） 米テスラ 社外取締役

モデレーター

翁 百合 氏

翁 百合 氏

株式会社日本総合研究所 理事長

「批判より提案」「思想から行動」のG1精神を体現し、社会活動を通じて日本社会の発展に貢献するための行動を実践している企業、団体を称えるために「G1・KIBOW ソーシャルアワード」を、顕彰する。

社会事業家部門
受賞者

山田 邦雄 氏

山田 邦雄 氏

ロート製薬株式会社 会長

社会事業家部門
受賞者

今村 久美 氏

今村 久美 氏

認定NPO法人カタリバ 代表理事

社会事業家部門
受賞者

太田 雄貴 氏

太田 雄貴 氏

国際フェンシング連盟 副会長／国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員

社会事業家部門
プレゼンター

森 浩生 氏

森 浩生 氏

森ビル株式会社 取締役副社長執行役員

社会事業家部門
プレゼンター

村田 早耶香 氏

村田 早耶香 氏

特定非営利活動法人かものはしプロジェクト 共同創業者

社会事業家部門
プレゼンター

杉山 文野 氏

杉山 文野 氏

NPO法人東京レインボープライド 共同代表理事

多様かつ包摂的な社会は、持続可能な地球環境のもとでしか実現できない。今や、私たち人類や全ての生き物にとっての生存基盤を揺るがしかねない気候変動問題に直面している。この地球規模の課題解決は、誰もが無関係ではなく、国や自治体、民間企業、個人含め、あらゆる主体が取り組んでいく必要がある。将来世代も安心して暮らせる、持続可能な経済社会の形成に向けて、業界や国・地域の垣根を超えて、企業は、ステークホルダーをどう巻き込み、行動すべきか。ESGを事業経営に取り入れ成果を出すロート製薬 山田氏、子供たちへの支援活動を精力的に進めるNPOカタリバ 今村氏、国際オリンピック委員会（IOC）のアスリート委員に日本人として初選出された太田氏を迎え、議論する。

パネリスト

今村 久美 氏

今村 久美 氏

認定NPO法人カタリバ 代表理事

パネリスト

太田 雄貴 氏

太田 雄貴 氏

国際フェンシング連盟 副会長／国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員

パネリスト

山田 邦雄 氏

山田 邦雄 氏

ロート製薬株式会社 会長

モデレーター

髙島 宏平 氏

髙島 宏平 氏

オイシックス・ラ・大地株式会社 代表取締役社長

リアル参加者のみ

令和2年9月16日に菅内閣が発足した。10月には内閣総理大臣所信表明演説が行われ、「新型コロナウィルス対策と経済の両立」「デジタル社会の実現、サプライチェーン」「グリーン社会の実現」「活力ある地方を創る」「新たな人の流れをつくる」「安心の社会保障」「東日本大震災からの復興、災害対策」「外交・安全保障」について語られた。演説の結びでは、「自助・共助・公助」「絆」という目指す社会像と、信頼される政府を目指すために、行政の縦割りや既得権益、悪しき前例主義を打破して規制改革を全力で進め、「国民のために働く内閣」として改革を実現していく決意が語られた。G1経営者会議2020の貴重講演では、第九十九代内閣総理大臣に就任された菅義偉氏を迎え、竹中平蔵氏が、コロナ対策の見通し、成長戦略の重要ポイント、デジタル庁の創設、来年の世界と日本成長戦略の展望を聞く。

スピーカー

菅 義偉 氏

菅 義偉 氏

内閣総理大臣

モデレーター

竹中 平蔵 氏

竹中 平蔵 氏

慶應義塾大学 名誉教授
東洋大学 教授

2020年、私たちが経験したことがないコロナショックが世界を覆い、ビジネスや生活様式が一変し、時代は大きな転換期を迎えた。突然の危機が企業経営に及ぼした影響は計り知れないが、決して悲観的な見通しばかりではなく、今回の危機を成長のチャンスに変えようと力を注ぐ経営者は多い。コロナを機に、経営者それぞれが何を感じたのか、更なる成長を遂げるために、DXとAIによる新次元の経営論について徹底的に討議する。

パネリスト

青井 浩 氏

青井 浩 氏

株式会社丸井グループ　代表取締役社長

パネリスト

川邊 健太郎 氏

川邊 健太郎 氏

Ｚホールディングス株式会社　代表取締役社長CEO
ヤフー株式会社　代表取締役社長CEO

パネリスト

時田 隆仁 氏

時田 隆仁 氏

富士通株式会社　代表取締役社長 兼 CDXO (Chief Digital Transformation Officer)

モデレーター

秋山 咲恵 氏

秋山 咲恵 氏

株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

新型コロナウィルスの感染拡大を経て、Withコロナ時代のニューノーマルが急ピッチでつくられ、様々な常識や形態が変化している。テクノロジーが人々の生活のあらゆる局面に入り込んでいる状況の中、ニューノーマル下の生活者がどのように変わっていき、また企業がテクノロジーとデータを活用してどのように商品開発やマーケティング、ビジネス自体を適応させていくかについて、新次元へのチャレンジに取り組んでいるリーダーと討議する。

パネリスト

小縣 方樹 氏

小縣 方樹 氏

東日本旅客鉄道株式会社　常勤顧問

パネリスト

北川 拓也 氏

北川 拓也 氏

楽天株式会社　常務執行役員 CDO

パネリスト

松岡 陽子 氏

松岡 陽子 氏

パナソニック株式会社　常務執行役員

モデレーター

岩村 水樹 氏

岩村 水樹 氏

 グーグル合同会社　バイスプレジデント アジア太平洋・日本地区 マーケティング

中国のＧＤＰは2040年頃に米国を抜いて世界一となる見通しがある。コロナの封じ込め存在感を増す中国の影響力が世界で一層強まり、将来的には軍事力でも米国を上回る可能性含め、２つの大国による米中覇権戦争の様相を呈している。解決の兆しが見えない米中貿易問題を抱えるさなか、米国大統領選挙はバイデン氏の勝利の方向へ歩み出した。ますます激しさを増す世界情勢の激しい変化のなかで、日本企業はグローバルで安定したサプライチェーンを構築していく力を問われている。本セッションでは、世界情勢の捉え方、各地域の特性を活かしたグローバル戦略、サプライチェーンのあり方を討議する。

パネリスト

北川 慎介 氏

北川 慎介 氏

株式会社三井物産戦略研究所　代表取締役社長

パネリスト

小柴 満信 氏

小柴 満信 氏

JSR株式会社　取締役会長

パネリスト

邉見 伸弘 氏

邉見 伸弘 氏

デロイトトーマツコンサルティング合同会社　執行役員・パートナー チーフストラテジスト 国際ビジネスインテリジェンスリーダー

モデレーター

程 近智 氏

程 近智 氏

アクセンチュア株式会社　相談役

コロナ禍によって、日本の働き方は急激に様変わりした。歴史ある大企業が「在宅勤務の継続、人事制度の見直し」を発表するなど、働き方改革は加速している。「戻ろうとする企業」と「変化を加速させる企業」に二極化している。コロナを機に、これまでのリアル中心や無駄の多い商習慣を根本から見直し、デジタル技術を活用した新しい仕事様式に転換していくためにはどうすればよいのか。テレワークやデジタル化の弊害には、どのような工夫で対処しているのか。オフィススペースのありかたはどう変わるのか？テレワークで新人は育成できるのか？これからのマネジメントのあり方は？果敢に試行錯誤している経営者たちで議論する。

パネリスト

石田 満 氏

石田 満 氏

株式会社銚子丸　代表取締役社長

パネリスト

中田 誠司 氏

中田 誠司 氏

株式会社大和証券グループ本社　執行役社長 CEO

パネリスト

守安 功 氏

守安 功 氏

株式会社ディー・エヌ・エー　代表取締役社長兼CEO

パネリスト

山口 明夫 氏

山口 明夫 氏

日本アイ・ビー・エム株式会社　代表取締役社長執行役員

モデレーター

小室 淑恵 氏

小室 淑恵 氏

株式会社ワーク・ライフバランス　代表取締役社長

2018年の西日本豪雨災害は260人以上が犠牲者を出し、平成最大の水害となった。令和に入っても2019年の台風15号、台風19号が深刻な水害を広範囲にわたってもたらすなど、日本列島は気候変動の影響もあり、過去に例をみないほどの大規模な水害を毎年覚悟しなければならない地域へと変貌している。防災活動の観点では、災害が起こる前に住民や顧客に情報を提供し、行動変容を促すことが必要となる。自然災害が頻発する新たな時代において、企業・メディア・行政がいかに防災に関わり、国と自治体が連携しながら、国民の命を守るための行動を事業の中で行うべきかを討議する。

パネリスト

阿部 重典 氏

阿部 重典 氏

株式会社茨城放送　代表取締役社長

パネリスト

伊藤 順朗 氏

伊藤 順朗 氏

株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　取締役常務執行役員

パネリスト

柴田 久 氏

柴田 久 氏

株式会社静岡銀行　代表取締役　取締役頭取

パネリスト

鈴木 英敬 氏

鈴木 英敬 氏

三重県知事

モデレーター

藤沢 久美 氏

藤沢 久美 氏

シンクタンク・ソフィアバンク　代表

スピーカー

河野 太郎 氏

河野 太郎 氏

規制改革担当大臣　衆議院議員

コロナを機にして、DXの機運が高まっている。「いまこそ、DXの目的は、顧客との新たな関係を構築すること」と、『アフターデジタル』の著者であるビービット藤井氏は語る。データ化できないオフライン行動がなくなり、リアル（オフライン）が完全にデジタル（オンライン）に包含されるアフターデジタル時代、全ての行動はデータになる。行動データが膨大に生まれる今、企業競争の焦点は、製品販売型から体験提供型に代わり、今だからこそ、UX（体験）を経営イシューの課題としてとらえる必要がある。アフターデジタル時代において、実際に組織全体で「体験品質」をどのように保っていくのか、CXOのような組織管理の必要性、DXとそれを促進する企業文化など、実例踏まえて討議する。

パネリスト

藤井 保文 氏

藤井 保文 氏

株式会社ビービット　東アジア営業責任者

パネリスト

舛田 淳 氏

舛田 淳 氏

LINE株式会社　取締役 CSMO(Chief Strategy & Marketing Officer)

パネリスト

室元 隆志 氏

室元 隆志 氏

サントリーコミュニケーションズ株式会社　執行役員 デジタルマーケティング本部長

モデレーター

青井 浩 氏

青井 浩 氏

株式会社丸井グループ　代表取締役社長

2019年の日本企業が関わった企業のM＆Aの件数が4088件（前年比6.2％増）と、3年連続で過去最多を更新した。これは多くの日本企業が事業戦略の一環として、M&Aの実行を検討するようになってきたこと意味する。然しながら、M&Aを成功させることは容易ではない。デューデリジェンスによるターゲット企業の実態把握をはじめ、既存ビジネスとの相乗効果、経営体制、組織統合、海外企業の場合は関連規制・カントリーリスク等、克服すべき課題は多い。また、昨今は国内外問わず異業種によるIT企業のM&Aや業務提携などデジタル分野の取組みも目立っている。DXとAI時代において、自社の成長を実現・加速させ、企業価値最大化に資する成長戦略としての企業買収とはどうあるべきか、M&Aを通して大企業とスタートアップの融合は起きるのか、コロナ禍におけるM&A及びPMIのチャンスと課題を議論する。

パネリスト

稲垣 精二 氏

稲垣 精二 氏

第一生命ホールディングス株式会社　代表取締役社長

パネリスト

小澤 隆生 氏

小澤 隆生 氏

Zホールディングス株式会社　取締役 専務執行役員
ヤフー株式会社　取締役 専務執行役員COO

パネリスト

永沢 徹 氏

永沢 徹 氏

永沢総合法律事務所　代表弁護士

モデレーター

髙島 宏平 氏

髙島 宏平 氏

オイシックス・ラ・大地株式会社　代表取締役社長

コロナ禍を経て、経営はDXとAIに本気で向き合う新時代を迎えたのではないか。DX時代に勝ち抜くためには、改めて組織の実行力が問われている。なぜならば、戦略は実行を伴ってこそ価値を発揮するからだ。組織の実行力を高め、次時代を勝ち抜くための、社内外を巻き込んだフラットでオープンな組織開発のあり方、DX時代の人材育成のあり方とは。これらを牽引するリーダーのあり方について討議する。

パネリスト

鹿島 浩二 氏

鹿島 浩二 氏

丸紅株式会社　執行役員 人事部長

パネリスト

髙田 旭人 氏

髙田 旭人 氏

株式会社ジャパネットホールディングス　代表取締役社長 兼 CEO

パネリスト

冨田 雅彦 氏

冨田 雅彦 氏

オムロン株式会社　執行役員常務 グローバル人財総務本部長

モデレーター

西 恵一郎

西 恵一郎

株式会社グロービス　マネジング・ディレクター
顧彼思（上海）企業管理諮詢有限公司　董事

1981年～2012年生まれのミレニアル世代・Z世代。この世代には、多感な10代を1990年代に過ごした世代から2020年代に過ごす世代が含まれ、人生観・職業観・ライフスタイルを一括りに語ることは難しい。Over40世代に比べて、デジタルネイティブとも言われるU40世代／Z世代は、一般的には、社会課題への意識や行動力の高さ、モノの所有欲や消費欲の低さ、シェアリングやサブスクリプションなどの活用度の高さ、オンラインでの新たな出会いや関係構築力の高さなどの特徴があると言われる。オンラインでのコミュニケーションの場づくり、シェアリングやクラウドファンディングの場づくりをリードするU40世代が考える2050年までの人生観・職業観・ライフスタイルの変化に耳を傾け、Over40世代のリーダーにとっても、未来を見据えた経営の在り方や事業機会の捉え方を見直すきっかけを提供したい。

パネリスト

赤川 隼一 氏

赤川 隼一 氏

株式会社ミラティブ　代表取締役

パネリスト

小泉 文明 氏

小泉 文明 氏

株式会社メルカリ　取締役会長

パネリスト

米良 はるか 氏

米良 はるか 氏

READYFOR株式会社　代表取締役CEO

モデレーター

関灘 茂 氏

関灘 茂 氏

A.T. カーニー株式会社　代表取締役 マネージングディレクター ジャパン（日本代表）／パートナー

様々なモノがインターネットで繋がるIoTの時代。通信インフラの重要性がますます高まり、次世代通信システム「5G（第5世代移動通信）」の世界に突入する。通信速度が現行の4G携帯電話と比べて100倍になるとも言われる5G。高速・大容量、低遅延、多接続の5Gの実用化によって、コンテンツ・エンターテインメントはどう進化していくのか。5G時代のコンテンツ・エンタメの価値と可能性を語る。

パネリスト

里見 治紀 氏

里見 治紀 氏

セガサミーホールディングス株式会社　代表取締役社長グループCOO
株式会社セガグループ　代表取締役社長CEO
サミー株式会社　代表取締役社長CEO

パネリスト

土川 元 氏

土川 元 氏

ソニー株式会社　VP and ソニーイノベーションファンド チーフインベストメントマネジャー

パネリスト

森 健一 氏

森 健一 氏

株式会社NTTドコモ　常務執行役員 スマートライフビジネス本部長

パネリスト

山田 昭雄 氏

山田 昭雄 氏

日本電気株式会社　執行役員

モデレーター

栗山 浩樹 氏

栗山 浩樹 氏

NTTコミュニケーションズ株式会社　代表取締役副社長

デジタルテクノロジーの進展により、あらゆる産業で既存ビジネスは驚異的な勢いでディスラプト（破壊）され、市場で中心的役割を担っていたプレーヤーが姿を消してしまう現象が起きている。
旧来からある業務プロセスの効率化に留まらず、事業モデルの革新、更には産業構造自体のDXをいかに主体的にしかけていくか。業界構造や競争環境を見つめ直し、いかに変化を成し遂げていくのか、新たな勝者の姿について討議する。

パネリスト

石井 力 氏

石井 力 氏

日本電気株式会社　執行役員常務 兼 CDO

パネリスト

馬場 渉 氏

馬場 渉 氏

パナソニック株式会社 　環境エネルギー事業担当参与

パネリスト

松尾 豊 氏

松尾 豊 氏

東京大学大学院工学系研究科　教授

モデレーター

木村 尚敬 氏

木村 尚敬 氏

株式会社経営共創基盤　共同経営者　マネージングディレクター

企業の継続的な成長のためにグローバル化とDXは避けて通れず、ビジネスモデル、経営手法に加え、組織運営など全ての面で改革が必要となる。またマクロの労働環境変化からみると、日本の労働人口は、今後早いスピードで減少していく。デジタルの進化によってどこでも働くことが可能になった今、優秀な人材をめぐる争奪戦は、当然、日本企業間にとどまらずグローバルな奪い合いともなるだろう。転換点を迎えた時代において、次の成長に欠かせない「グローバル化」と「デジタル化」、そして優秀な人材に自社を選んでもらい活躍し続けてもらうために、どのような課題に向き合い改革を推進するべきか。成長できる組織とは、それを率いるリーダーとはどうあるべきか、課題と展望を討議する。

パネリスト

石田 茂 氏

石田 茂 氏

株式会社電通グループ　執行役員

パネリスト

滝波 純一 氏

滝波 純一 氏

Korn Ferry Japan　Managing Director

パネリスト

平手 智行 氏

平手 智行 氏

グーグル・クラウド・ジャパン合同会社　日本代表

モデレーター

林 恭子

林 恭子

株式会社グロービス　シニア・ファカルティ・ディレクター

DX/AIなどの破壊的イノベーションの波が押し寄せ、新次元の挑戦は不可避だ。コロナ禍に伴い生活様式、社会通念など、あらゆる面の「常態」が書き換わっている。社会と共存したサスティナブルな経済成長が必須なのは、既に社会的コンセンサスだろう。こうした中、求められる経営はどのようなものか。「経済価値と社会価値の同時追求」「企業と個人双方のWell-being」「多様性の包摂」「個と個の繋がり」といったキーワードに通底する「AND」の考え方を紐解きつつ、時代を超えた経営の持続性と普遍性はなにかについて討議する。

パネリスト

出雲 充 氏

出雲 充 氏

株式会社ユーグレナ　代表取締役社長

パネリスト

昆 政彦 氏

昆 政彦 氏

スリーエムジャパン株式会社　代表取締役社長

パネリスト

田瀬 和夫 氏

田瀬 和夫 氏

SDGパートナーズ　代表取締役 CEO

パネリスト

松山 大耕 氏

松山 大耕 氏

臨済宗 大本山妙心寺 退蔵院　副住職

モデレーター

鎌田 英治

鎌田 英治

株式会社グロービス　マネジング・ディレクター
知命社中　代表

テクノロジーの進化によって、新しい製品やサービス、概念が生まれ、製造業のあり方も変化している。数年前から製造業では、工場の自動化・効率化を目的に、ファクトリー・オートメーション（FA）、センサーや産業用ロボットなどが活用されていた。一方近年は、サブスクリプションサービス、シェアリングエコノミーなど、従来型の社会とは異なる社会へ移行している状況もあり、モノを提供する側の製造現場でも、昔からの方式や従来どおりのシステムに固執していては適切な対応ができないこともある。このように産業構造そのものが大きく変化していくなか、単なる工場の効率化や自動化という観点を越えて、AIや、製造業の現場から得られるビッグデータをいかに活用して次の成長を作っていくのか、製造業のデジタル戦略について討議する。

パネリスト

青田 広幸 氏

青田 広幸 氏

パナソニック株式会社コネクティッドソリューションズ社 上席副社長 プロセスオートメーション事業部長
パナソニック スマートファクトリーソリューションズ株式会社 代表取締役会長CEO

パネリスト

滝野 一征 氏

滝野 一征 氏

株式会社MUJIN　CEO 兼 共同創業者

パネリスト

人見 光夫 氏

人見 光夫 氏

マツダ株式会社　シニアイノベーションフェロー

パネリスト

水上 潔 氏

水上 潔 氏

ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会　産業IoT推進統括

モデレーター

島田 太郎 氏

島田 太郎 氏

株式会社東芝　執行役上席常務 最高デジタル責任者

2020年1月、大手企業へのサイバー攻撃被害が相次ぎ明らかとなった。これは大企業から中小企業まで、サプライチェーンの弱点を狙ったサイバー攻撃であったが、昨今のサイバー攻撃が顕在化・高度化している実態を表したともいえる。経済産業省は事態を重く受け止め、報告書をまとめるとともに各社に注意喚起を促し、機微情報を保有する企業に対して、各社のセキュリティ対策の点検や、情報の漏えい等の可能性について報告を求めた。近年、企業が保有するデータ量は膨大に増えており、サイバー攻撃を受けると信用の失墜や賠償問題など、企業として致命的な損害を被ってしまうことも少なくない。DXとAI時代におけるサイバーセキュリティはどうあるべきかを、専門家と共に討議する。

パネリスト

佐野 直人 氏

佐野 直人 氏

株式会社日立物流　IT 戦略本部副本部長 デジタルビジネス推進

パネリスト

竹内 文孝 氏

竹内 文孝 氏

NTTコミュニケーションズ株式会社　エバンジェリスト

パネリスト

中谷 昇 氏

中谷 昇 氏

Zホールディングス株式会社　常務執行役員  Group Chief Trust & Safety Officer

モデレーター

玉塚 元一 氏

玉塚 元一 氏

株式会社デジタルハーツホールディングス　代表取締役社長CEO

ビジネスのグローバル化が進み、オープンイノベーションで新規事業を創出していく取り組みが定着しつつある中で、コロナ禍となり在宅勤務などのリモート環境が定着するという大きな変化が訪れた。企業は、遠心力も強まる中で、組織として求心力を担保することも同時に問われているのではないか。例えば、従来は新たな取り組みに向き合う際、同じ組織に属し、同じ場所で生み出していた。然し、コロナを機にして、お互いに離れた場所で多様なステークホルダーと、新しいコミュニケーションスタイルで目的を達成していくことが求められている。今こそ、リーダーはDistance Leadershipをどのように発揮してステークホルダー・インゲージメントを確保して、次の成長を生み出し、組織を率いていくべきか。コロナを機にした変化は、リーダーにとってピンチなのかチャンスなのかを、歴史ある大企業、ベンチャー企業それぞれの挑戦から討議する。

パネリスト

辻 庸介 氏

辻 庸介 氏

株式会社マネーフォワード　代表取締役社長CEO

パネリスト

福田 譲 氏

福田 譲 氏

富士通株式会社　執行役員常務 CIO 兼 CDXO補佐

パネリスト

松本 恭攝 氏

松本 恭攝 氏

ラクスル株式会社　代表取締役社長CEO

パネリスト

山口 有希子 氏

山口 有希子 氏

パナソニック株式会社　コネクティッドソリューションズ社 常務 エンタープライズマーケティング本部 本部長

モデレーター

田中 愼一 氏

田中 愼一 氏

フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社　代表取締役社長

新型コロナをきっかけとして、生活者の価値観、ライフスタイル、消費行動やメディア利用が変化し、企業と個人をとりまくコミュニケーション、さらにはビジネス構築のアプローチも再考されている。
企業が生活者や顧客に的確にメッセージを届けるために、どんなコミュニケーションのデザインが必要か？さらに、ファンとのコミュニケーションに基づいてビジネスを進化させるにはどうしたら良いか？スタートアップ、デザイン、クリエイティブの第一線で活躍する識者たちが議論する。

パネリスト

小佐野 保 氏

小佐野 保 氏

株式会社ギークピクチュアズ　代表取締役

パネリスト

嶋 浩一郎 氏

嶋 浩一郎 氏

株式会社博報堂　執行役員・エグゼクティブクリエイティブディレクター
株式会社博報堂ケトル　取締役・編集者

パネリスト

田川 欣哉 氏

田川 欣哉 氏

株式会社Takram　代表取締役
ロイヤル・カレッジ・オブ・アート　名誉フェロー

パネリスト

田中 絢子 氏

田中 絢子 氏

株式会社newn　COHINAディレクター

モデレーター

梅澤 高明 氏

梅澤 高明 氏

A.T.カーニー株式会社　日本法人会長
CIC Japan　会長

「批判より提案」「思想から行動」のG1精神を体現し、社会活動を通じて日本社会の発展に貢献するための行動を実践している企業、団体を称えるために「G1・KIBOW ソーシャルアワード」を、顕彰する。

ソーシャル・インクルージョン（社会的包摂）とは、「全ての人々を孤独や孤立、排除や摩擦から援護し、健康で文化的な生活の実現につなげるよう、社会の構成員として包み支え合う」理念をさす。この理念の実現に向けては、社会的弱者の存在や、格差の問題を解決しなくてならず、社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出していくことが、民間にも求められているのではないか。知的障害のある人たちに継続的にスポーツトレーニングをする機会をつくる「スペシャルオリンピックス日本」の活動を行う有森裕子氏、日本最大のLGBTプライドパレードである「東京レインボープライド」の活動を行う杉山文野氏、女性の地位向上などの社会課題の解決にグローバルに取り組まれているユニ・チャーム代表取締役社長高原豪久氏のG1・KIBOWソーシャルアワードの受賞者3名とともに「社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出すために民間ができること」を討議する。

パネリスト

有森 裕子 氏

有森 裕子 氏

株式会社アニモ　元女子マラソン選手

パネリスト

杉山 文野 氏

杉山 文野 氏

特定非営利活動法人東京レインボープライド　共同代表理事

パネリスト

高原 豪久 氏

高原 豪久 氏

ユニ・チャーム株式会社　代表取締役 社長執行役員

モデレーター

藤沢 久美 氏

藤沢 久美 氏

シンクタンク・ソフィアバンク　代表

7月の参院選に勝利し、内閣改造・党役員人事を終えた安倍政権は、アベノミクスの集大成に向けた政策を進める。
7年間の安倍政権で官房長官として政権の中軸を支えた菅長官は、日本経済の次なる成長戦略をどのように描き、民間企業に何を期待しているのか。
携帯電話の競争政策から農業、漁業、林業の規制改革まで幅広い分野の改革を成し遂げた政権の実力者・菅義偉官房長官を迎え、竹中平蔵氏が成長戦略の展望を聞く。

スピーカー

菅 義偉 氏

菅 義偉 氏

内閣官房長官
沖縄基地負担軽減担当　拉致問題担当大臣

モデレーター

竹中 平蔵 氏

竹中 平蔵 氏

慶應義塾大学　名誉教授
東洋大学　教授

「SDGs（持続可能な開発目標）」が2015年9月の国連サミットで採択され、企業活動においても「サステイナビリティ（持続可能性）」が注目されている。
テクノロジーの進化によって、ビジネスの戦い方が大きく変化するテクノベート時代において、改めて企業のサステイナビリティは、それの土台となるコーポレートガバナンス、社会や環境のサステイナビリティと切り離して考えることができない。
本セッションでは、2019年4月に、経済同友会の新代表幹事に就任された櫻田氏、副代表幹事小柴氏をお迎えし、ESG投資を世界的に提唱しリーダーシップを発揮しているGPIFの水野弘道CIOの視点を交え、戦略的にサステイナビリティを拡大していくために、経営者はいかに考え行動し、組織を導いていくかを議論する。

パネリスト

小柴 満信 氏

小柴 満信 氏

JSR株式会社
代表取締役会長

パネリスト

櫻田 謙悟 氏

櫻田 謙悟 氏

ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社
グループCEO 取締役 代表執行役社長

モデレーター

水野 弘道 氏

水野 弘道 氏

年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）
理事 兼 CIO （最高投資責任者）

様々なモノがインターネットで繋がるIoTの時代。通信インフラの重要性がますます高まり、2020年には、高速・大容量、低遅延、多数接続の次世代通信システム「５G（第５世代移動通信）」の世界に突入する。通信速度が現行の4G携帯電話と比べて100倍になるとも言われる5G。通信の枠を超えて自動運転や遠隔医療などを実現する社会基盤となる可能性がある。また、5Gの本質的な意義は、さまざまな業界とのコラボによる新産業の創出ともいわれる。業界をこえた新たな価値創造にむけて、DXを推進する企業事例も踏まえ、５Gの活用と戦略のあり方を議論する。

パネリスト

澤邊 芳明 氏

澤邊 芳明 氏

株式会社ワントゥーテン
代表取締役社長

パネリスト

四家 千佳史 氏

四家 千佳史 氏

コマツ
執行役員
スマートコンストラクション推進本部長

パネリスト

中村 武宏 氏

中村 武宏 氏

株式会社NTTドコモ
執行役員 5Gイノベーション推進室長

パネリスト

村垣 善浩 氏

村垣 善浩 氏

東京女子医科大学　先端生命医科学研究所
副所長／先端工学外科学分野 教授／
脳神経外科 教授（兼任）

モデレーター

栗山 浩樹 氏

栗山 浩樹 氏

日本電信電話株式会社
常務取締役
新ビジネス推進室長 2020担当

国内のオープンイノベーションが過熱している。ビジネスでの「自前主義」が根付き、雇用の流動性も低い日本では、「大企業×スタートアップ」という組み合わせで、オープンイノベーション施策として数々の「提携」や「概念実証（PoC）」が繰り返されてきた。一方、オープンイノベーションの成果を出すのに苦心しているように見える企業も少なくない。そもそも「何のためにオープンイノベーションに取り組むのか」という本来の目的、大企業×ベンチャー企業のエコシステムとはどうあるべきか、実際の取り組みをされている企業各社の視点をふまえて議論する。

パネリスト

浅田 慎二 氏

浅田 慎二 氏

株式会社セールスフォース・ドットコム
常務執行役員
セールスフォース・ベンチャーズ 日本代表

パネリスト

里見 治紀 氏

里見 治紀 氏

セガサミーホールディングス株式会社
代表取締役社長 グループCOO
株式会社セガホールディングス
代表取締役会長CEO
サミー株式会社
代表取締役社長CEO

パネリスト

中馬 和彦 氏

中馬 和彦 氏

KDDI株式会社
経営戦略本部ビジネスインキュベーション
推進部部長

パネリスト

中村 愼一 氏

中村 愼一 氏

損害保険ジャパン日本興亜株式会社
執行役員ビジネスデザイン戦略部長

モデレーター

今野 穣 氏

今野 穣 氏

グロービス・キャピタル・パートナーズ
代表パートナー 最高執行責任者（COO）

サービス産業の生産性は製造業に比較すると低い業種が多い。サービス産業は、「同時性・同場性」「労働集約的」「商品の無形性」といった制約条件はあるにせよ、GDPの7割を占めるサービス産業全体の労働生産性の向上は、日本経済の成長の鍵であり大きなインパクトをもたらす。テクノロジーの活用や働き方の変化が求められる中で、企業は人手不足を変革のチャンスと捉え、どのように向き合っていくかを議論する。

パネリスト

佐山 展生 氏

佐山 展生 氏

インテグラル株式会社
代表取締役パートナー
スカイマーク株式会社
代表取締役会長

パネリスト

嶋田 光敏 氏

嶋田 光敏 氏

BizteX株式会社
代表取締役 Founder/CEO

パネリスト

牧浦 真司 氏

牧浦 真司 氏

ヤマトホールディングス株式会社
常務執行役員

パネリスト

松本 恭攝 氏

松本 恭攝 氏

ラクスル株式会社
代表取締役社長CEO

モデレーター

玉塚 元一 氏

玉塚 元一 氏

株式会社デジタルハーツホールディングス
代表取締役社長CEO

企業がスポーツに対して支援・投資する意味や効果が注目されている。しかし、スポーツと企業経営の関わりを考える上で、スポーツがもたらす価値を尊重しつつ、経営・運営においていかに持続可能性を図っていくかは大きな課題である。近年、企業にとって、協賛支援はCSRからCSVに移行し、スポーツを通じた支援や活動を、事業価値を生み出す戦略的な活動に進化させていくことが潮流となっている。スポーツを通じて社会的価値の創出と、企業価値向上の両立を実現させている事例を交えながら、企業経営とスポーツの戦略的サステイナビリティの在り方を議論する。

パネリスト

髙田 旭人 氏

髙田 旭人 氏

株式会社ジャパネットホールディングス
代表取締役社長 兼 CEO

パネリスト

西村 慶介 氏

西村 慶介 氏

キリンホールディングス株式会社
代表取締役副社長

パネリスト

前沢 賢 氏

前沢 賢 氏

株式会社北海道日本ハムファイターズ
取締役 事業統括本部長
株式会社北海道ボールパーク
取締役 マーケティング担当

パネリスト

山谷 拓志 氏

山谷 拓志 氏

株式会社茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント
代表取締役社長

モデレーター

葦原 一正 氏

葦原 一正 氏

公益財団法人日本バスケットボール協会
理事

ランチは6名程度のグループに分かれ「ワークショップ形式」で開催します。統一テーマ「テクノベート時代を勝ち抜く戦略的サステイナビリティ」について、お弁当をお召し上がりになりながら、テーブルリーダーを中心に議論を深めていただきます。

注目のビジネスキーワードとして注目を集めている「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」。あらゆる交通手段を統合し、シームレスな移動体験をもたらす概念で、2030年には世界で100兆円以上に達すると予測される巨大市場。自動車メーカーや公共交通など既存プレーヤーのみならず、全産業を巻き込む、まさに「モビリティ革命」ともいえる時代。本セッションでは、それぞれの立場から、日本・世界でどのような未来を描いていくのか、業界をこえて生まれる新サービス・産業の創出や社会変革について議論する。

パネリスト

鯉渕 健 氏

鯉渕 健 氏

トヨタ自動車株式会社
先進技術開発カンパニー　先進安全領域　領域長

パネリスト

平 将明 氏

平 将明 氏

衆議院議員
内閣府副大臣（IT政策・サイバーセキュリティー戦略本部・科学技術イノベーション政策担当）

パネリスト

守安 功 氏

守安 功 氏

株式会社ディー・エヌ・エー
代表取締役社長 兼 CEO

モデレーター

柴沼 俊一 氏

柴沼 俊一 氏

株式会社シグマクシス
常務執行役員

資本市場からの要請であるESGに端を発し、国連のSDG'sなどによって後押しされてきた。サステナビリティの潮流は、今や 環境活動家 グレタ・トゥーンベリさん等、将来世代も含めたすべてのステークホルダーと向き合う経営戦略に進化しつつある。日本を代表するサステナビリティ企業と投資家との対話を通じて、今後のめざすべき方向性を実践的に議論する。

パネリスト

安藤 聡 氏

安藤 聡 氏

オムロン株式会社
取締役
社長指名諮問委員会、人事諮問委員会、
報酬諮問委員会　各副委員長

パネリスト

川田 辰己 氏

川田 辰己 氏

住友林業株式会社
取締役常務執行役員

パネリスト

清水 大吾 氏

清水 大吾 氏

ゴールドマン・サックス証券株式会社
証券部門 株式営業本部 業務推進部長

パネリスト

藤野 英人 氏

藤野 英人 氏

レオス・キャピタルワークス株式会社
代表取締役社長

モデレーター

青井 浩 氏

青井 浩 氏

株式会社丸井グループ
代表取締役社長

日本企業のコーポレートガバナンス改革は、社外取締役の導入が進むなど一定の進展が見られる。一方で、企業不祥事やコンプライアンス違反など、様々な課題が浮き彫りになり、実効性が問われるフェーズにきている。2019年の株主総会では、株主からの社外取締役への注目が各社において高まっていた。サステイナブルな企業経営における、社外取締役の機能と実践について議論する。

パネリスト

伊藤 順朗 氏

伊藤 順朗 氏

株式会社セブン＆アイ・ホールディングス
取締役常務執行役員

パネリスト

程 近智 氏

程 近智 氏

アクセンチュア株式会社
相談役

パネリスト

水野 弘道 氏

水野 弘道 氏

年金積立金管理運用独立行政法人 （GPIF）
理事 兼 CIO （最高投資責任者）

モデレーター

秋山 咲恵 氏

秋山 咲恵 氏

株式会社サキコーポレーション
ファウンダー

チャンスとピンチが背中合わせの変化の時代には、チャンスをより大きくすることに加え、ピンチにおいて「崩れない」「それをチャンスに転換する」そうした力が求められる。危機に瀕した際に、そこであえなく自滅してしまうのか？それとも、危機を乗り越え、企業の「戦略的サスティナビリティ」をより高い次元に推し進めていけるか？　これが現在のリーダー達に問われている。我々はこれに対して、どのように備えれば良いのか？平素からの幅広い洞察と様々なリスク想定など広げる思考実験や、修羅場と言われる厳しいビジネス環境に意図して自らを置くなど精神的な修練を積む機会も必要だろう。詰まるところ発想の起点となるのは、何事も自分事にしていく「覚悟」が必要不可欠だ。こうした覚悟、「覚悟のリーダーシップ」について深めていく。

パネリスト

酒井 耕一 氏

酒井 耕一 氏

日経BP総合研究所
コンサルティング局長 兼 日経ESG発行人

パネリスト

田中 愼一 氏

田中 愼一 氏

フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社
代表取締役社長

パネリスト

松本 巧 氏

松本 巧 氏

株式会社ジェイテクト
常務取締役

モデレーター

鎌田 英治

鎌田 英治

株式会社グロービス　マネジング・ディレクター
知命社中　代表

次世代のビジネスモデルとして「サブスクリプション」への関心が高まり、あらゆるものがサービスになる時代「XaaS（X as a Service、サービスとしてのX）」という言葉も生まれた。あらゆる業界がデジタル技術を使って新しいサービスを開発、導入を試みている時代において、ビジネスの潮流はどこに向かうのか。すでに既存のビジネスモデルを変化させている事例から見えてきたこと、アジャイルな動きを見せる中国のビジネスの潮流、いまこそ企業が向き合う顧客との関係や価値などをいかに捉えるかを議論する。

パネリスト

三枝 幸夫 氏

三枝 幸夫 氏

株式会社ブリヂストン
Nest Lab. フェロー

パネリスト

藤井 保文 氏

藤井 保文 氏

株式会社ビービット
東アジア営業責任者

パネリスト

山崎 善寛 氏

山崎 善寛 氏

日本マイクロソフト株式会社
Microsoft 365 ビジネス本部 本部長

モデレーター

井上 陽介

井上 陽介

株式会社グロービス
マネジング・ディレクター

CEOの選出、長期のサクセションは、企業の持続的成長に極めて大きな影響をもたらす重要な戦略的意思決定である。グローバリゼーション、デジタルトランスフォーメーションによる破壊的なイノベーションの波が押し寄せ、経営課題が複雑化する時代において、サステイナブルな成長の実現のために、経営陣は事業戦略だけでなく、後継者育成・人材育成を含めた改革のリードが求められる。企業がサステイナブルに成長するために、後継者の選考要件はどのような点を注視すべきなのか、どのような変化を予想するべきか。実際に、後継者や経営体制に日本人以外のリーダーを登用し、大きな変化をもたらした企業事例を元に、後継者育成において押さえるべき論点を提示しながら議論を行う。

パネリスト

小柴 満信 氏

小柴 満信 氏

JSR株式会社
代表取締役会長

パネリスト

BT Slingsby 氏

BT Slingsby 氏

Catalys Pacific, LLC
Founder & Managing Partner

パネリスト

平手 晴彦 氏

平手 晴彦 氏

武田薬品工業株式会社
コーポレート・オフィサー

モデレーター

深野 誠 氏

深野 誠 氏

MF consulting
代表

「働き方改革」とは単なる長時間労働の是正ではない。働き方改革は「施策の実施を通じて、実績に繋げる」ことが、企業経営には問われており、すでに実績に繋げている企業が増えている。男女問わず働き方の自由度を上げ、選択肢を増やし、自らが選択できる環境を作ることで、個人や組織のパフォーマンスとアウトプットが質量ともに高まり、経営の実績に繋がる。経営者は、この好循環をいかに生み出していくのか。また、選択肢の増加により、社員個人の自由と自己責任が問われるなか、どのように組織を作っていくのかも議論する。

パネリスト

大塚 敏弘 氏

大塚 敏弘 氏

有限責任あずさ監査法人
専務理事 執行統括/東京事務所長

パネリスト

小林 喬 氏

小林 喬 氏

株式会社三井住友フィナンシャルグループ
執行役員 人事部長

パネリスト

鳥居 正男 氏

鳥居 正男 氏

ノバルティスホールディングジャパン株式会社
代表取締役社長

パネリスト

森 まさこ 氏

森 まさこ 氏

参議院議員

モデレーター

小室 淑恵 氏

小室 淑恵 氏

株式会社ワーク・ライフバランス
代表取締役社長

大企業で「イノベーション推進」が経営課題として掲げられて久しい。DX（デジタルトランスフォーメーション）推進組織、CVC、アクセラレータープログラム、オープンイノベーションラボなど、様々な取組みに各社が注力している。しかし、その結果として自社のコア事業の抜本的進化や、将来の柱事業の創造の道筋が明確に見えている企業はどれだけあるだろうか？組織図を変えイノベーションのツールを形だけ導入しても、本質的なイノベーション力の強化には繋がらない。革新志向の文化を育て、持続的な成長エンジンを駆動するための要諦は何か。イノベーションの最前線をリードするパネリストが議論する。

パネリスト

岩村 水樹 氏

岩村 水樹 氏

グーグル合同会社
バイスプレジデント アジア太平洋・日本地区 マーケティング

パネリスト

田川 欣哉 氏

田川 欣哉 氏

株式会社Takram　代表取締役
ロイヤル・カレッジ・オブ・アート 名誉フェロー

パネリスト

山口 有希子 氏

山口 有希子 氏

パナソニック株式会社
コネクティッドソリューションズ社 常務
エンタープライズマーケティング本部 本部長

モデレーター

梅澤 高明 氏

梅澤 高明 氏

A.T.カーニー株式会社　日本法人会長
CIC Japan　会長

AIやIoT、ロボティクス等に代表されるデジタルテクノロジーの進展により、多種類・高品質なデータの収集・保有・活用が競争力の源泉として益々注目され、サステイナブルな成長の実現をもたらす鍵となるだろう。日本においては、流通、フィンテック、インシュアテック、健康、医療、走行データ、工場設備の稼働データといった高品質な「リアルデータ」には強みがあり、その利活用については、制度設備を急げばグローバルにおいても競争優位性をもたらす可能性がある。戦略的にAIやビッグデータをいかに活用し、次の成長にむけてデジタル戦略に取り組んでいくのかを、実際の事例もふまえて議論する。

パネリスト

川邊 健太郎 氏

川邊 健太郎 氏

Zホールディングス株式会社
代表取締役社長 CEO
ヤフー株式会社
代表取締役社長 CEO
ソフトバンク株式会社　取締役

パネリスト

熊谷 俊人 氏

熊谷 俊人 氏

千葉市長

パネリスト

住 隆幸 氏

住 隆幸 氏

東京海上ホールディングス株式会社
事業戦略部部長 兼
Global Head of Tokio Marine Innovation Lab

パネリスト

松尾 豊 氏

松尾 豊 氏

東京大学大学院工学系研究科
教授

モデレーター

島田 太郎 氏

島田 太郎 氏

株式会社東芝
執行役常務 最高デジタル責任者

昨今、地政学リスクが高まる中、経営の舵取りの難易度は益々上がっている。特に日本企業にとっては近隣諸国の地政学リスクが高まっていることに如何に対応するかが経営課題になっている。解決の兆しが見えない米中貿易問題、日韓の政治と関税問題、それに付随して発生しているASEANシフト等。企業活動に影響がある世界情勢の激しい変化のなかで、企業は安定したビジネス、サプライチェーンを構築していく力を問われている。本セッションでは、グローバルでビジネスを展開する企業で経営に携わる方、専門家から、世界情勢の捉え方、各地域の特性を活かした市場開拓の在り方、日本企業が直面している論点などをふまえ、地政学リスクが起きた時に、機会とリスクの見極めポイントが、great transition period (大移行期)時代にどのように変化するのか、方策を討議し、実務への示唆を導出する。

パネリスト

木下 拓也 氏

木下 拓也 氏

ヤマハ発動機株式会社
執行役員MC事業本部長

パネリスト

早川 泰宏 氏

早川 泰宏 氏

帝人株式会社
帝人グループ専務執行役員　CSR管掌 兼 経営監査部担当

パネリスト

邉見 伸弘 氏

邉見 伸弘 氏

デロイトトーマツコンサルティング合同会社　執行役員・パートナー
国際ビジネスインテリジェンスリーダー、チーフストラテジスト

モデレーター

西 恵一郎

西 恵一郎

株式会社グロービス　マネジング・ディレクター
顧彼思（上海）企業管理諮詢有限公司　董事

少子高齢化が進む日本では人手不足が深刻である。そんな中、「外国人材」や「シニア人材」の活躍に注目が集まっているが、外国人材やシニアの雇用環境は、見直すべき点が多い。外国人材においては、技能実習生の労働環境の改善や、社会保障制度などの支援対策がある。シニア人材においては、希望する社員全員を65歳まで雇用することを義務付ける「高齢者雇用安定法」に基づき、8割の企業が再雇用制度を導入しているが、給与の減額、処遇の問題、組織の世代交代の停滞など解決すべき課題がある。一方、外国人材やシニア人材のやる気や能力を引き出し活躍推進することで、競争力を引き上げる企業も増えてきている。彼らを、ともに未来を作っていく人材として改めて迎え入れ、いかにして戦力とするべく組織作りをしていくのか、その課題と展望を議論する。

パネリスト

高家 正行 氏

高家 正行 氏

株式会社カインズ
代表取締役社長

パネリスト

平手 晴彦 氏

平手 晴彦 氏

武田薬品工業株式会社
コーポレート・オフィサー

パネリスト

柳川 範之 氏

柳川 範之 氏

東京大学
大学院経済学研究科・経済学部教授

モデレーター

藤沢 久美 氏

藤沢 久美 氏

シンクタンク・ソフィアバンク
代表

人材の流動性が高まり人手不足が深刻化する昨今、優秀な人材の獲得、社員定着化による離職率の改善への取り組みは、業界を超えた共通課題である。その中において、従業員のメンタル面、フィジカル面双方の状態を健康に保ち、従業員の健康維持・増進に投資する「健康経営」は、企業価値向上にむけて、経営陣にとってプライオリティ高い経営課題であり、ある意味究極のゴールとして認知されている。更に、心身ともに社会的にも健康に働ける状態を指す「ウェルビーイング（well-being）」という考え方にも注目が集まる。働く人の心と身体を健康な状態で持続させながら、経営と従業員のサステイナブルな関係をいかに構築していくのか、企業経営の視点、専門家の視点を交えながら議論する。

パネリスト

石川 善樹 氏

石川 善樹 氏

公益財団法人 Well-being for Planet Earth
代表理事
株式会社Campus for H
共同創業者

パネリスト

小島 玲子 氏

小島 玲子 氏

株式会社丸井グループ
執行役員 健康推進部長 統括産業医

パネリスト

松澤 巧 氏

松澤 巧 氏

味の素株式会社
執行役員人事部長

パネリスト

矢野 和男 氏

矢野 和男 氏

株式会社日立製作所
フェロー、理事 兼
未来投資本部ハピネスプロジェクトリーダー 博士（工学）
IEEE Fellow 東京工業大学
情報理工学院 特定教授

モデレーター

森 浩生 氏

森 浩生 氏

森ビル株式会社
取締役副社長執行役員

「批判より提案」「思想から行動」のG1精神を体現し、社会活動を通じて日本社会の発展に貢献するための行動を実践している企業、団体を称えるために「G1・KIBOW ソーシャルアワード」を、顕彰する。

2015年国連サミットで「SDGs（持続可能な開発目標）」が採択され、日本企業もSDGs達成に向けて積極的に取り組みながら、自社の持続的成長の両立が求められている。加えて、国際社会、日本においても社会の断裂など様々な課題を抱えており、サスティナブルな社会の実現にむけては、自然との共生、地域活性、人間の相互支援による「社会のインクルーシブ」の重要性が問われている。企業理念「人と自然と響きあう」の実現に向けてグループ全体でCSR活動に取り組むサントリーホールディングス鳥井副社長、アートを通じた地域の再生と活性化、文化振興に貢献し続けているアートディレクターの北川氏、そして若手起業家、科学者やアーティストに対する多面的な支援を行うS&R財団を設立した久能氏のG1・KIBOWソーシャルアワードの受賞者3名とともに、「戦略的サスティナビリティの実現にむけた、アート×環境と企業の関係」を議論する。

パネリスト

北川 フラム 氏

北川 フラム 氏

アートディレクター

パネリスト

久能 祐子 氏

久能 祐子 氏

S＆R財団
理事長

パネリスト

鳥井 信宏 氏

鳥井 信宏 氏

サントリーホールディングス株式会社
代表取締役副社長

モデレーター

髙島 宏平 氏

髙島 宏平 氏

オイシックス・ラ・大地株式会社
代表取締役社長

約6年間のアベノミクスによって、国内総生産（GDP）は10四半期連続でプラスとなり、企業収益は過去最高水準にある。失業率も4.3%から2.2%へ、有効求人倍率は0.83倍から1.64倍と大きく改善し、7000円程度だった日経平均株価は3倍以上にまで上昇した。平成30年6月、政府は「Society5.0」「データ駆動型社会」への変革に向けて、「未来投資戦略2018」を閣議決定した。「未来投資戦略2018」では、IoT、ビッグデータ、AI、ロボットなどの第４次産業革命の技術革新を存分に取り込み、これまでの取組の再構築、新たな仕組みの導入を図る。菅官房長官をお迎えし、日本企業が世界No.1になるために、政府が実施していること・民間に期待することをお伺いする。

スピーカー

菅 義偉 氏

菅 義偉 氏

内閣官房長官

モデレーター

竹中 平蔵 氏

竹中 平蔵 氏

慶應義塾大学 名誉教授 東洋大学 教授

これまで競合といえば、同業他社を指していたが、近年は新興企業が突然競合他社として現れる事例が増えている。百貨店・小売に対するアマゾン・楽天、タクシーに対するUBER、宿泊業におけるAirbnbなど、既存企業がゲームチェンジを仕掛けられるケースが増えている。企業はこれまでと違うゲームを戦い、勝ち抜かなければならない。このセッションでは、既存事業を変革し、新しい分野へ挑戦し続ける経営者をお迎えし、テクノベートによるゲームチェンジ～世界No.1を目指すための手法を議論する。

パネリスト

小池 利和 氏

小池 利和 氏

ブラザー工業株式会社 代表取締役会長

パネリスト

髙橋 誠 氏

髙橋 誠 氏

KDDI株式会社 代表取締役 社長

パネリスト

松﨑 正年 氏

松﨑 正年 氏

コニカミノルタ株式会社 取締役会議長

モデレーター

堀 義人

堀 義人

グロービス経営大学院 学長グロービス・キャピタル・パートナーズ 代表パートナー

IT市場を席巻し、動向が見逃せない有名企業群は、それぞれの頭文字をとって「GAFA四騎士（Google／Apple／Facebook／Amazon）」などと呼ばれている。デジタルを活用したビジネスエコシステムが発展する時代、検索や情報発信、買い物の履歴などの膨大な個人データが企業に蓄積され、事業に活用される中、GAFAをはじめとした企業は、個人データを集約して活用するプラットフォーマーとして、それぞれの分野で市場を席巻し、世界市場での影響力を強めている。ビッグデータが企業の資産となる時代のビジネストレンドや展望の議論に加え、自社をプラットフォーマーに転換するには何が必要なのか、いかに勝機を見出していくべきかを議論する。

パネリスト

栗山 浩樹 氏

栗山 浩樹 氏

日本電信電話株式会社 取締役 新ビジネス推進室長 2020担当

パネリスト

田中 豊人 氏

田中 豊人 氏

アリババ株式会社 代表執行役員副社長アント フィナンシャル ジャパン 代表執⾏役員 COO

パネリスト

長崎 忠雄 氏

長崎 忠雄 氏

アマゾンウェブサービスジャパン株式会社 代表取締役社長

モデレーター

石黒 不二代 氏

石黒 不二代 氏

ネットイヤーグループ株式会社 代表取締役社長 兼 CEO

経済の成熟期を迎え、内需の拡大が難しい日本。近年、国内外で成長が見込まれる事業を買収し、自社の成長を実現・加速させるＭ＆Ａが急増している。然しながら、戦略的買収を成功させることは容易ではない。デューデリジェンスによるターゲット企業の実態把握をはじめ、既存ビジネスとの相乗効果、経営体制、組織統合、海外企業の場合は関連規制・カントリーリスク等、克服すべき課題は多い。企業価値最大化に資する成長戦略としての企業買収とはどうあるべきかを議論する。

パネリスト

加留部 淳 氏

加留部 淳 氏

豊田通商株式会社 取締役会長

パネリスト

髙島 宏平 氏

髙島 宏平 氏

オイシックス・ラ・大地株式会社 代表取締役社長

パネリスト

平手 晴彦 氏

平手 晴彦 氏

武田薬品工業株式会社 コーポレート・オフィサー

モデレーター

重富 隆介 氏

重富 隆介 氏

三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 常務執行役員

日本の外国人労働者政策が、変革期を迎えている。2018年6月に公表された「経済財政運営と改革の基本方針2018（骨太の方針）」では、必要な分野において、非高度外国人材の就労を目的とした在留資格の創設が明記され、政府は、日本社会では人口減少や労働力不足への対策として外国人の受入れを行うというスタンスに転換した。企業は、外国人材を単なる労働力としてとらえるのではなく、ともに未来を作っていく人材として迎え入れ、いかにして戦力となるべく組織作りをしていくのか、その課題と展望を議論する。

パネリスト

小林 史明 氏

小林 史明 氏

衆議院議員

パネリスト

田口 義隆 氏

田口 義隆 氏

セイノーホールディングス株式会社 代表取締役社長

パネリスト

伊達 美和子 氏

伊達 美和子 氏

森トラスト株式会社 代表取締役社長

パネリスト

山脇 康嗣 氏

山脇 康嗣 氏

さくら共同法律事務所 パートナー弁護士

モデレーター

藤沢 久美 氏

藤沢 久美 氏

シンクタンク・ソフィアバンク 代表

自社やブランドのファンを増やし、コミュニティを通じてプロモーションを行うことで持続的な収益につなげるコミュニティビジネス、コミュニティマーケティングは、ここ1～2年で急速に注目度が高まっている。注目の理由は複数あるが、SNSの普及、個人の発信力の高まりによるマスマーケティングの衰退、デジタルマーケティングの複雑化も影響している。しかし、どのくらいの企業が本当の意味で「コミュニティ」を理解したうえでそこに集う人に向き合えているだろうか。よいコミュニティとはなにか、自社のファンとなり、ともに成長を楽しむ仲間にしていくための思想と仕組みについて議論する。

パネリスト

川名 常海 氏

川名 常海 氏

株式会社良品計画 WEB事業部 部長

パネリスト

仲山 進也 氏

仲山 進也 氏

仲山考材株式会社 代表取締役楽天株式会社 楽天大学学長

パネリスト

吉松 徹郎 氏

吉松 徹郎 氏

株式会社アイスタイル 代表取締役社長 兼 CEO

モデレーター

佐渡島 庸平 氏

佐渡島 庸平 氏

株式会社コルク 代表取締役

オンラインショッピングの発展は、消費者の行動とショッピング体験を変えている。また、シェアリングエコノミーの発展にともない「所有よりシェア」の価値観が増加するなど、小売・流通において“従来の常識”が変化し、新サービスによる様々なゲームチェンジが起きている。既存の企業は変化に抵抗するのではなく、変化を受け入れながら顧客のニーズを予測し、課題解決していくべきなのか。新たなビジネスを模索していく中で留意すべきポイントとはなにかを議論する。

パネリスト

青井 浩 氏

青井 浩 氏

株式会社丸井グループ 代表取締役社長

パネリスト

軍地 彩弓 氏

軍地 彩弓 氏

株式会社gumi-gumi 代表取締役

パネリスト

小泉 文明 氏

小泉 文明 氏

株式会社メルカリ 取締役社長兼COO

モデレーター

小澤 隆生 氏

小澤 隆生 氏

ヤフー株式会社 常務執行役員

「ハラスメント」の問題は、報道やSNSなどでも取り上げられる機会が増加し、社会的な注目を集めている。雇用管理上の措置義務が事業主に課せられ、相談窓口の設置など企業側の責任が強化され、労働局に訴えがあり是正勧告後の対策が不十分な場合は罰金や企業名の公表などの罰則もある。ハラスメントは、被害の当事者を傷つけるとともに、組織全体の生産性の低下・離職も招く可能性を持つ。また、報道された場合は企業イメージを貶めるリスクも高くなり、もはやハラスメントを経営課題として認識することが必要な時代である。ハラスメントリスクに対して、企業が本質的に解決すべき問題はなにか。ハラスメントが起きないための危機管理はどうあるべきか。起きてしまったときに企業はどのように社会と、組織にコミュニケーションをするべきかを、批判よりも提案の精神で議論する。

パネリスト

岩田 喜美枝 氏

岩田 喜美枝 氏

東京都 監査委員

パネリスト

大門 小百合 氏

大門 小百合 氏

The Japan Times 執行役員 編集局長

パネリスト

永沢 徹 氏

永沢 徹 氏

永沢総合法律事務所 代表弁護士

パネリスト

西谷 武夫 氏

西谷 武夫 氏

ウェーバー・シャンドウィック 会長

モデレーター

程 近智 氏

程 近智 氏

アクセンチュア株式会社 相談役

人手不足問題が深刻化する日本において、優秀なタレントを維持、採用のためにも、業界業種問わず働き方改革は益々注目を集めている。そのなか、政府が最重要法案としている「働き方改革関連法」は、2018年6月参院本会議で可決成立した。残業時間の上限規制や、正社員と非正規の不合理な待遇差を解消する「同一労働同一賃金」、高収入の一部専門職を労働時間の規制から外す「高度プロフェッショナル制度」の導入を柱としており、日本の労働慣行は大きな転換点を迎える。働き方改革に取り組む企業経営者を迎え、顕著化した課題と解決のための施策、取り組む上での難しさ、実際の成功事例をもとに、なぜ働き方改革を進めるべきか、働き方改革において、経営者がやめるべきこと、捨てるべきこと、判断すべきことを議論する。

パネリスト

髙田 旭人 氏

髙田 旭人 氏

株式会社ジャパネットホールディングス 代表取締役社長 兼 CEO

パネリスト

田中 邦裕 氏

田中 邦裕 氏

さくらインターネット株式会社 代表取締役社長／最高経営責任者

パネリスト

吉住 公一郎 氏

吉住 公一郎 氏

マニュライフ生命保険株式会社 取締役代表執行役社長兼CEO

モデレーター

小室 淑恵 氏

小室 淑恵 氏

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

経済産業省／特許庁の研究会は2018年5月に「デザイン経営宣言」を発表した。同宣言は、デザインを「ブランド力とイノベーション力のドライバー」と定義し、産業競争力の中核的機能と位置付けている。産業界でもデジタル化の波とともに、「デザイン思考」を取り入れて事業の革新を図る企業が増えている。なぜデザイン視点が経営意思決定において重要なのか？デザインを有効活用する事業経営のあり方は？企業における変革の要諦は？デザイン経営企業のリーダーと、デザイン経営宣言の起草メンバーが議論する。

パネリスト

臼井 重雄 氏

臼井 重雄 氏

パナソニック株式会社 アプライアンス社 デザインセンター所長

パネリスト

田川 欣哉 氏

田川 欣哉 氏

Takram 代表取締役

パネリスト

濱田 優貴 氏

濱田 優貴 氏

株式会社メルカリ 取締役CPO

モデレーター

梅澤 高明 氏

梅澤 高明 氏

A.T.カーニー株式会社 日本法人会長

「ロボットやAIが人間の仕事を奪う」という悲観論はいまだ多く聞こえる。然しながら、人間は常に技術イノベーションを自ら起こし、新たなテクノロジーに順応しながら人間の仕事、ビジネスを変化させてきた。重要なことは、最先端の技術とはなにかを知るとともに、自社事業への活用イメージを持つことではないだろうか。最先端の技術の知見があり、なおかつその実用化へのステップやターゲットについての見解を持っている第一線の技術の専門家、ロボットやAIを導入している企業経営者たちと、最新の技術動向や実際の活用事例をふまえながら、経営者は、自社の競争優位性の構築をいかに描くべきかを議論する。

パネリスト

印藤 正裕 氏

印藤 正裕 氏

清水建設株式会社 常務執行役員 生産技術本部長

パネリスト

上野山 勝也 氏

上野山 勝也 氏

株式会社PKSHA Technology　代表取締役、工学博士

パネリスト

北野 宏明 氏

北野 宏明 氏

株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所 代表取締役社長、工学博士

パネリスト

島田 太郎 氏

島田 太郎 氏

株式会社 東芝 コーポレートデジタル事業責任者CSO

モデレーター

秋山 咲恵 氏

秋山 咲恵 氏

株式会社サキコーポレーション ファウンダー

外交問題など世界の政治や経済の状況が大きく動く時代において、グローバルにビジネスを展開する日本企業は、地政学リスクを予測しながら、先手を打つ企業経営が求められている。各国の政治的課題、外交問題、時事問題が及ぼすリスクの可能性をふまえ、平時の危機管理とはどうあるべきか。万が一の事態が発生した際、いかに迅速にしなやかに対応するべきか。国際情勢の分析、企業の取り組み事例もふまえ、危機管理とレジリエンス確保のあり方を議論する。

パネリスト

田村 耕太郎 氏

田村 耕太郎 氏

ミルケンインスティテュート アジアフェロー国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院兼任教授

パネリスト

三原 康弘 氏

三原 康弘 氏

長瀬産業株式会社 執行役員スペシャリティケミカル事業部長

パネリスト

山田 正明 氏

山田 正明 氏

株式会社国際協力銀行 常務執行役員 資源ファイナンス部門長

モデレーター

神保 謙 氏

神保 謙 氏

慶應義塾大学 総合政策学部 教授

少子高齢化、人口減少が進む日本では人手不足が深刻化していく将来予測がある。さらに昨今は、若年層のキャリアへの価値観の変化や、企業への就職だけでなく、自ら起業を選ぶなど選択の多様性が広がりをみせ、優秀な人材の「採用」と「定着」は、改めて注目される企業経営の重要な論点となっている。従来の採用方法だけでなく、新たな取組み、新しいデジタル技術やサービスを用いながら、魅力的な人材を採用し、組織の要として育成してくことに挑戦している企業経営者が、今の時代の企業の採用力について議論する。

パネリスト

上野 勇 氏

上野 勇 氏

株式会社セプテーニ・ホールディングス取締役 グループ上席執行役員

パネリスト

中野 智哉 氏

中野 智哉 氏

株式会社i-plug 代表取締役CEO

パネリスト

野口 孝広 氏

野口 孝広 氏

株式会社リクルート 人事・総務 執行役員

パネリスト

藤川 宏 氏

藤川 宏 氏

キリン株式会社 執行役員 人事総務部長

モデレーター

岡島 悦子 氏

岡島 悦子 氏

株式会社プロノバ 代表取締役社長

アートと企業経営は、一見全く関係のないように思われる。然しながら、企業が美術館経営、文化施設の運営に携わるなど、アート活動を行う動きも多数みられるようになった。各企業の文化活動はなぜ生まれたのか、文化活動をどのように意義づけているのか。「社会貢献活動」に加えて、アート活動がもたらす「メインビジネスへの効果や企業価値向上」とはどうあるのが望ましいか。アート活動と経営の共通点や相乗効果、また、経営者としてアートに触れる意義についても議論する。

パネリスト

石坂 泰章 氏

石坂 泰章 氏

株式会社サザビーズジャパン 代表取締役会長兼社長東京藝術大学 非常勤講師現代芸術振興財団 評議員国内主要私立美術館アドバイザリー

パネリスト

長谷川 祐子 氏

長谷川 祐子 氏

東京藝術大学 大学院 教授
東京都現代美術館 参事

パネリスト

福本 ともみ 氏

福本 ともみ 氏

サントリーホールディングス株式会社 執行役員

モデレーター

森 浩生 氏

森 浩生 氏

森ビル株式会社 取締役副社長執行役員

モバイルの爆発的な普及が、新しいデジタルエコノミーを誕生させようとしている。個人消費の決済も急速に変化している。アリペイの日本進出、マイクロペイメントの普及と拡大の中、2018年4月に経産省より「キャッシュレス・ビジョン」が打ち出され、続いて、7月に「キャッシュレス推進協議会」が立ち上がった。これまで日本経済を支えてきた金融機関、新たにオンライン決済サービスを提供していく企業の視点、実際の店舗にて決済を利用されるお客様と接点を持つ企業の視点で複合的に議論を深める。

パネリスト

石川 康晴 氏

石川 康晴 氏

株式会社ストライプインターナショナル 代表取締役社長

パネリスト

川邊 健太郎 氏

川邊 健太郎 氏

ヤフー株式会社 代表取締役社長

パネリスト

渋谷 愛郎 氏

渋谷 愛郎 氏

株式会社三井住友銀行 執行役員 トランザクション・ビジネス本部長

パネリスト

舛田 淳 氏

舛田 淳 氏

LINE株式会社 取締役 CSMO(Chief Strategy & Marketing Officer)

モデレーター

辻 庸介 氏

辻 庸介 氏

株式会社マネーフォワード 代表取締役社長CEO

ここ数年、大企業の中から｢オープンイノベーション｣の声が聞かれるようになっている。背景には、AIやIoTなどあらゆる産業に影響する破壊的技術の進展を受け、大企業の中には自前主義に固執してきた反省、外部（特にベンチャー企業）と提携することで自社にない技術、ノウハウ、企業文化などを取り込もうとする動きがある。一方で、｢オープンイノベーションを進めたいのだが、何から始めたら良いのかわからない｣という企業も多い。大企業のオープンイノベーションとはどうあるべきかを、大企業、VC、ベンチャー企業のそれぞれの視点をふまえて議論する。

パネリスト

西城 洋志 氏

西城 洋志 氏

Yamaha Motor Ventures & Laboratory Silicon Valley Inc. 社長

パネリスト

平 将明 氏

平 将明 氏

衆議院議員

パネリスト

中尾 光宏 氏

中尾 光宏 氏

凸版印刷株式会社 取締役常務執行役員

パネリスト

春田 真 氏

春田 真 氏

株式会社BeeEdge 代表取締役社長

モデレーター

仮屋薗 聡一

仮屋薗 聡一

グロービス・キャピタル・パートナーズ マネージング・パートナー

ここ数年、人事領域への関心が急速に高まっている。その理由の一つが「ピープル・アナリティクス」である。近年はカード型やウェアラブル型端末に組み込まれたセンサー技術から得られるビッグデータを活用し、オフィス環境の最適化などにつなげる手法、採用の候補者ソーシングを効率的に行うなど実際に導入を開始する企業も増加している。これまで可視化できなかった人材の行動、志向等のデータを収集・分析が出来ることで、生産的で満足度の高い働き方をどう実現するのか、クリエイティブな人材をどう発掘・育成出来るのか等、将来の可能性と実現に向けて企業・産業で取り組むべき課題を議論する。

パネリスト

濱瀬 牧子 氏

濱瀬 牧子 氏

株式会社LIXIL理事 グローバル人事本部 本部長兼 LIXIL Water Technology CHRO, GROHEボードメンバー

パネリスト

牧野 正幸 氏

牧野 正幸 氏

株式会社ワークスアプリケーションズ 代表取締役最高経営責任者

パネリスト

矢野 和男 氏

矢野 和男 氏

株式会社日立製作所 フェロー 理事博士(工学) IEEE Fellow東京工業大学 情報理工学院 特定教授

モデレーター

西 恵一郎

西 恵一郎

株式会社グロービス マネジング・ディレクター

様々な業界で起きている「ゲームチェンジ」は、「経営の在り方」に抜本的な見直しを迫っている。変化は、ビジネスモデルの改革に留まらず、人の評価や組織デザインなどマネジメント基盤にも創造的破壊を強いる。遠心力が強く働く時代は、自社の存在意義を再定義し組織の求心力を高める必要がある。だからこそ、組織を導く指針として経営者の信念や軸が何にもまして重要だ。多くのリーダーはそれを認識しながらも、短期的成果へのプレッシャーも強い日々のなか、「自らを支える信念」を明快な言葉に昇華するまで考え尽くしているだろうか。「ぶれない軸」をしっかりと言語化することが放置されてはいないだろうか。経営者が使命を自得（知命）し、ぶれない軸や不動心を確立するとはどういうことなのか？普遍的でありながら今日的なテーマを議論する。

パネリスト

石橋 義 氏

石橋 義 氏

株式会社ＪＯＬＥＤ 代表取締役社長

パネリスト

田中 愼一 氏

田中 愼一 氏

フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社 代表取締役社長

パネリスト

田中 利典 氏

田中 利典 氏

金峯山寺 長臈／種智院大学 客員教授

モデレーター

鎌田 英治 氏

鎌田 英治 氏

株式会社グロービス マネジング･ディレクター／知命社中 代表

環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字であるESGに取り組むことが、企業の長期的な成長のためにも持続可能な社会を築くためにも重要である。日本企業は、SDGs（Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標）に向けて積極的にESGに取り組み、自社の持続的成長を進めることが求められている。ESG投資を世界的に提唱しリーダーシップを発揮しているGPIFの水野弘道CIO、ESGに基づく経営を実践している資生堂 魚谷雅彦社長、そしてクラウドファンディング事業を創業したREADYFOR 米良はるかCEOのG1ソーシャルアワードの受賞者3名とともに「ESGによるゲームチェンジ～社会と企業との持続的な成長にむけて～」を議論する。

スピーカー

魚谷 雅彦 氏

魚谷 雅彦 氏

株式会社資生堂 代表取締役 執行役員社長 兼 CEO

スピーカー

水野 弘道 氏

水野 弘道 氏

年金積立金管理運用独立行政法人 (GPIF) 理事 (管理運用業務担当)兼CIO

スピーカー

米良 はるか 氏

米良 はるか 氏

READYFOR株式会社 代表取締役 CEO

モデレーター

堀 義人

堀 義人

グロービス経営大学院 学長グロービス・キャピタル・パートナーズ 代表パートナー

インターネットによって、すべてのモノがつながっていく中、人工知能やロボット等の進化によって、企業競争のルールは根底から変わりつつある。日本ならではの技術力や現場知を活用し、第4次産業革命の覇者になるために必要な行動とは何か。世耕弘成経産大臣が「Connected Industries」のビジョンを語り、竹中平蔵元経済財政担当大臣のモデレートの下、世界最大の年金基金であるGPIFの水野弘道CIOと鼎談する。

スピーカー

世耕 弘成 氏

世耕 弘成 氏

参議院議員経済産業大臣　兼　内閣府特命担当大臣　

スピーカー

水野 弘道 氏

水野 弘道 氏

年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）理事　兼CIO（最高投資責任者）

モデレーター

竹中 平蔵 氏

竹中 平蔵 氏

東洋大学　教授慶應義塾大学　名誉教授　

企業が永続的に発展するためには、新規事業への挑戦は必須課題である。テクノロジーが指数関数的に進化する“Connected Industries”時代の新規事業はどうあるべきか。成功要因はどこにあるのか、常に一歩先の世界観を持って技術開発の視点をいかに持つべきかについて各業界を代表する７名のパネリストが議論する。

パネリスト

久村 春芳 氏

久村 春芳 氏

日産自動車株式会社　フェロー

パネリスト

栗山 浩樹 氏

栗山 浩樹 氏

日本電信電話株式会社　取締役　新ビジネス推進室長　2020担当

パネリスト

高橋 智隆 氏

高橋 智隆 氏

株式会社ロボ・ガレージ　代表取締役社長東京大学先端科学技術センター　特任准教授　

パネリスト

牧野 正幸 氏

牧野 正幸 氏

株式会社ワークスアプリケーションズ　代表取締役最高経営責任者

パネリスト

守安 功 氏

守安 功 氏

株式会社ディー・エヌ・エー　代表取締役社長　兼　CEO

パネリスト

矢野 和男 氏

矢野 和男 氏

株式会社日立製作所　理事　研究開発グループ技師長博士（工学）IEEE Fellow

モデレーター

堀 義人

堀 義人

グロービス経営大学院　学長グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー　

日本におけるオープンイノベーションも、ブームが去ろうとし、いよいよ現実的に成果が求められ、淘汰が始まるタイミングが到来している。通信キャリア、鉄道、製造業という日本経済の一角を担う大企業でありながら、ベンチャー企業とのオープンイノベーションの活動に積極的に取り組んできた立場から、オープンイノベーションとは何か、日本における大企業とスタートアップが協業してビジネスを創造するために大企業に求められることは何かについて議論する。

パネリスト

江幡 智広 氏

江幡 智広 氏

KDDI株式会社バリュー事業本部　バリュー事業企画本部戦略推進部長　KDDI∞Labo長

パネリスト

加藤 由将 氏

加藤 由将 氏

東京急行電鉄株式会社　都市政策担当　課長補佐

パネリスト

馬場 渉 氏

馬場 渉 氏

パナソニック株式会社ビジネスイノベーション本部　副本部長パナソニック　ノースアメリカ株式会社　副社長　

モデレーター

宮田 拓弥 氏

宮田 拓弥 氏

スクラムベンチャーズ　ジェネラルパートナー

日本企業の海外売上高比率は50％を越え、成長余地は日本市場以外になっている。世界市場で戦うための組織構築、タレント育成の重要性が高まっている。日本の人員不足に対して、ミレニアルズを含めた若手層の早期育成、外国人スタッフ登用、中途人材の即戦力化と各社様々な取り組みを行っているが、日本市場中心だった組織作りから、海外市場に対応する組織をどのように構築していくのだろうか。グローバルタレントマネジメントとして組織、人、仕組みを如何に構築するかを議論する。

パネリスト

小野 元生 氏

小野 元生 氏

三井物産株式会社　常務執行役員　人事総務部長

パネリスト

昆 政彦 氏

昆 政彦 氏

スリーエムジャパン株式会社　代表取締役副社長執行役員

パネリスト

松澤 巧 氏

松澤 巧 氏

味の素株式会社　執行役員　グローバル人事部長

モデレーター

西 恵一郎

西 恵一郎

株式会社グロービス　マネジング・ディレクター

2016年9月には「働き方改革担当大臣」が設置され、2017年3月には「働き方改革実行計画」が出された。2019年には労働基準法が改正される予定である。「残業規制」「テレワーク（在宅勤務）」「副業」「同一労働同一賃金」などのキーワードをニュースで目にすることも多い。なぜ今、働き方改革が問われているのか？すでに働き方改革を自社で実践し、業績向上や報酬向上にまでつなげて事例を聞く。また政府の政策の在り方に加え、企業が経営戦略としての働き方改革に取り組むことで生み出される価値とはなにか、改革から得られた成果、取り組む上での困難となにか、実際の成功事例をもとに議論する。

パネリスト

小林 史明 氏

小林 史明 氏

衆議院議員　総務大臣政務官　兼　内閣府大臣政務官

パネリスト

千葉 太 氏

千葉 太 氏

三菱地所プロパティマネジメント株式会社代表取締役　社長執行役員

パネリスト

野坂 章雄 氏

野坂 章雄 氏

UQコミュニケーションズ株式会社　代表取締役社長　

パネリスト

山口 文洋 氏

山口 文洋 氏

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ　代表取締役社長株式会社リクルートホールディングス　執行役員　

モデレーター

小室 淑恵 氏

小室 淑恵 氏

株式会社ワーク・ライフバランス　代表取締役社長

テクノロジーの指数関数的進化や世界情勢の不確実性の高まりなど社会やビジネスの複雑性が増している時代において、未来は過去の延長線上にはなく、予測できない非連続な成長の先にある。常識や価値観さえも揺らぐ時代において、経営者はあらためて、揺るぎない「リーダーの精神性」のあり方が問われているのではないだろうか。技術では代替できない人間にしかできないことはなにか、リーダーとして人の心に働きかけ、組織を動かしていくためには何が必要か、東洋と西洋のコミュニケーションの違いなどもふまえ議論する。

パネリスト

田中 愼一 氏

田中 愼一 氏

フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社　代表取締役社長

パネリスト

日色 保 氏

日色 保 氏

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社　代表取締役社長

パネリスト

松山 大耕 氏

松山 大耕 氏

臨済宗　大本山妙心寺　退蔵院　副住職

モデレーター

漆 紫穂子 氏

漆 紫穂子 氏

学校法人品川女子学院　理事長　中等部校長

仮想通貨、ブロックチェーンなどの技術進化が著しい中、日本の金融機関、日本のベンチャーは新たなテクノロジーを用いて、何を強みとしてどのように戦っていくのか。世界の中で存在感を示していくためにビジョンや行動はどうあるべきか。企業の視点のみならず、政治・行政・国家の視点をふまえつつ、それぞれの立場において金融を軸足に“世界での勝ち方”を、議論する。

パネリスト

岩下 直行 氏

岩下 直行 氏

京都大学公共政策大学院　教授

パネリスト

越智 隆雄 氏

越智 隆雄 氏

衆議院議員　内閣府副大臣

パネリスト

加納 裕三 氏

加納 裕三 氏

株式会社bitFlyer　代表取締役

パネリスト

中山 知章 氏

中山 知章 氏

株式会社三井住友フィナンシャルグループITイノベーション推進部　部長

モデレーター

辻 庸介 氏

辻 庸介 氏

株式会社マネーフォワード　代表取締役社長CEO

テクノロジーの進化により、あらゆる業界の競争ルールが根底から変わろうとしている。企業が持続的に成長を続けるためには、新規事業創造に加え、既存事業の変革と再活性化（ターンアラウンド）も課題となる。強いビジネスモデルや成功体験をもつ企業における再活性化への壁とはなにか、変革への決断を踏み切るタイミングや方法論とはなにか。自社の提供価値を再定義し、新陳代謝を図りながらピボット（方向転換）するために求められる挑戦について議論する。

パネリスト

大塚 雅樹 氏

大塚 雅樹 氏

株式会社JTBコミュニケーションデザイン常務取締役　営業企画部長

パネリスト

田中 秀武 氏

田中 秀武 氏

凸版印刷株式会社執行役員　経営企画本部フロンティアビジネスセンター長　兼　フロンティアビジネス開発部長　

パネリスト

知識 賢治 氏

知識 賢治 氏

日本交通株式会社　代表取締役社長

モデレーター

程 近智 氏

程 近智 氏

アクセンチュア株式会社　取締役　相談役

厚生労働省が発表した2017年4月の有効求人倍率は 1.48倍。バブル経済期の水準を超え、43年ぶりの高さとなった。同月の完全失業率も2.8％と低く、雇用情勢は売り手市場の様相を強めるなか、人手不足が顕在化している。特にサービス業では、離職・採用難で人手が確保できず営業時間を短縮する企業も少なくない。働き手の絶対数が減っていくなかで、企業が成長を維持しながら労働力を確保していくには、どういった方策が考えられるのか。労働環境の改善やAI・IoT活用による生産性向上、シニア再雇用など様々な施策が挙げられるなか、企業経営者が取るべき打ち手や政策面における国の支援・対応を議論する。

パネリスト

伊藤 順朗 氏

伊藤 順朗 氏

株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　取締役常務執行役員

パネリスト

平 将明 氏

平 将明 氏

衆議院議員

パネリスト

牧浦 真司 氏

牧浦 真司 氏

ヤマトホールディングス株式会社　常務執行役員

モデレーター

森 浩生 氏

森 浩生 氏

森ビル株式会社　取締役副社長執行役員

デジタル技術の進化にともない、オンラインでのコミュニケーションが主流になっている昨今であるが、その時代だからこそ、face to faceでコミュニケーションを取ることの大切さが今一度見直されている。顔と顔を合わせ、同じ空間でリアルな実体験を共にすることで生まれる価値とはなにか。新しいイノベーションを生みだすcreativeな場のありようとはなにか。オンラインとオフラインの垣根を越え、双方の強みを生かしながら、目に見える空間だけでなく、目に見えない空間をつなげることで生まれる「新しいイノベーションを生み出す空間」について考える。

パネリスト

梅澤 高明 氏

梅澤 高明 氏

A.T.カーニー株式会社　日本法人会長

パネリスト

亀山 敬司 氏

亀山 敬司 氏

株式会社DMM.com　取締役会長

パネリスト

林 千晶 氏

林 千晶 氏

株式会社ロフトワーク　共同創業者　代表取締役

パネリスト

村瀨 茂高 氏

村瀨 茂高 氏

WILLER株式会社　代表取締役

モデレーター

楠本 修二郎 氏

楠本 修二郎 氏

カフェ・カンパニー株式会社　代表取締役社長

スマートフォンの定着、AIスピーカーや IoT の拡大に伴い、人々の情報接点の多様化・データの蓄積が加速化される一方、そのデータを解析・有効活用し、成果に繋げる企業は多くない。AI やクラウドサービスなどのテクノロジーで、データをマーケティングやオペレーション、事業開発に活用し、いかにビジネス改革に繋げるか。クラウドサービスや、AI プラットフォーム等の先端テクノロジーを経営に活かすSOMPOホールディングス 、データドリブン経営を実践する IDOM (旧社名: ガリバーインターナショナル)、プラットフォームを提供するグーグル、3社の取り組み事例をもとに議論する。

パネリスト

阿部 伸一 氏

阿部 伸一 氏

グーグル・クラウド・ジャパン合同会社　日本代表

パネリスト

浦川 伸一 氏

浦川 伸一 氏

SOMPOホールディングス株式会社　グループCIO　常務執行役員

パネリスト

北島 昇 氏

北島 昇 氏

株式会社　IDOM　執行役員　新規事業・人事・広報担当

モデレーター

岩村 水樹 氏

岩村 水樹 氏

グーグル合同会社　マネージングディレクターアジア太平洋地域ブランド＆マーケティング　専務執行役員チーフマーケティングオフィサー　

ESGとは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字で、企業の長期的な成長のためには、ESGの観点が必要だという考え方が世界的に広まっている。投資における企業価値を測る指標として従来はキャッシュフローや利益率などの定量的な財務情報が主に使われてきたが、昨今はそれらに加え、非財務情報であるESG要素を考慮する投資に注目が集まっている。企業が持続的に事業を成長させるために、なぜESGが重要なのか、ESGに配慮しないことから生まれるリスクとはなにか。企業の取り組み事例もふまえ、企業戦略と長期投資のあり方を議論する。

パネリスト

安藤 聡 氏

安藤 聡 氏

オムロン株式会社　取締役

パネリスト

奥野 一成 氏

奥野 一成 氏

農林中金バリューインベストメンツ株式会社　常務取締役CIO

パネリスト

川島 貴志 氏

川島 貴志 氏

第一生命ホールディングス株式会社　取締役第一フロンティア生命保険株式会社　代表取締役社長　

モデレーター

高野 真 氏

高野 真 氏

Forbes　JAPAN　CEO　&　編集長D4V　Founder　&　CEO　

顧客共創型のイノベーションのためには企業内にもDiversity & Inclusionの視点が欠かせない。ただ、企業内には未だ「無意識の意識」が存在しており、女性活躍推進のD&I 1.0に加え、LGBTへの取り組みも含めたD&I 2.0の活動が必要である。経営戦略としてのD&I 2.0の活動とは何か、「無意識の意識」とは何か、イノベーション創出のためのD&I視点の利益実感事例とは何か等を議論する。

パネリスト

青井 浩 氏

青井 浩 氏

株式会社丸井グループ　代表取締役社長

パネリスト

杉山 文野 氏

杉山 文野 氏

特定非営利活動法人東京レインボープライド　共同代表理事

パネリスト

土井 香苗 氏

土井 香苗 氏

国際人権NGO　ヒューマン・ライツ・ウォッチ　日本代表

パネリスト

柳沢 正和 氏

柳沢 正和 氏

ドイツ証券株式会社　共同株式営業部長

モデレーター

岡島 悦子 氏

岡島 悦子 氏

株式会社プロノバ　代表取締役社長

英国のEU離脱、トランプ政権の誕生、北朝鮮のミサイル発射など、国際情勢は企業の業績に甚大な影響を与えるようになってきている。これまで以上にグローバル経済が不確実性を増すなか、企業経営者は国際情勢を見極め、政治的・外交的な戦略をも取り入れた包括的な意思決定を行うことが求められている。グローバルビジネスを展開する企業が地政学リスクの増大にどう対応するべきかを議論する。

パネリスト

尾山 基 氏

尾山 基 氏

株式会社アシックス　代表取締役会長　兼　社長CEO

パネリスト

田村 耕太郎 氏

田村 耕太郎 氏

データラマ社　代表取締役国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院　兼任教授　

パネリスト

土川 元 氏

土川 元 氏

ソニー株式会社コーポレート・ディベロップメント担当　VPソニーイノベーションファンド　チーフインベストメントマネジャーソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社　SVP　and　CSO　

モデレーター

平手 晴彦 氏

平手 晴彦 氏

武田薬品工業株式会社　コーポレート・オフィサーコーポレートコミュニケーションズ＆パブリックアフェアーズオフィサー　

人工知能やロボット、IoTなどデジタル技術の進化による大きなうねりは、日本の製造業にも押し寄せている。日本の製造業各社は、強みである高い「技術力」や高度な「現場力」を活かし、 いかに“Connected Industries”を実現していくのか。ドイツで提唱された「Industrie 4.0」の哲学を実践に活かすシーメンスからみた、日本の製造業の戦略や事例、目指すべき方向性とはなにか。品質と生産性を向上させつつ、現場を熟知した臨機応変な課題解決力で継続的なカイゼンを生み出す日本の製造業の在り方について議論する。

パネリスト

浅井 真吾 氏

浅井 真吾 氏

コニカミノルタ株式会社　常務執行役　全社生産担当生産本部長博士（工学）　

パネリスト

栗山 和也 氏

栗山 和也 氏

株式会社小松製作所　執行役員生産本部生産技術開発センタ所長　

パネリスト

山崎 康彦 氏

山崎 康彦 氏

株式会社デンソー　常務役員

モデレーター

島田 太郎 氏

島田 太郎 氏

シーメンス株式会社　専務執行役員

インターネットは、日々の生活に変化をもたらし、業界業種問わず従来の事業がディスラプト（≒創造的破壊）されている。企業は、デジタライゼ―ションがもたらす顧客への提供価値の向上を考察し、新市場創造を目指した成長戦略を描き、マーケティングの具体施策までストーリーを構築し実行に移すことが求められている。“Connected Industries”時代におけるデジタルマーケティング先進企業の実例をもとに議論を展開する。

パネリスト

中島 正朝 氏

中島 正朝 氏

SOMPOホールディングス株式会社　デジタル戦略部長

パネリスト

長原 巨樹 氏

長原 巨樹 氏

日産自動車株式会社　ルノー・日産・三菱アライアンスアライアンスコネクティッドカー＆モビリティーサービス事業部アライアンスグローバルダイレクター　

パネリスト

長谷川 豊 氏

長谷川 豊 氏

ヤマハ株式会社　顧問

モデレーター

遠藤 直紀 氏

遠藤 直紀 氏

株式会社ビービット　代表取締役

経営者の「意思決定力」が一層問われる時代。変化が加速する中、不透明・不安定といった時代の混迷度は益々高まっている。この状況下において、組織の将来を方向付ける決断は何を拠り所とすれば良いのか？価値観やスタンダードが多元化する中、何をもって”正しい”を判断するのか？経営者の「軸」の重要性が語られて久しく、今まさにそのことを考える必要があるのではないか？こうした問題意識をもとに、経営者の軸や覚悟、更には心のあり方や使命感について、各界のリーダーと議論を深める。その上で、経営者として必要な「内面の強化」「主観を磨く」ことを如何にして行っていくのか？エグゼクティブが自らを高める上での鍵についても考える。

パネリスト

塩沼 亮潤 氏

塩沼 亮潤 氏

慈眼寺　住職

パネリスト

鈴木 健一郎 氏

鈴木 健一郎 氏

鈴与株式会社　代表取締役社長

パネリスト

辻 幸一 氏

辻 幸一 氏

新日本有限責任監査法人　理事長

パネリスト

松岡 浩史 氏

松岡 浩史 氏

株式会社ジェイテクト　常務執行役員

モデレーター

鎌田 英治

鎌田 英治

株式会社グロービスマネジング・ディレクター　知命社中　代表

アンドロイド（人間酷似型ロボット）研究の世界的な権威、石黒氏は、「アンドロイドは人の心を映す鏡」だという。石黒氏の研究は、認知科学や脳科学、哲学にまで研究の幅を広げ「人間とはなにか」という真理の探究にも等しい。技術の進化、時代の変化に伴い、従来の常識、規則などあらゆる枠組みは壊され、新たな創造を繰り返す一方、「人は人を知るために生きている」ということは普遍ともいえる。“Connected Industries”時代における「人間とはなにか、人間の幸せとはなにか」を考え自分に問うことの重要性を語る。

スピーカー

石黒 浩 氏

石黒 浩 氏

大阪大学大学院　基礎工学研究科　システム創成専攻　教授ATR石黒浩特別研究所　所長（ATRフェロー）　

スピーカー

為末 大 氏

為末 大 氏

一般社団法人アスリートソサエティ　代表理事

世界情勢は混迷を極め、テクノロジーのさらなる進化、ビッグデータの指数関数的拡大により、業界や国を超えた様々なつながりが生まれ、予測しないイノベーションが創造されていく。テクノロジーの変化によって、経営がどのように変化するのか。日本企業は、世界で勝ち続けていくために何が必要であるか。“Connected Industries”時代の企業経営のあるべき姿について各界を代表するリーダーと議論する。

パネリスト

魚谷 雅彦 氏

魚谷 雅彦 氏

株式会社資生堂　代表取締役　執行役員社長　兼　CEO

パネリスト

太田 純 氏

太田 純 氏

株式会社三井住友フィナンシャルグループ　取締役　執行役副社長

パネリスト

橘・フクシマ・咲江 氏

橘・フクシマ・咲江 氏

G&S　Global　Advisor　Inc.　代表取締役社長

モデレーター

堀 義人

堀 義人

グロービス経営大学院　学長グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー　

安倍政権は「日本再興戦略2016」で、第4次産業革命を成長戦略の中核として位置づけた。人工知能やロボット、IoTの活用によって、新たなビジネスを生み出し、GDP30兆円の付加価値創出を目指す。テクノロジーが生み出すイノベーションは、莫大な富をもたらす可能性を秘める一方で、従来の産業や就業構造を根底から変えていく。テクノベート（「テクノロジー」×「イノベーション」）の時代、日本のさらなる成長を実現するために、企業経営者が取り組むべき行動を問う。

スピーカー

菅　義偉 氏

菅　義偉 氏

内閣官房長官沖縄基地負担軽減担当大臣

スピーカー

竹中　平蔵 氏

竹中　平蔵 氏

慶應義塾大学　名誉教授東洋大学　教授

テクノロジーの進化によって、あらゆる業界の競争ルールが根底から変わろうとしている。旧来の価値観が崩壊し、新たなパラダイムにとってかわる時代、変化に柔軟に対応し、事業を「ピボット（方向転換）」する力が問われている。停滞事業からピボットして、新たな成長領域へ舵を切るために、経営者が行なう決断とは何か。成長戦略としてのピボットを実現する方法論を議論する。

パネリスト

青井　浩 氏

青井　浩 氏

株式会社丸井グループ　代表取締役社長

パネリスト

小池　利和 氏

小池　利和 氏

ブラザー工業株式会社　代表取締役社長

パネリスト

松﨑　正年 氏

松﨑　正年 氏

コニカミノルタ株式会社　取締役会議長

モデレーター

御立　尚資 氏

御立　尚資 氏

ボストン コンサルティング グループシニア・パートナー＆マネージング・ディレクター