コンセプト 
「G1ベンチャー」は、起業家を中心に、ベンチャー経営に関わる学者・政治家・官僚・メディア等の第一線で活躍するリーダーたちが集い、イノベーションを生み出し、強いベンチャー企業を育む生態系の構築を目指します。
開催概要 | 日時 | 2025年06月08日(日) |
|---|---|
| 対象者 | 起業家を中心として、ベンチャー経営に関わる学者・政治家・官僚・メディア等の第一線で活躍する方々（完全招待制） |
| 主催 | 一般社団法人G1 |
プログラム （プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| M | モデレーター |
|---|---|
| C | コントリビューター |
第1部 全体会
1階Shane Gu氏
鈴木 健氏
松尾 豊氏
(M)上野山 勝也氏
1階
〈A〉x AI
2階
〈M〉経営/経済
2階
〈T〉テクノロジー
2階
〈S〉スタートアップ
4階
〈G〉グローバル/ファイナンス
1階
〈A〉x AI
2階
〈M〉経営/経済
2階
〈T〉テクノロジー
2階
〈S〉スタートアップ
4階
〈G〉グローバル/ファイナンス
ネットワーキング・ランチ
3階・4階1階
〈A〉x AI
2階
〈M〉経営/経済
2階
〈T〉テクノロジー
2階
〈S〉スタートアップ
4階
〈G〉グローバル/ファイナンス
1階
〈A〉x AI
2階
〈M〉経営/経済
2階
〈T〉テクノロジー
2階
〈S〉スタートアップ
4階
〈G〉グローバル/ファイナンス
第6部 全体会
1階青柳 直樹氏
安宅 和人氏
(M)藤沢 久美氏
(C)堀 義人
懇親会
3階Micro (Def Tech)氏
DJ DRAGON氏
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
革新的な技術をベースに新たな価値を創出するディープテックスタートアップ。彼らはどのようにその革新的な技術を市場に適用し、事業化するための戦略を立てているのか。産業全体に大きな変革をもたらす彼らの戦略と未来に迫る。
Generative AIの出現によって、急速に進化するゲーム。AIによるキャラクターやシナリオの生成、移動や攻撃などのゲーム内行動や戦略の最適化など、新たな表現方法やゲーム体験を創り出す可能性が拓かれている。ゲームとGenerative AIの融合はエンタメの未来にどのような影響を与えるのか、その可能性と課題を議論する。
異なる文化やビジネス環境を持つ海外企業とのM＆Aには、戦略的な視点と高度な実行力が必要となる。国内外でPMIを経験したパネリストたちから、グローバルPMIで成功を収めるための適切な準備とタイミングの見極め方、実践的な戦略を引き出す。
限りない創造力を秘めるGenerative AI。この新たなテクノロジーがSaaSやMediaに応用されるとき、その可能性はどこまで拡がっていくのか。Generative AIの社会実装にチャレンジする中で直面する課題とその克服方策とは。Generative AIを自社のビジネスモデルに応用することで新たな価値を創出し、業界の変革をリードする企業の最前線を探る。
新たなエンタメ体験を求める人々のニーズに応えるため、音楽・映像配信業界は常に新たなテクノロジーを採用し、進化し続けてきた。Generative AI等の登場は、そうした進化を新たなステージへと昇華させる可能性を秘める。これから音楽や映像配信業界はどのような変革が進んでいくのか。エンタメの未来の可能性を深堀する。
世界的な金融引き締めや昨年の米テック企業の株価下落などの影響から資金調達環境が悪化し、「冬の時代」の到来が叫ばれる資本市場。以前に比べてスタートアップの企業価値もつきづらくなり、資金調達方法の多様化も進む中、そうした環境下でも価値を認められるIPOとはどのような企業で、どのようなビジネスモデルを持っているのか。資本市場の「今」を見つめ、評価される企業の在り様を探る。
グローバルに戦っていく上で、企業の競争力を左右する最も重要な要素の一つが優秀な人材の獲得と育成だ。そのための採用戦略や組織作りの方法論は、常に時代と共に変化し続けている。これからの時代に求められるグローバルタレントの採用と育成の戦略とはいかなるものか。既存の枠組みを超えた新たな視点と方法論を探る。
私たちの創造性を高め、未踏の領域へと導く新たなツールとなり得るGenerative AI。異なる業界や領域で連携することで新たな価値を生むオープンイノベーションの創造性は、Generative AIの出現によってはどう変化していくのか。その可能性を探る。
AIはもはやビジネスにおけるオプションではなく、企業の競争力を強めるための必須要素となりつつある。各分野においてAIのビジネスへの実装が進んでいるが、その具体的な成果、そしてこれからの展望はいかなるものか。AI上に構築するアプリケーション群の現在地から、その可能性を探る。
世界でも躍進している日本のマンガ・アニメコンテンツ。デジタルマンガプラットフォームとして世界中の読者を魅了し続ける「少年ジャンプ＋」を手がける株式会社集英社 少年ジャンプ＋編集長細野 修平氏と、「地獄楽」「呪術廻戦」「チェンソーマン」など数々のヒットアニメを生み出す株式会社MAPPA 代表取締役大塚 学氏から、日本が誇るマンガ・アニメの未来を引き出す。
GAFAMやテスラを例に挙げるまでもなく、起業こそが経済成長と社会変革を牽引する。日本においても、大学から生まれるスタートアップの成長と成功は、イノベーションの重要な源泉となり、ゆくゆくは日本経済の復活と社会変革に貢献してゆくだろう。大学発ベンチャーを数多く成功させ、新たなビジネスと産業が次々に生まれるスタートアップの生態系を構築するには何が必要なのか。その道筋を探る。
自動生成機能と自己学習能力を持つGenerative AIの登場は、従来の組織運営を根本的に変える可能性を包含している。Generative AIの全面的な活用によって組織はどのように変わり、どのような新たな戦略が必要となるのか。現在の課題とそれを克服するための戦略を議論し、AI時代の新たな組織戦略の在り方を考える。
近年、国内でも、上場を果たしたり、ネクストユニコーンとして注目を集めたりするB2Bスタートアップが増加している。こうした企業は、プロダクトの革新性のみならず、サービスを一つに絞らず、自社の強みを活かしたSaaS外事業への展開や、海外市場への挑戦も視野に入れながら成長を遂げている。海外進出や新事業展開は大きなチャレンジであり、その達成には戦略的な視点と具体的な戦術が欠かせない。B2Bビジネスの最前線にいる経営者たちの次なる戦略に迫る。
ブロックチェーン、AI、ビッグデータなどのテクノロジーを駆使して新たなビジネスモデルやサービスを次々と生み出し、消費者の体験を劇的に変えているフィンテック。その影響は金融業界だけでなく、あらゆる業種に及ぶ。2023年のフィンテックの最新トレンドは何か、そしてその先に見えるフィンテックの未来像とは。その最新潮流を解き明かす。
片づけという日常的な行為が、人々の生活にときめきと深い影響を与え、さらに心と生活を豊かにする力があることを伝えてきた「KonMari」メソッドはなぜ世界で受け入れられ、これほどの影響力を持つに至ったのか。その核心にある哲学とは何か、そしてその世界的な成功を支えたビジョンと戦略とは何だったのか。日本発コンテンツが世界市場で成功するための秘訣を探る。
2022年を「スタートアップ元年」と位置づけ、政権の目玉政策として「スタートアップ育成5カ年計画」をとりまとめた岸田政権。ユニコーン企業の100社創出を掲げる政府の狙いは実現するのか。いかなる政策が真に必要とされ、日本のスタートアップエコシステムの成熟に貢献するのか。政府の政策をスタートアップが十分に活用する方策を考える。
Generative AIの登場は、デザインの領域にも大きな変革をもたらす。新たなテクノロジーは、デザインをどのように変え、ビジネスにどのような影響を与えるのか。日本発のデザイン経営が世界次元で勝つための方策を深堀する。
時代を超えて継続的に消費者から愛されるプロダクトを生む秘訣とは何か。日本のプロダクトが世界市場で受け入れられるために必要な要素とはいかなるもので、グローバルな競争の中で独自性を保ちつつ様々な市場環境や文化に適応するにはいかなる戦略が必要か。伝統と革新が交錯する中で生まれる、世界で勝てるプロダクト戦略に迫る。
「批判よりも提案を」のG1精神を体現し、日本社会の発展に貢献するメディアや人物を称えるため2014年に創設されたG1メディアアワード。急激な社会の変化とテクノロジーの進化によってメディア自体が大きく変革する中、新しい媒体を構築し、日本と世界を繋げ、斬新なコンテンツで人々の感動や共感を生み出しているリーダーたちに贈る。
「世界で勝てるテクノベート経営～Generative AI等の活用～」を統一テーマとしてテクノロジーと経営の進化をあらゆる側面から深堀した今年のG1ベンチャー。ChatGPT等のGenerative AIは、これからの企業経営をどのように変え、企業は新たなテクノロジーをどのように活用することで競争力を得ることが出来るのか。最後の全体会は、AI時代における新たな経営戦略を考える。
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| 日時 | 2023年06月11日(日) |
|---|---|
| 参加費 | 起業家を中心として、ベンチャー経営に関わる学者・政治家・官僚・メディア等の第一線で活躍する方々（完全招待制） |
| 主催 | 一般社団法人G1 |
メルカリUSを率いて非連続的な成長を遂げているジョン・ラーゲリン氏。2020年第4四半期（4〜6月）には、前年同期比183％の大幅な伸びを記録し、メルカリが上場後1年半以内の目標としてきた｢米国メルカリの月間流通総額1億ドル｣を達成した。一方、「ダブルユニコーン」となったスマートニュースを率いる鈴木健氏。米国において近年急速な成長を遂げ、ユーザーの月間平均滞在時間が米国で最も長いアプリにまで成長、存在感を急速に高めている。コロナ禍やウクライナ情勢で市場環境が急激に変化する中で、成長を継続するための経営の要諦とは何か。世界No.1を目指す経営の鍵を引き出す。
急速に人々の関心を集めたWeb3はインターネットの新たな潮流として定着し、Web3関連の多数のプロジェクトが生まれ、多額の投資マネーが集まるようになった。今、我々はまさに新たなインターネットが誕生する瞬間を目撃しているのか。Web3の現在地と可能性、実現性を大いに議論する。
ヘルスケア領域のデジタルシフトが急速に広がりつつある。日本の医療現場がコロナ禍を経て大きな変革期を迎える中、医療・ヘルスケア分野のデジタルシフトは今後どういった道をたどり、いかなる新たなサービスが生まれるのか。日本が世界をリードする可能性はどこにあるのか。今後の展望を議論する。
コロナやウクライナ情勢など、数年前には考えられなかった環境変化によって世界の人々の行動は変容し、BtoCのビジネスモデルも大きく変化している。そうした中で、人々のニーズを捉え、変化する市場に順応し、グローバルマーケットで挑戦を続ける経営者たち。彼らは今の市場環境をどう捉え、どういった舵取りを考えているのか。彼らの議論から今後の展望を探る。
常に進化を続けるデザイン経営の手法。経営者は変化する社会と市場環境の中で、いかにして自らの事業の価値を創出していくべきなのか。「事業クリエイティブ」を掲げて顧客の価値創造をプロデュースするThe Breakthrough Company GO三浦崇宏氏、非常に洗練された滞在型ホテルビジネスの仕掛け人NOT A HOTEL濵渦伸次氏、コペンハーゲンを拠点とする北欧最大のデザインファームKontrapunkt日本代表濱口屋有恵氏から、デザイン活用の鍵をTakram田川欣哉氏が引き出す。
各国が2050年までのカーボンニュートラルにコミットし、世界が脱炭素社会へシフトしていく中、急速に関心を高めているClimate Tech。ESGへの投資が世界で強化される潮流と相まって、世界では巨額の投資資金が投入され、大きな市場が生まれようとしている。Climate Techの現在地と今後の展望はどうなるのか。グローバルトレンドと日本企業のチャンスとは。最新の動きを探る。
2021年は暗号資産市場への機関投資家や主要企業の参入が相次ぎ、クリプトの可能性に多くの関心が集まった。一方で今年に入って安定した価値を保証するはずのステーブルコインが価格を大きく下げ、暗号資産のボラティリティの大きさが改めて認識されることとなった。クリプト関連スタートアップやプロジェクトへの資金と人材の流入が勢いを増す中、これから何が起こるのか。パイオニアたちの議論からクリプトの現在位置と未来を紐解く。
コロナ禍を追い風に市場拡大が続くゲーム産業。専用ゲーム機からモバイルやPCに主戦場が移り、世界で1億人以上が遊ぶ「億ゲー」も台頭してきた。マイクロソフトが約8兆円でアクティビジョン・ブリザードを買収するなど、世界では業界再編の動きも活発だ。5G化、eスポーツ市場の急成長、VR/AR/XRゲームの登場、メタバースとの融合など、これから更なる市場拡大が見込まれ、ゲームのビジネスモデルが多様化していく中、ゲーム産業のプレーヤーたちはいかなる戦略と手法で成長を勝ち取ろうとしているのか。その戦略と課題を議論する。
今や大企業でオープンイノベーション・スタートアップとの連携を考えない企業は存在しないといっても良いだろう。スタートアップにとっても、大企業との連携は新たな成長機会が数多く隠されているブルーオーシャンであるともいえる。両者のアライアンスを成功へと導き、世界No.1を目指すために、必要な戦略と課題、アライアンス成功の鍵とは。
企業は何のために存在するのか？もちろん利益を追求するための組織が企業だが、社会課題の解決、地球規模の問題解決のためにこそ企業活動の存在意義があり、近年では、投資家も消費者も企業の「ビジョン」や「目的」を選ぶようになってきた。これからの時代のビジネスの存在意義を考える。
未来実現するかもしれない ヒューマノイドの４大技術構成要素となり得る、AI/ロボテイクス/IoTセンサー/データベースの専門家４名が足元、ディープテックでグローバルを目指す戦略と、未来のヒューマノイドの可能性に関し、放談する。
世界最大のNFTマーケットプレイスである「Opensea」は、月間取扱高6000億円を超える驚異的な成長を遂げている。そこで活躍する日本TOPのNFTクリエイターたちを交え、「NFTの今とこれから」を展望する。日本から世界への扉はここに。
2021年末頃からのテック株式市場の暴落を受けて、上場・未上場問わず国内外のSaaS企業の真価が問われている。今回の市場調整局面をどのように捉えるべきか。今後SaaSというビジネスモデルはどのような進化を遂げるのか。どのように成長し続け、メジャープレイヤーとなっていくのか。市場環境の変化を受けたSaaSの現在位置と課題、今後の展望を議論する。
2021年、スタートアップ投資は世界で過去最高を記録し、企業価値が10億ドル以上のユニコーンも1000社を超えた。一方、今年に入って急激な金利上昇などを受け、資金調達環境は変化を余儀なくされ、過大評価された企業の価値を見直す動きもある。世界的なインフレもあり不透明な環境の中、スタートアップファイナンスの最新のトレンドを探る。
フィンテックの急速な進化により、メルカリやLINE、Uberなどが次々に決済や運用など金融サービスに参入し、「金融は金融機関が運営するもの」といった概念はもはや過去のものとなった。驚異的なスピードで発展するフィンテック産業。「Embedded Finance（エンベデッド・ファイナンス）」「金融基幹システムのSaaS化」「デジタルバンク」「BuyNowPay Later」。専門家の議論からFintechの最新トレンドを探る。
Facebookが社名をMetaに変えたのが2021年10月。メタバースはまずゲーム周辺から社会実装が始まっているが、未だ「ゲームかゲーム要素の強い仮想空間のみといった固定観念が拭えない人も多いはずだ。驚異的な勢いでビジネス化が進むメタバース、進化し続けるメタバースは人間社会をどう変えるのか。メタバースが起こす産業革命とは。
コロナ禍で大きな打撃を受けたスポーツ産業だが、逆境下でDXを進めてビジネスモデルを多様化し、レジリエンスを高めている企業も多い。NFTやデータ活用など新しいテクノロジーの活用やスタジアム、アリーナといったリアルなアセットの進化など、日本のスポーツビジネスの現在位置はどのあたりなのか。その現状と克服すべき課題、テクノロジーとリアルが融合しボーダレスに広がるスポーツビジネスの未来を展望する。
無限の資金力を背景に成長性の高いスタートアップを次々に買収してさらなる成長を続けるGAFAM。米国ではスタートアップのM&AがIPOの4.5倍と、圧倒的にM&Aが大きくなっている。一方で上場のしやすさから小粒のIPOが多いとされる日本。日本企業が世界No.1を目指すためには、スタートアップのEXIT戦略・成長戦略として、いかなる戦略が必要なのか、徹底的に議論する。
グローバルで戦う上でも、経営の基本となるのは、組織で働く「人」であることに変わりはない。コロナ禍によって社会的孤立や孤独の問題がクローズアップされる中、働く人々の幸せや精神的な豊かさといったウェルビーングの重要性はさらに高まっている。働くほど元気が出る、世界No.1のウェルビーイングカンパニーをつくるには。
進化し続けるバイオテクノロジーは、今やヘルスケア領域だけでなく、食べ物、燃料、繊維、素材とあらゆる産業の垣根を越える。バイオテックによる産業界のブレイクスルーは、今後更に加速し続けるに違いない。最先端のバイオテクノロジーを駆使して新たな事業を産み出そうとする起業家たちは、今後、いかなるビジネスモデルを創出し、世界に挑んでいくのか。バイオテックをリードするトップランナーたちがその道筋を語る。
「批判よりも提案を」のG1精神を体現し、日本社会の発展に貢献するメディアや人物を称えるため2014年に創設されたG1メディアアワード。急激な社会の変化とテクノロジーの進化によってメディア自体が大きく変革する中、新しい媒体を構築し、日本と世界を繋げ、斬新なコンテンツで人々の感動や共感を生み出しているリーダーたちに贈る。
ロシアによるウクライナ侵攻や新型コロナパンデミックによって世界は一変した。人々の行動変容と社会の価値観の変化、テクノロジーの急速な進化によってメディアは大きな変革期を迎えている。激変する世界において、進化するメディアは社会をどう変えていくのか。それぞれの分野をリードするトップランナーたちに見えているメディアと世界の未来とは。
第8回G1ベンチャー最後の全体会は、サントリーホールディングス株式会社代表取締役社長 新浪剛史氏と国連事務総長 特使・米テスラ社外取締役 水野弘道氏をパネリストに迎え、オイシックス・ラ・大地株式会社代表取締役社長 髙島宏平氏がグローバルで戦う2人から「世界No1.を目指す経営」の極意を引き出す。
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| 日時 | 2022年06月12日(日) |
|---|---|
| 参加費 | 1) ベンチャー企業経営者（原則としてCEO） 2) 投資家、VC、コンサルタント、大企業の新規事業担当等ベンチャーに携わる方 3) 政治家・官僚・学者・メディアなど、ベンチャー創造の生態系を構成する方 （完全招待制） |
パンデミックでさらに巨大化し、支配力を高めるGAFAM。彼ら巨大プラットフォーマーへのマネーの一極集中は加速し、GAFAMの株式時価総額は、世界第3位の経済大国である日本のGDPをはるかに凌駕する。GAFAMが巨大な権力を握り、社会、経済、国家に影響力を強める中、ゲームチェンジのチャンスはどこにあるのか。日本の取るべき政策と戦略を議論する。
日本のベンチャーが米国本丸で勝つための戦い方の神髄とはなにか。「新たな価値を生み出す世界的なマーケットプレイスを創る」をミッションに掲げ、創業後すぐにアメリカへ進出したメルカリの小泉氏と「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」をミッションとし、創業時からアメリカ進出を進めているスマートニュース鈴木氏。2年前のG1ベンチャーでも世界での勝ち方を議論した二人が、米国本丸での戦いの最前線の実態と展望を議論する。
テクノロジーの進化とスマホの広範な普及によって、DXの波は個々の消費者にまでいきわたり、スマホを通したBtoCビジネスモデルは加速度的な進化を繰り返している。今後5Gの本格的な普及も始まり、消費者の行動のさらなる変化も見込まれる中、新たなビジネスチャンスはどこに潜んでいるのか。トップランナーたちの議論からその戦略と展望に迫る。
スタートアップのゴールはIPOだけなのだろうか。アメリカでも以前はスタートアップのゴールはIPOというのが常識だったが、実は、今やM&AがIPOを大きく上回っている。実際、GAFAMらが成長性の高いスタートアップを次々に買収して成長を遂げている事実からもこの傾向は明らかだ。スタートアップの出口戦略として日本では未だIPOが主流だが、大企業によるスタートアップのM&Aによって双方が得る利益は大きい。買収する側の論理、される側の論理、PMIの勘所などこれまで明らかにされてこなかった舞台裏を徹底的に議論する。
急速に成長を遂げる日本のライブ配信ビジネス。モバイルインターネットの普及にコロナ禍による人々の行動変容も加わり、消費者は多くの可処分時間を動画視聴に費やし、ライブ配信を視聴して消費行動も行うことが普通となった。ライブ配信ビジネスのトップランナーたちはコロナが変えた消費者の行動をどう捉え、いかなる未来への戦略を描いているのか。彼らの議論から勝ちへの道筋を探る。
コロナ禍は人々にライフスタイルや価値観の変化を迫り、企業経営においても働く人々や組織のWell-beingが急激に注目を集めるようになっている。人々の幸せや精神的な豊かさ、経営にまつわるすべてのステークホルダーと調和しようというWell-beingの概念を経営戦略にどのように組み込めば、企業価値は向上するのか。その実態を明らかにする。
インバウンドの消滅、国内での人々の行動規制によって壊滅的な打撃を受けた観光産業だが、ワクチンの普及により徐々に観光需要が戻ってくることは間違いない。これから訪れるウィズコロナ・ポストコロナ時代の観光に求められるのはいかなる要素か。現在の苦境を乗り越え、ポストコロナを見据えた観光産業の戦略と遂行力を議論する。
起業家を中心に、ベンチャー経営に係る各界のリーダーたちが集い、強いベンチャー企業を育む生態系となったG1ベンチャー。今回はコミュニティの新陳代謝を図るため、創業2年以内またはU-30の若手起業家が多く参加している。次世代のGAFAMを目指す新進気鋭の起業家たちが、その戦略と志をピッチ形式で発信する。
近年急速に進化している日本のFintech関連産業。キャッシュレス決済が急速に拡大し、重厚長大な金融の世界のDXも大幅に進んできた。ユーザーの属性や消費行動などのデータを利用することで広がるビジネスの可能性は計り知れない。Fintechの次なるBig Waveは何か、新たなデータ利用戦略から見えてくる次の世界を展望する。
コロナ禍で市場や社会が大きく変化し、企業のDX推進の必要性が飛躍的に高まる中、大企業のDXは、ガバナンスや指揮系統、戦略・計画、サービスの目利き力やデジタル人材といった面で課題が多い。一方で、スタートアップが主導し、大企業のDXに成功する事例が増えつつある。裾野の広い大企業のDXマーケットでスタートアップがビジネスチャンスを拡大するために必要なビジョンと戦略を議論する。
米モルガン・スタンレーの予測によると市場規模が100兆円にまで成長すると言われる宇宙ビジネス。米国ではすでに複数のスタートアップがSPACを通じた上場を見込み、国内でも数年内のIPOの観測が出始めるむなど、投資家からの関心も飛躍的に高まっている。宇宙分野の本格的なビジネス展開が目前に迫る今、最新の動きを探る。
世界的な金融緩和を背景にVCへのマネーの流入が加速する一方、新型コロナによるパンデミックでシード・アーリーステージのスタートアップへの投資環境は厳しさを増す面もある。そうした中でも成長するスタートアップを見極め、将来を切り拓くVCは健在だ。将来GAFAMらをも超えるユニコーンを輩出する可能性を気鋭のベンチャーキャピタリストたちはどこに感じているのか。彼らが見据える成功する企業の特質とは。
多くの経営者が、Beforeコロナ時代は「攻めの経営」をだったものが、Withコロナ時代は終わりが見えない危機と同居しつつ「耐える経営」を強いられている。しかし、そうした中でも危機を機会に変える事業戦略の転換を大胆に敢行し、挑戦し成長し続けている企業経営者たちがいる。彼らの議論から、危機を乗り越え成長を実現する要諦を引き出す。
新型コロナによるパンデミックは消費者、経営者、投資家の価値観の変化を加速させ、企業経営におけるESGの重要性が過去にないほど高まっている。今や、いかなる企業もESGの観点を無視して経営を行うこことは出来ないといっても過言ではない。今後の世界において、消費者の意識はどう変わり、企業や投資家はどういった行動をする必要があるのか。ESGをいかにして経営に取り入れ、将来を見据えたビジネスモデルを構築することで長く競争力を保ち続ける企業になれるのか。最新のESG経営の課題と展望を議論する。
昨年発足した菅政権が行政のDXを推進するために創設を目指すデジタル庁。行政手続のDXを一元化して進めるためには、デジタルサービスを得意とするスタートアップをうまく活用し、連携を強化することが有効だ。行政とスタートアップがいかなる形で連携すれば、行政と社会のDXがスピーディに進み、経済成長につながるのか。その戦略と課題を議論する。
テクノロジーの進化に世界的パンデミックも相まって人々のライフスタイルや価値観、消費者の行動は大きく変容し、そして多様化した。BtoCビジネスの最前線を走るプレーヤーたちは、多様化する顧客のニーズをいかに捉え、ビジネスチャンスに変えているのか。その課題と展望を聞く。
新型コロナによるパンデミックは経営のインフラとして不可欠なロジスティクスにも大きなインパクトを与えた。消費者のECシフトが加速し、店舗だけでなくPCやスマートフォンからも自由に購入できる環境を用意しようというオムニチャネル化の動きをさらに進める一方で、国際物流の分断などモノの流れの停滞で多くの企業が大きな影響を受けた。B2BとB2Cの統合、物流DXやロボティクスなど、企業経営者は進化するテクノロジーを活用して変化する環境にいかに対応すべきなのか。経営課題として重要性を増すロジスティクスの今と未来を展望する。
デザインの力をブランドの構築やイノベーションの創出に活用するデザイン経営の手法は近年日本でも急速に拡がりを見せ、今やスタートアップにおいてもいち早く経営に取り入れるべき最重要課題の一つとなった。その対象範囲は、見た目の美しさや意匠にとどまらず、ユーザー体験、システム、ビジネスなど形のないものも含めたあらゆるモノ・コトにまで拡がる。デザイン・経営・テクノロジーの垣根を飛び越えて、スタートアップ経営者はいかにして価値を創出し、事業を展開していく必要があるのか？
近年、急激な勢いで拡大を続けるD2C。多くのスタートアップ、大手メーカー、ブランドが、良い商品の提供だけではない、トータルでの顧客体験の設計を進めている。コロナ禍で一気に進んだ消費者の消費スタイルの進化がD2Cの勢いを加速する中、D2Cのトップランナーたちはその実態を最前線でどう捉えているのか？その可能性と課題、未来展望を議論する。
進化したテクノロジーを活用したスタートアップが、あらゆる業界を再構築し、DXを進めている。これまでDXから程遠かった既存産業も例外ではなく、DXによる新たな価値を生み出す事例が出てきている。スタートアップの旗手たちが手掛ける業界変革の事例から、GAFAMらに打ち克つための戦略と課題を議論する。
AIやロボット、再生医療、ゲノムなど、大学における最先端の研究成果をビジネスに展開するディープテック・スタートアップへの注目が急激に高まっている。日本における大学発ディープテック・スタートアップの潮流を産み出す核となっているのが東京大学松尾研だ。日本発ディープテック・スタートアップがGAFAMらに打ち克つためのに必要な戦略とは。
テクノロジーの進化と社会の変化は加速度的であり不可逆的だが、そこに必ず立ちはだかるのが古い規制の壁だ。一方で、各国で進む巨大プラットフォーマーへの規制強化など、時代の変化に伴って新たに必要となる規制もある。変化の激しい現代において、規制改革を政治や行政に任せておくだけでは時代に対応できない。社会を良くし、新たなビジネスを生み出すために最善な規制改革と競争政策とは。そして経営者は行政や規制にどう関わっていくことが必要なのか。その課題とこれからの展望を議論する。
医療現場におけるAIやロボット、VRなどの最新テクノロジーの活用、患者向けオンラインプラットフォームやデジタル化による院内オペレーション最適化、ヘルスデータプラットフォームの運用など、ヘルスケア領域のデジタルシフトの動きは着実に広がりつつある。コロナ禍によって医療現場の規制に限定的だが風穴が開けられる中、医療のデジタルシフトは今後加速していくのか。日本の現在地と課題、今後の展望を議論する。
「批判よりも提案を」のG1精神を体現し、日本社会の発展に貢献するメディアや人物を称えるため2014年に創設されたG1メディアアワード。メディア全体が大変革期を迎える中、新しい媒体を構築し、日本と世界を繋げ、斬新なコンテンツで人々の感動や共感を生み出しているリーダーたちに贈る。
新型コロナのパンデミックによる人々の行動変容と社会の価値観の変化、加えてテクノロジーの不可逆的な発展によってメディアは加速度的に進化を遂げている。進化するメディアは社会をどう変えていくのか。それぞれの分野をリードするトップランナーたちに見えているメディアと社会の未来とは。
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| 日時 | 2021年06月13日(日) |
|---|---|
| 参加費 | 1) ベンチャー企業経営者（原則としてCEO） 2) 投資家、VC、コンサルタント、大企業の新規事業担当等ベンチャーに携わる方 3) 政治家・官僚・学者・メディアなど、ベンチャー創造の生態系を構成する方 （完全招待制） |
| 主催 | 一般社団法人G1 |
グローバルな競争が激しさを増す今、国内シェアを確保してからグローバルマーケットに進出するというこれまでのような戦略では海外勢の後塵を拝さざるを得ない。「新たな価値を生み出す世界的なマーケットプレイスを創る」をミッションに掲げ、創業後すぐにグローバルマーケットの追求を始めたメルカリ小泉氏、そして、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」をミッションとし、創業時からアメリカ進出を進めているスマートニュース鈴木氏、二人のトップランナーから、日本のベンチャーが世界で勝つために必要な戦略を引き出す。
インターネット/モバイル/IoT/AIといったテクノロジーの進化によって、あらゆる業界が再構築されている。物流や建設、製造などの伝統的な成熟産業も例外ではなく、むしろ新技術による変革のインパクトは極めて大きくなりつつある。オクト（建設）、キャディ（製造）、Shippio（物流）、ラクスル（印刷/物流）の創業経営者たちが、世界で勝つための業界変革の課題と戦略を議論する。
2008年に発明されたブロックチェーンは「インターネット以来の技術革新」となるのか。仮想通貨を開発する過程で生まれたこのテクノロジーは、低コストと情報の改ざんの難しさを両立しており、金融、決済、貿易、物流、医療、さらにはアフリカの農業支援まで、極めて幅広い分野で応用に向けた動きが広がっている。新たな技術が産業構造や企業行動を大きく変えていく中、日本企業が世界で勝つための新たなビジネスモデルを議論する。
長く続く働き手不足の中、人材の獲得はいかなる企業にとっても最重要課題となっている。さらに、働き方改革の影響で、働きやすく、やりがいのある環境の整備も人材獲得の上でその重要性を高めている。成長の担い手となる人材をいかに獲得するか、獲得した人材が活躍できる環境をいかに整えるかが、企業における成長戦略の中心課題といえよう。すべての企業が注目する採用・育成の最新動向に迫る。
ベンチャーにとって大企業とのアライアンスは成長を加速するトリガーとなる。大企業の持つ資金や顧客チャネル、サプライチェーンなどの経営資源を使うことができればレバレッジを効かせられるためだ。一方、大企業にとってもベンチャー企業との連携は、今や新たなイノベーションに不可欠となった。スタートアップとの連携をテコに新たな成長機会を見つけたい大企業の姿勢は確実に強まっている。両者のアライアンスを成功へと導き、お互いWin-Winとなるために、必要な戦略と克服すべき課題とは。
第6回G1ベンチャーの統一テーマ「日本のベンチャーが世界で勝つための戦略」を大いに議論していただきます。
本質的にローカルなビジネスモデルであるシェアリングエコノミーだが、Uber、Lyft、Airbnb、WeWorkのみならず、アジアでもGrab、Go-Jek、DiDi-滴滴出行、Ola Cabsと、グローバルにビジネスを展開するシェアリングエコノミーの巨人たちが続々と現れている。所有から共有への不可逆的な変化が世界で進む中、シェアリングエコノミービジネスの最新動向を踏まえ、日本企業が世界で勝つための戦略を議論する。
インターネット、IoT、クラウドといったテクノロジーの進化は、医療・ヘルスケア分野の景色を一変させてきた。スタートアップが続々と参入してこの分野のイノベーションを推し進め、医療情報を多種多様にデータ化し、様々な機器とつなぎ、これまでにない新たなソリューションを生み出してきた。高齢化先進国でありヘルスケアの巨大市場として世界から注目される日本のヘルステックベンチャーは今後、テクノロジーとデータを駆使していかなるビジネスモデルを創出していくのか。ヘルステックをリードするトップランナーたちがその道筋を語る。
本年4月に施行された働き方改革法。経営者も働く人たちも、楽しく働き甲斐を持ち、結果としてお客様の満足度も業績も上がるという世界を作ることが本来の目的である。経営者は「働き方改革の波」をどのように活かし、変化に繋げていくべきなのか。働き方改革の第一人者達を迎え、真なる働き方改革について議論する。
新たなビジネスを展開しようとした時に必ず立ちはだかるのが古い規制の壁。しかし、規制は古くて役に立たない「悪」ではなく、テクノロジーの進化とともに変化し、新たな時代に対応していくための「ツール」である。変化の激しい現代において、規制改革を政治や行政に任せておくだけでは時代に対応できないことは明白だ。新たなビジネスを生み出す経営者も規制改革を「自分ごと」として捉え、社会をよくするための運動論として主体的に関わっていくことが重要だ。近年の日本の規制改革をそれぞれの立場で推し進めてきたパイオニアたちから、その極意を引き出す。
日本にもようやく「デザイン経営」の波が押し寄せつつある。British Design Councilの調査によればデザインへの投資は利益を4倍押し上げ、デザインを重視する企業の株価は、S&P全体と比較して過去10年間で2.1倍成長しているという。しかし、実際に経営にデザインを組み込むことは容易ではない。昨年のG1ベンチャーでも人気セッションとなった「デザイン経営」の神髄をさらに深堀する。
PayPay、merpay、Origami Payなどここ数年、スタートアップが一気にけん引してきた日本のキャッシュレス決済。しかし、10月に迫った消費増税に伴う政府によるキャッシュレス5%還元の実施を控え、5月にはゆうちょ銀行の決済サービス「ゆうちょPay」が、秋にはメガバンクなど幅広い金融機関が参加する「Bank Pay」（バンクペイ）が始動するなど、サービスが乱立するキャッシュレス戦国時代に突入した様相を呈している。日本のマーケットを握るのはどのようなサービスとなるのか、日本がキャッシュレス決済先進国となるための課題と道筋を引き出す。
人工知能（AI）やロボット、創薬や再生医療、ゲノムや素材化学、バイオ、宇宙など、大学における最先端の研究成果をビジネスに展開するディープテック・スタートアップへの注目が急激に高まっている。これまで大学や研究機関では優れた技術シーズを持ちながら、経営人材をマッチングしたり資金調達に苦労したりするケースが少なくなかったが、近年ディープテック・スタートアップを生み出す潮流が世界的に広がりつつある。日本発ディープテック・スタートアップが世界で勝つために必要な戦略とは。
「他のベンチャーの経営陣はいったいいくらもらっているのだろうか？」すべての経営者が気になってはいるものの、なかなか率直には聞けない問題の核心を、完全オフレコで議論する。日本では上場企業の報酬一億円以上の役員に関して開示が義務付けられているのみだが、米国においてはSECのルールで取締役、役員の報酬に関して詳細な開示ルールが規定されている。おりしもカルロスゴーン氏の事件から役員報酬への関心が高まる今、ベンチャー企業における報酬の「真実」に迫る。
日本企業による海外企業の買収はもはや珍しいことではなくなった。近年日本企業のM&Aは拡大の一途をたどり、昨年は、３８５０件（前年比２６.２％増）、２９兆８８０２億円（前年比約２.２倍）と金額・件数ともに過去最高を更新している。積極的な買収戦略によってアジア・欧州・北米に主要拠点を広げるモンスターラボ、Indeed買収によって非連続の成長を遂げたリクルート、グローバルビジョンを常に更新し、香港(中国)、米国へと拠点を拡大するマネックスグループ、稀有な成功を実現している3社を代表するリーダーから、難しいとされるクロスボーダーM&Aを成長へつなげる秘訣を聞く。
ライブ・エンターテインメントから旅・レジャーまで、多様な側面を持つ「エンタメ」産業。その市場規模は72兆円を超え、近年さらに参加型・体験型のサービスが伸びている。中でも特に注目されるのが2020東京大会を控えて盛り上がるスポーツ産業だ。チームやアリーナを中心としたエンタメ・コミュニティビジネスとして収益を拡大するビジネスモデルが成功しつつある。世界中の人々に「楽しさ」へのニーズは常に存在する。日本のエンタメ・スポーツ産業が世界で勝つための戦略とは。
電撃的なスピードで増加するVチューバー。テレビ、CM、新聞といったYouTube以外のメディアに進出することも珍しくなくなり、Vチューバーは急成長を遂げている。スキャンダルリスクの少なさから大企業や自治体からマーケティングに起用される例も増加しており、今後その市場はさらに拡大することが期待される。Vチューバービジネスのキーマンたちが日本発の新市場の可能性を議論する。
2011年にマーク・アンドリーセンが「Software Is Eating The World」と予測して以来、ソフトウェアが世界を飲み込んできた。しかし、IoTの発展によって、今独自のハードウェアを開発するスタートアップが躍進しつつある。古来「ものづくり」をお家芸としてきた日本から世界で勝てる革新的なプラットフォームは生まれるのか。IoT事業の本質と事業としての課題、これからの展望を議論する。
ビジネスは人々が幸せになるために本来存在している。一方で、従業員の幸福度は近年課題として取り上げられており、従業員のウェルビーイングが企業にとっても大きなアジェンダとなっている。また、ベンチャーにおいては、起業家がハードシングに向き合う中で、孤独や苦しさの中にいて、幸福ではないと感じているケースも多くある。幸せとビジネスというテーマで、経営者・起業家の葛藤から、従業員の幸せまで、幅広く議論する。
日本のベンチャーキャピタル（VC）は近年、運用規模を順調に拡大し、外資系VCの日本への投資も急増している。ベンチャーに流れる資金が拡大する一方、運用できるキャピタリストの拡大やオープンイノベーションの成功例の研究など、VC自体の質の向上も課題となっている。「ユニコーン」を2023年までに20社創出するという政府の掲げるKPIも一つの通過点として、世界で勝てるベンチャーを育てるためにVCがとるべき戦略とは何か。
まもなくスタートする5Gによる超高速大容量・低遅延・同時多接続通信は私たちの生活や様々な産業をさらに加速度的に変えていくだろう。国内のスマートフォン普及率が80％に達した今、スマホの画面の中の小宇宙からいかにイノベーティブなサービスを生み出すことができるかが、ビジネスの勝敗を決する。突き抜けるアプリケーションを生み出すトップランナーからその極意を引き出す。
「批判よりも提案を」のG1精神を体現し、日本社会の発展に貢献するメディアや人物を称えるため2014年に創設された賞。メディア全体が大変革期を迎える中で今年は、新しい媒体を構築し、日本と世界を繋げ、斬新なコンテンツで人々の感動や共感を生み出しているリーダーたちに贈る。
テクノロジーの発展によってメディア・コンテンツは加速度的に進化を遂げている。インターネットを使った新たなサービスradikoでラジオの新時代を切り開いたradiko青木貴博氏、急成長するバーチャルタレントのパイオニア・キズナアイをマネジメントするActiv8大坂武史氏、NewsPicks事業で2023年までに全世界1000万ユーザー、有料会員数100万人の「世界で最も影響力のある経済メディア」となることを目指すNewsPicks坂本大典氏、それぞれの分野をリードするトップランナーたちに見えているメディア・コンテンツの未来とは。
VR/AR技術を使ったエンタメ業界で大注目のコンテンツが集結しました。味覚フュージョンカクテル、参加型ピタサンドとともにお楽しみいただきます。
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| 日時 | 2019年06月16日(日) |
|---|---|
| 参加費 | 1) ベンチャー企業経営者（原則としてCEO） 2) 投資家、VC、コンサルタント、大企業の新規事業担当等ベンチャーに携わる方 3) 政治家・官僚・学者・メディアなど、ベンチャー創造の生態系を構成する方 （完全招待制） |
| 主催 | 一般社団法人G1 |
米国のアップル、グーグル、アマゾン、フェイスブック、マイクロソフト、そして中国のアリババとテンセントの現在の「セブンシスターズ」は、全て時価総額は50兆円を超え、トヨタをはるかに凌ぐ。一方で今の日本のベンチャーに有望ベンチャーは多いものの、1兆円ベンチャーはなかなか見当たらない。そんな中で着実な成長を持続し、いまや時価総額5兆円に迫る勢いのリクルートの姿は異彩を放っている。その成長の秘訣とは。一兆円企業を経営するための鍵を引き出す。
2017年に日本企業が当事者となったM&A件数は3050件と過去最多となり、金額は13兆3437億円に上った。企業価値を非連続的に向上させる上でM&Aによる成長戦略は今後も鍵となるだろう。2014年に世界最大のアグリゲーションサイトを運営するスペインのトロビット社を買収したLIFULL、同じく2014年に米国のソーシャルメディアデータ提供ベンチャーEffyis社を買収したホットリンク、次々にM&Aを続け急成長を続けるエボラブルアジア、積極的なM&Aによって事業拡大を続けるトップランナー達がその課題と今後の展望を議論する。
インターネット革命により、ネット通販が広がり、IoT革命で、モバイル通販やオムニチャネルが加速度的に広がっている。現に、米国では、リアル小売業は、生まれ変わるほどの変革を求められ、ネット企業は、無人コンビニの開発やリアル店舗の展開、自前配送の整備までしている。そして、消費者は、どこでも買い物し、どこでも受け取りたいと望んでいる。さらに、このニーズは小売事業者だけでは解決できず、ラストワンマイルを含め、物流の変革がますます必要とされるようになる。テクノロジーが変えるリテールコマースの未来とは。
ビジネスを拡大させ、企業価値を高めるためには強力な人材・チーム・組織が欠かせないことは論を待たない。テクノロジーの指数関数的変化により経営環境は激変しあらゆる業界の枠組みが根底から変わる今、時代の先を読み、変化にスピーディーに適応し、企業価値を向上させるための組織のあり方、人財マネージメントの方法論とは何か。組織・人財・働き方の設計を議論する。
規制当局が仮想通貨に対する規制を強化するトレンドの中、日本では業者の撤退が相次いでいる。一方でブロックチェーン技術がもたらす非中央集権型システムやグローバル化された支払いメカニズムなど、仮想通貨のテクノロジーとしてのポテンシャルは間違いなく高い。仮想通貨はグローバルなデジタル経済に非常に適しており、「通貨圏の次の一手」になり得る可能性を大いに持っているといえるだろう。極めて不透明な仮想通貨のこれからの航路をトップランナーたちが照らす。
2018年の動画広告市場は1845億円に達し、5年後の2023年には3,485億円を突破する勢いで成長するとされる。広告に限らずスマホネイティブ世代の拡大とともに動画ビジネスは爆発的な勢いで拡大を続けるだろう。マーケットの中心にいるプレーヤーたちが考える次の一手とは。動画ビジネスにおける成功のセオリーを議論する。
アベノミクスの継続で日本の金融・資本市場は好調を続けている。2017年のIPO件数も90件に達し、2018年にはメルカリをはじめとしたユニコーンを含む100社以上が上場するだろうともいわれている。成長率の高い競争市場においていち早く優位性を構築し、グローバル市場に打って出て企業価値を高めるために、上場そして上場後の多様な資金調達はますます重要となる。メガベンチャーを育てるために、金融・資本市場が打てる方策とは。
既存メディアの苦戦が叫ばれて久しいが、新聞、放送、出版、広告など既存メディアの市場規模は依然として10兆円を超えており、そのポテンシャルは大きい。ソーシャルメディアの隆盛によって無数の個人が情報発信を行うようになり、メディアはその役割の変容を余儀なくされていく。テクノロジーの進化によってニュースメディアはその姿をどのように変えていくのか－話題のメディアの仕掛け人たちが語る「新たなメディアの形」とは。
Airbnb、Uber、WeWorkと企業価値1兆円を超えるシェアリングエコノミースタートアップが続々と生まれる米国。現在の日本の市場規模は500～600億円だが、潜在的市場規模は年間約2兆6300億円に上ると見られており、テクノロジーの進化によって所有から共有への潮流が不可逆的であることを考えれば、日本のシェアリングエコノミースタートアップの可能性は計り知れない。欧米からは出遅れているといわれている日本が成長を実現するための課題と解決策とは。
SaaSなどのパブリッククラウド市場の市場規模は、2017年に5000億円を超え、今後も毎年20％以上の高い成長率を維持して2022年には1兆4000億円に達すると予測されている。テクノロジーの進化とクラウドの発展によって起業コストが劇的に下がったことも相まってSaaSスタートアップは百花繚乱の相を呈している。インターネットの普及で顧客は同種サービスのクオリティを簡単に比較できるため、他社に劣後すればすぐに消費者に見捨てられる「勝者総取り」レースをプレーヤーは強いられることになるだろう。SaaSビジネスの差別化の課題と今後の趨勢を議論する。
オープンイノベーション、コーポレート・ベンチャー・キャピタル（CVC）ファンド、アクセラレーションプログラム、M&Aによるスタートアップ買収など、大企業とベンチャーによるシナジー創出への動きは今後さらに大きくなり、各事業者は様々な戦略を組み合わせながら、事業化に向けた具体的な結果を出すフェーズに入っていくだろう。大企業の資本力やノウハウとベンチャー企業の技術力や革新性をうまくコラボレートしてレバレッジを最大化し、起業価値を向上させる方法論とは。
2017年に米国のVCがベンチャー企業に投じた投資額は合計840億ドル（約9兆4330億円）に達した。スタンフォード・ビジネススクールの統計によれば、米国全公開企業の43％が、VCの支援対象となっており、そうした企業が米国の全従業員の38％を雇用し、時価総額でも57％を占めるという。日本でもここ数年VCの投資額は着実に増加傾向をたどり、1000億円を超えてきている。企業の価値を創造し、日本でも時価総額1兆円を越えるベンチャーを育てるためVCがすべきこととは。
技術起点の革新とデザイン思考による顧客インサイト。これらを掛け合わせることでイノベーションが最大化し、事業の成功確率とスピードも大きく向上する。経営者はいかにしてこれらの武器を使いこなすべきか。
コモディティ化が激しく資本勝負になりがちなハードウェアはベンチャーに向かないと言われていた時代があった。一方、最近は独自のハードウェアを提供し、取得されるデータからプラットフォーム戦略を描くベンチャー経営者が躍進している。国内外の巨大資本に対抗して、日本発ハードウェアベンチャーは新たな時代の稼ぐ仕組みをどう作るのか。世界を変える革新的なプラットフォームは日本から生まれるのか。最先端を走る経営者たちに聞く。
中国のモバイル決済市場の規模は世界で群を抜いて大きく、モバイル決済市場規模は2016年でなんと9兆ドル（約1011兆円）、米国の90倍にも上るという。そもそもクレジットカードやデビットカードが普及していなかったアジア各国は、モバイル決済が一挙に普及する土壌があったわけだ。一方、現金大国日本でも、キャッシュレス決済の大波は着実に押し寄せてきている。世界から遅れを取る日本が取るべき方策と克服すべき課題とは。
鋼鉄の340倍強靭性が高くあらゆる産業に応用可能な人工合成「クモの糸」の製品化に世界で始めて成功したスパイバー。抗体技術を核にした最先端のバイオテクノロジーを駆使して、画期的な新薬を継続的に創出し、グローバルに展開する協和発酵キリン。「科学技術の発展と地球貢献を実現する」という理念のもと、研究者や技術をつなぎあわせる知識プラットフォームを運営しイノベーションを生み出すリバネス。3人のトップランナーから、ライフサイエンスとテクノロジーによる新たな価値創造で世界を変えるビジョンを引き出す。
M&AによるシナジーはPMIを確実に遂行して初めて実現できるものだ。さらに踏み込めば、M&Aによって成長と企業価値向上を実現している企業にとっては、PMIのPはPostのみならず、Preも意味している。すなわち、クロージング前からスピーディーに実質的な統合作業に着手するとともに、PMIの成功体験が次の買収のチャンスを拡げているのだ。成長のスピードを飛躍的に高めるためのPMIの本質を議論する。
米調査会社ガートナーはAIが企業にもたらす価値に関する新たな予測を発表。2018年のAI業界は前年比70%増の1兆2000億ドル（約132兆円）規模になると予想し、AIに由来するビジネスの価値は2022年までに3兆9000億ドル（約429兆円）まで拡大すると見積もった。近い将来、望むと望まないとに関わらず、すべてのモノがAIによって劇的な変化の影響を受け、AIが社会と産業の姿そのものを変えていくのは確実だろう。時代の先を読み、AIによるビジネス構造の変化を先取りし、成長を実現するための方法論とは。
インターネット・IoTの進化は、「ITと無縁でいられる」産業をこの世界から無くしてしまった。インターネットは、もはやインターネットの中だけで完結するものでなく、あらゆるビジネスや生活を変える力を持つ。この事実は、これまでITと無縁と思われていた「古い」産業であるほど、チャンスが大きいと言い換えることも出来る。葬儀業界に挑む「みんれび」、テクノロジーを駆使して物流と印刷を変える「ラクスル」、不動産に切り込む「リノべる」、3社の経営者たちが語るデジタル・ディスラプションの近未来。
大企業が有するノウハウとスタートアップの革新性や技術力を結びつけることで、ヘルスケアにおけるイノベーションはどこまで加速化することができるのか。日本初の製薬企業によるオープンでイノベーティブなエコシステムの醸成を目指して本年4月に開所した湘南ヘルスイノベーションパークの藤本氏、テクノロジーでヘルスケアのイノベーションを促進するメドレーの瀧口氏、カケハシの中尾氏、3人のイノベーターに見えているヘルスケアの新たな地平とは。
スマートフォンの普及とともに爆発的な勢いで規模を拡大したモバイルオンラインゲームによって、ゲーム産業は1兆円を超える市場規模まで成長したが、近年は、飽和したとも見られる市場において競争激化と成長鈍化に直面しつつある。一方でゲーム産業はAI（人工知能）、VR（仮想現実）、AR（拡張現実）、MR（複合現実）など新たなテクノロジーとの親和性が高く、イノベーションを生み出しやすい産業でもある。これまでゲーム産業を牽引してきたイノベーターたちは、飽和市場でどのように新たなビジネスモデルを示していくのか。その成長戦略とビジョンを議論する。
初めて世に出てから40年以上経っても未だ色褪せない「銀河鉄道999」の世界観。6月18日からは「銀河鉄道999」が、初めて実写ドラマ化されるという。アート・コマーシャルの領域で圧倒的なインタラクティブ作品を手がけ、海外でも高い評価を受けるライゾマティクス。「AI記者」、買収した英FTとの技術交流と矢継ぎ早に「テクノロジー・メディア」への進化を進める日本経済新聞。テクノロジーが指数関数的に全てのものを変化させる時代に、コンテンツとメディア、そして社会はどう変わるのか。そして変わらないものとは。
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| 日時 | 2018年06月17日(日) |
|---|---|
| 参加費 | 1) ベンチャー企業経営者（原則としてCEO） 2) 投資家、VC、コンサルタント、大企業の新規事業担当等ベンチャーに携わる方 3) 政治家・官僚・学者・メディアなど、ベンチャー創造の生態系を構成する方 （完全招待制） |
| 主催 | 一般社団法人G1 |
人工知能やロボット、IoTの進化によって、自動車や飛行機、産業用設備に代表される「ものづくり」のルールは根底から変わりつつある。インターネットによって、すべてのモノがつながっていく中、日本ならではの技術力や現場知を活用し、第４次産業革命の覇者になるために必要な行動とは何か。世耕弘成経済産業大臣を迎え、世界の模範たるために日本が目指すべきビジョンを考える。
技術革新によってあらゆる産業構造が根底から変わりつつある中、“Connected Industries”を実現し、新たな市場を創出していくために、起業家たちがとるべき行動とは何か。世耕弘成経済産業大臣、“ConnectedIndustries”ベンチャー懇談会座長を務める牧野正幸氏を迎えて議論する。
脱東京一極集中が叫ばれる中、地方の多様な魅力の発信に向けて、大企業とベンチャー、自治体が手を組んで動き始めている。2015年にはJTBとアソビューが資本業務提携を発表し、自治体や日本版DMO向けサポートを通じて、地域の魅力や多様なエクスペリエンスの発信に取り組む。持続的な地方創生を実現し、2020年の訪日観光客数目標3000万人を達成するために、大企業とベンチャーはどのように連携し、行動していくべきか。観光業界のキーパーソンたちが議論する。
経済のグローバル化が進み、Eコマースの取扱高が急拡大する中で、物流の重要性はいっそう高まっている。クラウド化やIoT、ロボットやドローンをはじめとする技術革新が進み、世界のテックカンパニーが無人配送センターや即日配送に向けて鎬を削る。もはや物流のイノベーションを制することこそ、日本の製造業・商業の競争力を左右するといっても過言ではない。“Connected Industries”を実現する物流とは何か。第一線で活躍するイノベーターたちが議論する。
事業会社によるコーポレート・ベンチャー・キャピタル（CVC）ファンドの組成が活発化している。オープンイノベーションの重要性がますます高まる中、大企業とベンチャー企業によるシナジー創出を各社が模索する。大企業ならではの資本力やノウハウとベンチャー企業の技術力や革新性をどのように結びつけるのか。最前線で活躍する投資家たちが議論するCVCを成功させるための方法論。
テクノロジーの進化は、医療における「岩盤規制」に風穴を開け、新たなイノベーションを生み出そうとしている。遠隔診療の拡大や遺伝子検査、ウェアラブルデバイスやビッグデータの活用によるヘルスケア──高齢化が進み、医療費をはじめとする社会保障費の増大が財政を圧迫する中、人々の健康を守り、新たなビジネスを生み出すために必要な行動とは何か。ヘルスケアテック・カンパニーを代表する起業家たちが議論する。
「U-25」世代の起業家の活躍が著しい。スマホネイティブとして育ち、テクノロジーの力で新たな価値をつくり出す。多岐に亘る領域を軽やかに往来し、時にM&Aを行いながら、事業の成長を実現する。U-25起業家たちの目には、どのような世界が見えているのか。どのように市場に挑み、組織の開発に取り組んでいるのか。U-25起業家たちが語る企業と経営のリアル。
テクノロジーの進化は、エンターテイメントのビジネスモデルをも大きく変えつつある。テレビ一強であったプラットフォームは、YoutubeやNetflixをはじめとする動画サービスの出現によって根底から変わり、マネタイズの手法やスターシステムもまた、巨大な変化に直面している。市場の巨大な変化をビジネスチャンスにつなげていくために必要な行動とは何か。新たなプラットフォームにおいて、日本のコンテンツを世界に発信していくための方法論を議論する。
インターネットの進化やスマホの普及によって、民泊やライドシェアといった新たなビジネスが生まれ、ドローンやセグウェイの出現によって、輸送のあり方は根底から変わろうとしている。巨大な市場が生まれつつある一方で、既存産業とのコンフリクトが各国で生まれている。既存産業の活力を守りながら、新たな成長を実現していくために必要な打ち手とは何か。新たなBig Industryを生み出すための方法論を議論する。
働き方改革が進み、企業や場所にとらわれない多様な働き方が生まれ、上限日数制限のない在宅勤務制度を導入する企業が現れる中、会社という「場」の意義が改めて見直されようとしている。リモートワークが普及し、クラウドや通信の進化によって、フリーランスで働くことさえ容易になった時代、志を共にし、メンバーが力を合わせて事業をつくっていく組織をどのように設計するのだろうか。個の確立と強いチームづくりの両立に向けた新たな組織開発の方法論を議論する。
「ポケモンGO」の爆発的ヒットは、拡張現実（AR）の普及に弾みをつけ、仮想現実（VR）には、FacebookやGoogle、Microsoftといったテックカンパニーの参入が相次ぐ。人工知能やロボティックスと組み合わされた技術は、コミュニケーションや人間の機能さえ拡張していく。リアルと仮想の組合せは、我々の世界にどのような地平をもたらすのか。新たなプラットフォームを巡って、どのようなビジネスチャンスを見出すのか。キーパーソンたちが集結する。
2016年、日系企業のサンフランシスコ・ベイエリアへの進出数は過去最高となった。スタートアップのみならず、国内大企業のシリコンバレー・シフトが加速化している。2017年春、SMFG シリコンバレー・デジタルイノベーションラボを立ち上げた三井住友銀行、コーポレートベンチャーキャピタルである朝日メディアラボベンチャーズを立上げた朝日新聞社──なぜいま大企業はシリコンバレーに向かうのか。シリコンバレーを拠点に50社を超えるスタートアップに投資してきた宮田拓弥氏が、その戦略と展望に迫る。
デジタル化が進展する中、日本の強みである高い「技術力」や「現場力」を活かし、様々なつながりによるソリューション志向の新たな産業社会を目指し打ち出されたコンセプト“Connected Industries”。テーブルリーダーを中心に率直なディスカッションをしていただき、業界や世代の壁を超えた新たなつながりを生み出していく。
テクノロジーの進化と、クリエイティブ経済の発達。新しいパラダイムの中で、経営はどう進化していくべきか。イノベーションと組織の効率性。クリエイティビティと組織の拡大。これらを両立する経営とは何か。クリエイティブディレクターであり経営者であるパネリストたちと議論する。
創業からわずか4年で日米合計6000万ダウンロードを達成し、CtoCコマースを根底から変えつつあるメルカリ。創業から一代で売上1000億円の企業を育て、「艦これ」や英会話、家事サービスはじめ次々と新規事業を手掛けるDMM。なぜ両社は日本版ユニコーン企業になれたのか。急激な成長を実現し、新規事業を輩出するための組織をどのようにつくるのか。社長交代から次なる戦略まで、ふたりのトップが本音を語る。
第4次産業革命によって、ものづくりの付加価値は、従来の加工技術のみならず、データ解析やソフトウェア開発へと変わりつつある。あらゆる業界のルールが根底から変わる中、新たな産業の枠組みをもたらすイノベーションを生み出すには、起業家の挑戦こそが不可欠となる。“Connected Industries”の実現に向けて、ベンチャー企業が果たすべき役割を議論する。
反転教育やMOOCが普及し、アクティブラーニングなど学び方の多様化が進み、学校教育の現場は大きく変わりつつある。人工知能による人間の言語習得が進み、機械翻訳の精度が日々進化する中で、知識や教育という概念そのものが見直しを迫られている。GoogleやSiriがあらゆる知識を教えてくれる近未来、教育はどのようなイノベーションを遂げるのか。巨大な変化の中、どのようなビジネスチャンスが到来するのか。イノベーターたちが見つめる教育の未来。
テクノロジーの指数関数的進化によって、人類はかつてない変化に直面しようとしている。中央銀行の承認を必要としないビットコインが普及し「中央」という概念さえ希薄化していく時代において、政治やメディアのあり方は根底から変わりつつある。VR/ARやロボットの技術革新が進み、ナノサイズの医療デバイスが血管を巡り、クラウド上で大脳が拡大する時、人体もまた、飛躍的な進化を遂げようとしている。社会はどのように変容するのか。人間、そして生命はどのように再定義されるのか。Exponential Revolutionがもたらす新たな世界を縦横無尽に議論する。
インターネット動画広告市場は2017年に1,000億円を超えると予想され、PC・タブレット・携帯電話の合計利用時間がテレビの視聴時間を抜いて久しい。かつてテレビを中心に動いてきた広告市場は、スマホに主戦場を変え、顧客とのエンゲージメントに向けた新たなコンテンツやプラットフォームが次々と生み出されている。動画ビジネスの新たな覇者となるのは誰か。スマホ時代の新たなマーケティングの方法論とは。
インターネットの進化は、金融業界をも根底から変えつつある。ビットコインをはじめとする仮想通貨の浸透によって、貨幣はその形を変容しつつあり、かつての銀行業務はスマートフォンに代替されていく。モノと人がインターネットでつながれ、莫大なビッグデータが産業の新たな石油となる時代において、金融はどのように姿を変えるのか。キーパーソンたちが議論する“Connected Industries”時代の金融の新たな形。
IoTの進化は農業の世界をも根底から変えつつある。センサー技術やデータ解析によって、これまで天候や属人的な技術に依存せざるを得なかった領域に、飛躍的なイノベーションが生まれつつある。高齢化や後継者不足による農業就業人口の減少。テクノロジーの進化は、日本の農業が直面してきた問題の切り札となり得るのか。アグリテックの最前線で活躍する第一人者たちが語る“Connected Industries”時代の農業。
日本国内の消費者向けEコマースの市場規模は15兆円を超えた。消費者の購買スタイルが大きく変わる中、百貨店やコンビニエンスストアはオムニチャネル戦略を推進し、ネットとリアルを融合したマーケティングを推進する。ショールーミングをはじめとする課題に小売各社が直面する一方で、領域を超えた異業種のプレイヤーたちの提携が進む。オンラインとオフラインを設計し、消費者コミュニティを強化し、購買につなげる方法論とは何か。オムニチャネル時代の新たなマーケティング戦略とは。
世界はビジョンと言葉でできている。まだ見ぬ世界を描き、人々の共感を生み、今日よりも少し良い明日をつくりだしていく。顧客を魅了し、世界を動かす広告は、どのようにつくられるのだろうか。JR東海「そうだ 京都、行こう。」、サントリー「BOSS」「モルツ」「DAKARA」、ソフトバンクモバイル「白戸家シリーズ」はじめ、日本を代表するCMを手がけ、2016年のリオデジャネイロオリンピック閉会式でのフラッグハンドオーバー・セレモニー企画統括で世界を沸かせたクリエーティブディレクター佐々木宏氏が語る。
「批判よりも提案を」のG1精神を体現し、日本社会の発展に貢献するメディアや人物を称えるため2014年に創設された賞。メディア全体が大変革期を迎える中で今年は、新しい媒体を構築し、日本と世界を繋げ、斬新なコンテンツで人々の感動や共感を生み出しているトップランナー達に贈る。
リオデジャネイロオリンピック閉会式でのフラッグハンドオーバー・セレモニーは世界を魅了し、社会現象となった「君の名は。」「シン・ゴジラ」によって、2016年の映画の興行収入は過去最高を記録し、邦画の新たな可能性を示唆する。サイバーエージェントとテレビ朝日が組んだ「AbemaTV」は、インターネットとテレビの新たな地平を拓く。テクノロジーがすべての業界のタテの壁を消滅させていく中、コンテンツとメディアはどのようにその姿を変えるのか。本年のG1メディアアワード受賞者たちが議論するコンテンツとメディアの新たな可能性。
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| 日時 | 2017年06月11日(日) |
|---|---|
| 主催 | 一般社団法人G1 |
ビッグデータという言葉が使われていない30年前から、TSUTAYA店舗を通じてデータベースマーケティングに取り組んできたカルチュア・コンビニエンス・クラブ。Tカードのアクティブ・ユーザーはいまや5700万人を超え、 日本人の3人に1人が所有する。誰もが気づかなかった価値を形にして、常に新たな時代を提案してきたCCC。その裏側にどのようなデータがあり、テクノロジーがあるのか。増田宗昭氏による基調講演。
いつの時代も、挑戦者たちが新たなどでかいフロンティアを切り拓く。機械学習・深層学習の技術力を優位に、トヨタ・ファナックから計19億円を調達し、人工知能・IOTの領域で注目を集めるPreferred Infrastructure。創業から20年足らずで売上3000億円を見込み、2016年を「動画元年」として勝負に挑むサイバーエージェント。アプリダウンロード数は日米で3200万を超え、新たに総額84億円を調達し、フリマ市場で世界No1を目指すメルカリ。彼らはどうやって新たなどでかいフロンティアを拓くのか。3社のトップに孫泰蔵氏が斬り込む。
シリコンバレー、イスラエル、北欧。世界的なベンチャー企業の集積地では、いま何が起きているのか。シリコンバレーで活躍する宮田拓弥氏、イスラエルに活動の拠点を移した榊原健太郎氏、スタートアップの祭典「Slush Asia」を主宰するAntti Sonninen氏を招き、世界のスタートアップの潮流と生態系をつくる方法論を議論する。
破壊者か、それとも創造主か――UBERは世界を席巻し、各国の既存業界は警戒を強める。2025年にはシェアリングエコノミーの市場規模は10兆円に上るとされ、日本政府は成長戦略の一環として規制緩和に取り組んでいる。「所有」から「共有」へ。所有から共有へと消費のあり方を変える新たなビジネスモデルは、雇用や生活、産業をどのように変容させるのか。シェアリングエコノミーが変革する未来をキーパーソンたちが議論する。
いまや大学受験生の2人に1人が利用するリクルートの「スタディサプリ」。8000人以上の中高校生に対して「ITキャンプ」を提供するライフイズテック。対話型アニメーションeラーニングを国内外で提供するすららネット。インターネットの進化によって、新たな形のアダプティブ・ラーニングが生まれようとしている。テクノロジーは教育にどのようなフロンティアを拓くのか。Ed-Tech（教育テクノロジー）ベンチャーの旗手たちが議論する。
莫大な市場規模を持ちながら、今もなお不透明性が残る不動産業界。情報の非対称性や硬直した仲介手数料――インターネットを利用して旧弊を打破し、新たな市場を切り拓く有望なベンチャーが登場している。テクノロジーの進化は不動産業界をどのように変革するのか。日本最大級の不動産・住宅情報サイトHOME'Sを生み出したネクスト井上氏、リノベーション情報のプラットフォーム構築に挑戦するリノべる山下氏、手数料完全無料の不動産仲介サービス「nomad」を運営するイタンジ伊藤氏。不動産ベンチャーの旗手たちが語る不動産業界のフロンティア。
日本の宇宙ベンチャーによる資金調達が相次いだ2015年。かつて国家・大企業主導で進められてきた宇宙開発プロジェクトは、地球観測や衛星インターネット、資源探査といった産業ニーズの高まり、開発コストの低下によって、ベンチャー企業が覇を競う舞台となりつつある。宇宙ビジネスの市場が拡大する中、ベンチャー企業によるイノベーションを実現し、まだ見ぬフロンティアを拓くために何が必要か。日本初の月面無人探査を目指すHAKUTO、超小型衛星事業を行うアクセルスペース、スペースデブリ除去事業を目指すアストロスケール。3社のトップと宇宙飛行士の山崎直子氏、日本初の宇宙ビジネスカンファレンス「SPACETIDE」を主宰する石田真康氏が議論する。
2015年12月、千葉市が国家戦略特区に指定された。Amazonと組み、2020年までにドローンを使った世界初の宅配サービス実用化を目指す。輸送・農業・広告・エンターテインメントーー多様な商業利用の可能性を持つドローンは、新産業創出の救世主となるか。2020年には1000億円超の市場規模と予測されるドローンビジネスの普及に向けて、政府・自治体・ベンチャーのキーパーソンたちが議論する。
あらゆるモノがネットにつながり、ビッグデータとして集積される時代となった。タクシーがネットでつながり、衣服や自転車などあらゆるもののデータが蓄積され、スマホによってコントロールされる。一方、IoTを"Internet of Threat"と呼んだのが、カスペルスキーだ。IoTが開く新たなフロンティア――その可能性と脅威について、DMM.make AKIBA仕掛け人の小笠原氏、タクシーの情報化を進める日本交通 川鍋会長、そして日本のサイバーセキュリティの第一人者である齋藤ウィリアム氏が語る。
ビットコインをはじめとする仮想通貨の出現、ブロックチェーンによる送金・決済の簡素化、クラウドファンディングやP２Pレンディングの普及、ビッグデータによる与信プロセスの迅速化、ロボアドバイザーによる運用の発達ーーフィンテックは、銀行業務をアンバンドルし、金融ビジネスを根底から変えつつある。各国の競争が激化する中、日本においても、規制緩和と法整備が急務となっている。テクノロジーは金融ビジネスをどのように変えるのか。金融庁参事官とFintechベンチャーのトップたちが議論する。
2006年のiPS細胞確立から10年。再生医療の実用化に向けた臨床研究が進み、企業参入が相次いでいる。再生医療新法によって、実用化に向けたスピードが圧倒的に早まった。再生医療という領域にどのようなフロンティアが広がっているのか。再生医療のキーパーソンたちが議論する。
プロジェクションマッピングや3D、ソーシャルメディア――テクノロジーの進化は、エンターテインメントシーンをも変えていく。拡張し変容するリアルの中、どのようなカルチャーが生まれるのか。Perfumeのパフォーマンスをはじめメディア・テクノロジーの粋を駆使した演出を手がけるライゾマティクス、きゃりーぱみゅぱみゅなどのアーティストを抱え“HARAJUKU CULTURE”を世界に発信するアソビシステム、世界にひとつだけのウェディングを提案するCRAZY WEDDING。３社のトップが語るエンターテインメントの未来。
DeNAとZMPが合弁で設立したロボットタクシーは自動運転の実証実験を進め、日産自動車は高速道路での自動運転機能搭載車を年内に発売することを発表した。政府は2020年東京五輪での無人運転車によるサービス実現を目指す。自動運転の実現は、20世紀初頭から続いてきた自動車社会を根底から変えていく。インターネットと融合し、ソフトウェア化する自動車の出現によって、生活や産業はどのように変わるのか。キーパーソンたちが議論する。
オキュラスに20億ドルを投資したマーク・ザッカーバーグは「スマートフォンの次にプラットフォームになるのはバーチャルリアリティ（VR）」と語る。GoogleやMicrosoftをはじめとするテックカンパニーが次々と参入し、2020年には市場規模15兆円にもなると予測される。VRは新たなプラットフォームとなるのか。世界最大級のVR専門ファンド「Colopl VR Fund」を立ち上げたコロプラ馬場氏、スマホVRハコスコを展開する藤井氏、Facebook Lagerling氏。キーパーソンたちが語るVRがもたらす未来。
１日150万pvのアクセスを集める人気サイト「ほぼ日刊イトイ新聞」は、実は日本で有数の高収益メディアでもある。購読料金をとることもなければ広告掲載もせず、ニュースを追いかけることもしない。場をつくり、人が集い、ほしいものをこしらえ、コミュニティが生まれる。新聞や雑誌をはじめ、多くのメディアがビジネスモデルを模索する中で、なぜ「ほぼ日」は多くの読者から圧倒的な支持を受け、ビジネスとして自走できるのか。インターネットがすべてを変容していく時代、新たなメディアの可能性を糸井重里氏と篠田真貴子氏に聞く。
大学発ベンチャー約1800社のうち、東京大学発のベンチャー企業は196社、2位の京都大学を大きく引き離して1位となった。ユーグレナやペプチドリーム、ジーンクエスト、popInやSCHAFT――東大発のベンチャー企業はいまや世界を席巻しつつある。なぜ東京大学はベンチャー企業を輩出できるのか。魔の川（研究開発）・死の谷（技術の事業化）・ダーウィンの海（企業競争）を超えて、技術や知的財産の産業化を成功させるために必要なこととは何か。ベンチャー企業輩出のエコシステムを生み出すために、大学や企業、政府が果たすべき役割を、東京大学の事例から考える。
テクノロジーが進化し、コミュニケーション密度が増すにつれて、デザインは商品の一部だった時代から、経営の中核をなす競争優位の源泉へと変遷した。コモディティ化する製品やサービスを差別化するデザインはどのように生み出されるのか。テクノロジーはクリエイティビティをどのように変容するのか。デザインとエンジニアリングの融合が拓く新たな世界を議論する。
テクノロジーがすべての業界をディスラプトしていく中、メディアもまた100年に一度の大変化に直面している。新たなメディアの形を創造し、コンテンツを広く世界に発信するメディアを支援しようと2014年に発足した「G1メディアアワード」。第3回となる授賞式。
初代チェアマンとして「Jリーグ」を立上げ、日本サッカーをワールドカップ常連国に成長させた立役者である川淵三郎氏。その成功に安住することなく、昨今はバスケットボールの「Bリーグ」の立ち上げに奔走することとなった。川淵氏の歴史は、挑戦と闘争の軌跡であった。JリーグとBリーグ立ち上げにみる指導者としての哲学・戦略とはどのようなものだったのか。組織を率いて人を采配し、勝負に挑む。川淵氏が語るリーダーとしての極意と覚悟。
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| 日時 | 2016年04月28日(木) |
|---|---|
| 主催 | 一般社団法人G1 |
「起業家の生み出すイノベーションこそが、新たな産業を創り雇用を生み出し、世界を変える力の源泉となる」。20世紀初頭にフォードの出現が社会を一変させたように、既存業界を時にディスラプト（破壊）し、新たな価値を創造し、誰も見たことのなかった未来をつくり出す。安倍政権は成長戦略の柱として、ベンチャー企業の育成拡大を掲げる。ゲームやコンテンツ、メディアなど、世界市場に挑戦する起業家が次々と現れ、人工知能や遺伝子、ロボットやドローン、Internet of Things、ビットコインなど新たなテクノロジーが、社会を根底から変えようとしている。絶え間ないイノベーションを生み出し、雇用と富の創出を実現し、世界を変えていく機運を持続可能なものとするために、政治家と起業家はどのような取組をするべきか。起業家への期待と起業大国・日本に向けた政権の取組を語る。
ディープランニングによって自己学習できるようになった人工知能は、技術的なブレークスルーを超え、急速な進展を遂げている。今春にはIBMの人工知能ワトソンくんの銀行「内定」が大きく報じられた。ホーキング博士やイーロン・マスクは人類への脅威になり得ると警鐘を鳴らす。人工知能は"破壊的"イノベーションとなるのか。その進化と普及は、我々を取り巻く生活やビジネスをどのように変えるのか。人工知能がもたらす未来を語る。
シリコンバレーのベンチャー時価総額は米国GDPの2割を占め、わずか人口300万人の町が米国経済を牽引する。人口300万人に満たない町に、100兆円以上の時価総額を誇るベンチャー企業が割拠する。なぜシリコンバレーでイノベーションが起こるのか。シリコンバレーで今、何が起きているのか。シリコンバレーで活躍する起業家たちが議論する。
アクセンチュアのレポートによれば、世界でのFinTech関連への投資額は2013年に約29.7億ドルとなり、2009年の3倍強となった。ファイナンシャルサービス領域におけるスタートアップの動向に大きな注目が集まり、投資の流れが加速化している。金融とテクノロジーの融合は、どのようなイノベーションを生み出し、既存業界を変革するのか。FinTechの台頭によって、ビジネスシーンはどのように変わっていくのか。クラウド会計ソフトのfreee、自動家計簿・資産管理ツールを提供するマネーフォワード、会計・販売管理・給与計算のクラウドサービスを提供するスマイルワークスのトップをパネリストに迎え、FinTechの持つ可能性を議論する。
Yahoo!やDeNAをはじめとするインターネット企業の遺伝子解析ビジネスへの参入が相次いでいる。DeNAは子会社DeNAライフサイエンスを設立し、Yahoo!はジーンクエストと組み、遺伝子解析サービスを開始した。Googleは遺伝子解析を中心とした大規模医療研究プロジェクト立ち上げを発表。ユーグレナは、ミドリムシによる食品・エネルギーの開発に取り組み、74億円を増資し、国内外で事業展開を進めている。バイオテクノロジーはどのような可能性を持ち、どのような機会を持つのか。各社のキーパーソンたちが議論する。
ワークスタイルが大きく変わろうとしている。テレビ会議の進化やクラウドソーシングの普及によって、リモートワークが浸透し、雇用形態が多様化している。住む場所や働く時間、ワークライフバランスを個人が設計する時代において、多様なワークスタイルに対応することは、企業の福利厚生から、企業の競争優位の根幹となりつつある。生産性を向上し、社員のリテンションを高めるためのワークスタイルとは何か。クラウド化する未来における組織と働き方の設計を議論する。
ヘロドトスの『歴史』から冒頭を引用して、出口治明氏は「先人に学べ、そして歴史を自分の武器とせよ」と意訳する。ビジネスリーダーが歴史を学ぶ意味とは何か。歴史を学ぶことは、海外のビジネスリーダーとのコミュニケーションの武器ともなり、広大な時間軸と空間軸の中で、リーダーとしての視座を養うことにもつながる。人類の歴史を振り返り、未来に新たな価値を生み出すための知識と視座を学ぶ。
すべてのものをインターネットにつなげるInternet of Things。2019年には、19兆円の市場になると試算される。ウェアラブル端末は多様化し、あらゆるものがインターネットにつながり、センサーから集積されたデータは、ビジネスや生活を根底から変えていく。センサーを埋め込んだスポーツシューズやウェアは、スポーツをどう変えていくのか。スマートキーは、家のあり方やシェアの概念をどう変えていくのか。そして、ものづくりはどう変わっていくのか。世界を代表するスポーツメーカー・アシックスを率いる尾山氏、DMM.make AKIBA仕掛け人の小笠原氏、ソニーと組みスマートロックを開発する西條氏をパネリストに招いて議論する。
インターネットの進化は、貨幣と決済を大きく変えようとしている。オンライン決済市場ではフリーミアム化が進み、LINE Payの登場は、従来のモバイル決済のみならず、個人間での送金を可能にし、日本の決済サービスを根底から変革しつつある。ビットコインに代表される仮想通貨が生まれ、国家の承認を必要としない貨幣の台頭は、国家のあり方さえ問い直す。今後さらにスマホが普及し、Apple Payが参入してくる中で、決済ビジネスはどのように変わるのか。新たな貨幣の浸透は、決済や消費、マーケティングにどのような影響を与えるのか。キーパーソンたちが議論する。
急成長を続けるアジア新興市場で、スタートアップ市場が活況を呈している。人口規模が形成され、インフラが整う中で、各国のベンチャー・キャピタルが現地法人や出資を加速化し、市場への新規参入が続いている。アジア市場でのベンチャー企業の勝機とは何か。新興市場ならではの勝ちのセオリーはあるのか。インドネシア、フィリピンで活躍する起業家たちをパネリストに迎え、Yahoo!小澤隆生氏と共に、アジア市場におけるスタートアップの未来を語る。
インターネットの進化はBtoBビジネスを根底から変えつつある。Web会議の普及によってリモートワークが浸透しつつあり、クラウドの進化によって、世界中の集合知の活用が可能になろうとしている。クラウド時代の知の共有・ネットワーク・働き方は、仕事をどのように変えていくのか。グロースハッカーを活用したサイト改善を手掛けるKAIZEN Platform、クラウド名刺管理サービスを展開するSansan、Web会議のクラウド市場でトップシェアを持つV-CUBEのトップをパネリストに招き、ワークスアプリケーションズ牧野氏が斬る。
たった数年間で、国内で数千億円規模のマーケットへと成長したソーシャルゲーム産業。世界で見ればモバイルゲーム市場は2兆円を超える規模にまで拡大。なぜこれだけ急速に市場が拡大したのかを踏まえ、ゲームの周辺ビジネスからゲーム産業人材が新たに生み出す産業も含め、未来を徹底議論。
東京一極集中の是正が叫ばれる中、地方創生に向けたベンチャー企業の動きが加速化している。住まいや働き方、ライフスタイルが大きく変わろうとするいま、地方にこそ、成長のチャンスがある。農業や漁業、観光－－地域ならではの豊かな資産を活用して、ベンチャー企業がイノベーションを起こし、自治体と連携しながら、新たな価値を創出していく事例が生まれている。"地域"はベンチャー企業にとって、どのような機会となり得るのか。地方創生に向けた動きを加速化していくために、企業と自治体、政府はどのように連携していくべきか。古民家などのシェアビジネスを手がけるスペースマーケット、地域の体験交流を軸とした観光振興を進めるアソビューの両トップ、内閣府大臣政務官の小泉進次郎氏をパネリストに迎え、創業特区を推進する福岡市・高島市長の進行のもとに議論する。
ベンチャー企業を取り巻く投資環境は活況を呈している。上場前の大型の資金調達が相次ぎ、国内新興市場での2014年のIPOの企業数は80社と前年比約43%で、5年連続の増加を記録した。一方で、上場直後の業績下方修正が大きなニュースになり、過熱感に警鐘を鳴らす声も出ている。15年ぶりともいわれる活況を一時的なものとせずに、持続可能な生態系を創出していくために何をしていくべきか。投資家と起業家の果たすべき役割を議論する。
2014年秋、クールジャパン機構がTokyo Otaku Modeへの最大15億円の投資を決定した。ゲームやサブカルチャー、食やファッション、ライフスタイル－－日本のソフトパワーを世界に発信する"Cool Japan"は、ベンチャー企業にとってどのようなビジネスチャンスとなるのか。「日本の魅力」をどのように伝え、世界にファンを形成し、マネタイズにつなげていくのか。Cool Japanのキーパーソンたちが議論する。
成長が鈍化した業界にあって、巨大な市場を開拓する起業家たちがいる。Amazonが書籍流通ビジネスを根底から変えたように、ITやビジネスモデルによって、既存業界に革新的なイノベーションを生み出し、ゲームチェンジを実現する。"衰退産業"に新たなビジネスモデルを構築する方法論はあるのか。ブルーオーシャンに挑む挑戦者たちに聞く
志からインパクトへ－－ソーシャルビジネスこそ、社会に"破壊的”イノベーションを生み出す可能性を秘めている。旧弊を打破し、新たな価値を持続可能なものとして、社会に圧倒的なインパクトを生み出していくために、起業家たちは、どのような明日を描き、挑戦を続けているのか。社会の不条理を解決し、世界を変えるイノベーションを実現するための起業家たちの挑戦に迫る。
インターネットの進化とスマホの普及は、メディアの本質を根底から変えつつある。LINEはいまや、ダウンロード10億件を突破する巨大なサービスとなり、メッセンジャーだけではなく、ニュースやマンガを読み、ゲームや音楽を楽しみ、買い物や決済、送金までできるプラットフォームになろうとしている。NAVERまとめ、BLOGOSといった新たな形のメディアが生まれる一方で、スマホを中心として、SmartNewsをはじめとするニュースキュレーションメディアが世界を席巻する。動画メディアは、コミュニティやライフスタイル、プロモーションのあり方を一変させる新たなメディアとして台頭しつつある。「動画元年」といわれる2015年、これからネット・メディアはどのような進化を遂げていくのか。新たなメディアの時代の旗手が語る「メディア進化論」。
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| 日時 | 2015年04月29日(水) |
|---|---|
| 主催 | 一般社団法人G1サミット |
安倍内閣は成長戦略の柱のひとつとして、ベンチャー企業の育成拡大を掲げ、税制や雇用改革を積極的に推進しようとしている。起業家たちは、旧来の産業構造 に捉われず、新たなイノベーションを生み出し、時代を変革し、国内市場のみならず世界に打って出ようとしている。世界に羽ばたくベンチャー企業の孵化に向 けて、市場、税制、人や知恵のインフラをどう整備するべきか。政財学界はどのように連携して、行動していくべきだろうか。安倍内閣の成長戦略のキーマンを 迎えて、G1メンバーが取るべき行動を考える。
2014年春、国家戦略特区の第一弾として、創業特区に指定された福岡市。雇用分野の規制の改革拠点として、日本の成長のエンジンとなるベンチャー生態系 の創出を目指す。スタートアップ都市・福岡モデルの確立と普及に向けて、どのような打ち手が必要か。福岡市長・高島宗一郎氏、国内第二の拠点として福岡社 屋の建設を進めるLINE森川亮社長、「東アジア・シリコンバレー構想」を掲げる孫泰蔵氏をパネリストに迎え、経済同友会ベンチャー創造委員会委員長を務 めるグロービス堀義人と共に議論する。
スタートアップ企業の大型資金調達が相次いでいる。成長率の高い競争市場において、いち早く優位性を構築するために、相対的な資金調達の規模は、ますます 重要となっている。大型資金調達のメリットとデメリットとは何か。スタートアップ企業が巨大市場を創出するために、どのような資本戦略が必要なのか。売上 高21億円で約75億円の増資に成功したユーグレナの出雲充氏、イー・モバイルの3600億円の資金調達を実現した千本倖生氏、UBS証券マネージング ディレクターの武田純人氏をパネリストに迎え、スタートアップにおけるファイナンス戦略と投資市場の果たすべき役割を議論する。
2013年10月、Eコマース業界に激震が走った。Yahoo! Japanが打ち出した「Yahoo! Japanショッピング」出店料無料化は、EC市場情勢とビジネスモデルを根底から変えるのか。発表から1日で1万件の新規出店希望が寄せられ、同年12月には過去最高の取引高を記録した一方で、10-12月期決算は創業以来初の減益となった。一方で楽天は、同四半期に5140億円の取引高を記録し、業界 首位を独走している。2018年には約21兆円にまで市場拡大すると見られる中、Eコマースのビジネスモデルはどのように変容し、ライフスタイルをどのよ うに変えていくのか。比較サイトやCtoCのサービスが台頭し、形態が多様化する市場の情勢は、どのように変化していくのか。キーパーソンたちが議論する 「Eコマース革命が拓く未来」。
金調達や組織マネジメント、海外展開、ブランディングや事業継承－－。企業経営において取り組むべき様々な課題。本ワークショップでは、テーマごとにグループに分かれ、企業経営における課題を共有し、ディスカッションする。
2016年の運用開始に向け、いよいよ本格的な準備段階に入ったマイナンバー制度。2019年以降の民間における利活用を視野に、自治体のみならず民間企業からも大きな注目を集めている。マイナンバー導入によって、自治体のコスト削減や歳入増は果たして実現するのか。住民満足度の向上と今後の利活用に向けて、自治体と企業がいま、取り組むべき行動とは何か。公共サービスの新たな形と市場創出についてキーパーソンたちが議論する。
大企業とベンチャーの戦略的アライアンスが加速化している。投資のみならず、大企業の持つアセットとベンチャー企業ならではの革新性やスピードを組み合わせることによって、新たな事業価値を創出する事例が生まれている。アライアンスを成功に導く要因とは何か。両者のアライアンスは、どのような産業構造を生み出すのか。オープンイノベーションの実現に向けて、キーマンたちが議論する。
市場環境がめまぐるしく変わり、事業のライフタイムサイクルが短縮する中、新たな業態を創出し、事業領域をしなやかに転換する企業が、強さを維持し続けている。顧客を魅了し、収益を確保するための新たな業態は、どのようにして生み出されてきたのか。スープ専門店「Soup Stock Tokyo」、リサイクルショップ「PASS THE BATON」はじめ、これまでなかったコンセプトの業態を「ゼロから」生み出してきた遠山氏、食のセレクトショップ「DEAN & DELUCA」で、新たなライフスタイルを日本に紹介した横川氏、医薬品事業を軸に、食や化粧品と新たな事業領域の創造を続ける山田氏をパネリストに迎え、「新たな業態のつくり方」に迫る。
テクノロジーの革新は、教育を根底から変えつつある。一部の自治体では、公立学校でのスマホやタブレット導入に踏み切り、オンライン学習教材を使った反転授業の導入が進む。EdTechの台頭は、既存の教育をネットに置き換えるだけではなく、従来のメソッドも、教師の役割や学校という場のあり方さえも変革していく。2020年には全国の小中学校で一人一台のタブレット配布実現を政府が目指す中、教育はどのように変革し、どのような市場機会が生まれるのか。教育のイノベーションを進める起業家たちは、世界をどのように変えるのか。
国内市場が縮小する中、当初から海外市場をターゲットにする起業家たちが増えている。中でも、一躍世界に飛び出して、市場創出する経営者たちが現れ、その行動と志は、世界の医療・製造業・教育を変革しようとしている。シアトルで起業し2014年にはマザーズ上場。WSJ「世界を変える日本人」に選ばれた窪田良氏、オハイオでQED社を起業し、日本人で初めてオバマ大統領の一般教書演説に招待され、商務省評議員に就任した藤田浩之氏、DeNA創業メンバーであり、英国でQuipperを創業、学習プラットフォームで世界市場に挑む渡辺雅之氏をパネリストに招き、日本人起業家の海外での事業展開を議論する。
既存メディアが軒並み苦戦を強いられる中、WEBメディアやニュースアプリは、今や百花繚乱の相を呈している。ソーシャルメディアの台頭によって、無数の個人が情報発信を行うようになり、情報源のロングテール化は、メディアに求められる役割を変容していく。スマホ・タブレットの普及が進む中、新旧メディアはどのように融合し、情報伝播の形はどのようにその姿を変えるのか。「SmartNews」、「NewsPicks」「現代ビジネス」－－話題のメディアの仕掛け人たちが語る「新たなメディア」。
2013年12月のサービス開始からわずか3か月で、300万ダウンロードを記録した「マンガボックス」。人気上位作品は約100万人の継続読者をかかえるなど、早くも紙媒体に並ぶボリュームになりつつある。完全無料で、英語・中国語にも対応しグローバルに展開する「マンガボックス」は、国内市場のカンフルとしてのみならず、日本のマンガをグローバルに発信する切り札として、大きな注目を集めている。今後の収益化と事業成長シナリオをどのように描くのか。コンテンツビジネスはどのように変容するのか。マンガボックス編集長を務める樹林伸氏、サービス展開するDeNA守安社長をパネリストに迎え、マンガHONZ代表を務める堀江貴文氏と共に議論するマンガボックスの次なる戦略とコンテンツビジネスの未来。
「起業家が生み出すイノベーションこそが、日本そして世界を変える力の源泉となる」－－。絶え間ないイノベーションを生み出し、新たな社会を創造するために、アントレプレナーたちが果たすべき役割とは何か。起業家や政治家をはじめとするリーダーたちは、どのように手を携え、持続的な成長を実現していくべきだろうか。稀代の起業家たちと次代を担う政治家が議論する。
（プログラムは予告なく変更される場合がございます）
| 日時 | 2014年04月29日(火) |
|---|---|
| 主催 | 一般社団法人G1サミット |
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