G1経営者会議2021 登壇者一覧

バージニア大学大学院経営学修士（MBA）、ハーバード大学大学院経営学博士(DBA)。マッキンゼー・アンド・カンパニーでコンサルティングに従事後、青山学院大学国際政治経済学部教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授を務めた。資生堂、積水化学ほか社外取締役を歴任。世界経済フォーラムのNetwork of Experts のメンバー。

1988年より住友信託銀行にて日本国内、シリコンバレー、ニューヨーク等で投融資業務に従事。2003年ロンドンのプライベート ・ エクイティー ・ ファンドであるコラーキャピタルのパートナーに就任。2015年年金積立金管理運用独立行政法人 （GPIF） の理事兼 CIO（最高投 資責任者）に就任、2020年3月退任。 現在、革新的ファイナンスと持続可能な投資に関する国連事務総長特使、ハーバード、オックスフォード、ケンブリッジ、ノースウエスタンのビジネススクールのフェローとしてサステナビリティファイナンスの推進に努めている。 米テスラ 社外取締役、仏ダノン ミッション委員会委員。

京都大学工学部卒、ハーバード大学経営大学院修士課程修了（MBA）。住友商事株式会社を経て、1992年株式会社グロービス設立。1996年グロービス・キャピタル設立。2006年グロービス経営大学院を開学。2008年に日本版ダボス会議である「G1サミット」を創設。2011年には復興支援プロジェクトKIBOWを立ち上げる。2016年に茨城ロボッツ、2019年に茨城放送の取締役オーナー就任。

１９５４年奈良県生まれ。同志社大学文学部英文学科卒業後、ライオン㈱入社。米国コロンビア大学経営大学院卒業後、クラフト・ジャパン株式会社（現モンデリーズ・ジャパン㈱）代表取締役副社長を経て、１９９４年、日本コカ・コーラ㈱に取締役上級副社長・マーケティング本部長として入社。その後、代表取締役社長、代表取締役会長を経て、退任。自らマーケティングの会社を立ち上げ、日本企業のマーケティング活動をサポート
２０１３年㈱資生堂　マーケティング統括顧問を経て、２０１４年４月㈱資生堂執行役員社長、同６月　代表取締役　執行役員社長。現在に至る。

東京大学経済学部卒業、ハーバードビジネススクール修了（MBA）。2003年新日本製鐵社長、2008年同社会長、2012年に新日鐵と住友金属が経営統合し新日鐵住金が発足、現在は日本製鉄株式会社名誉会長。企業経営以外でも、経済財政諮問会議議員、総合資源エネルギー調査会会長、中央教育審議会会長、「選択する未来委員会」会長、安全保障と防衛力に関する懇談会座長などを歴任し、現在は日本商工会議所・東京商工会議所会頭、中小企業政策審議会会長、成長戦略会議有識者委員、日豪経済委員会会長などを務める。

広島大学工学部を卒業後、1980年にリコーに入社。フランス工場や中国工場の立ち上げをはじめ、英国生産会社の管理部長、米国生産会社の社長を務め、リコーのグローバル化を牽引。その後、総合経営企画室長などを経て、2017年4月より現職。2021年6月より経済同友会副代表幹事、同年10月より日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）共同代表に就任。

1994年株式会社サキコーポレーション創業。デジタル画像処理技術を応用した産業用自動検査ロボットメーカーとして世界市場でブランド確立。2018年社長退任。
ソニー株式会社、日本郵政株式会社、オリックス株式会社、三菱商事株式会社社外取締役。国家戦略特区諮問会議議員、経済産業省産業構造審議会委員、ジェトロ運営審議委員など現任。国立大学法人奈良女子大学客員教授。

東京大学法学部卒、シカゴ大学ロースクール卒（LL.M.）。三菱銀行（当時）入行後、コーポレートバンキング、M&A、個人取引などに国内外で従事。2008年のモルガン・スタンレー宛出資、2013-15年のアユタヤ銀行の買収・統合に参画。その後、欧州企画部長、経営企画部部長を経て、2017年よりデジタル企画部長としてMUFGのデジタル戦略を所管。 2020年4月よりグループChief Digital Transformation Officer (CDTO)に就任。本年4月よりデジタルサービス事業本部長を兼任。

1986年 日本アイ・ビー・エム株式会社入社。官公庁システム事業部、ソフトウエア事業部等で部長を歴任後、IBM Corporation (NY) に出向し、 帰国後2009年に執行役員公共事業部長に就任。その後も執行役員としてセキュリティー事業本部長や公共事業部長を歴任。2019年中外製薬に入社し現職。

早稲田大学理工学部卒。三菱商事に入社しコーポレート部門、情報産業グループを経て、00年ローソン出向。04年から中国上海のIT会社に出向、11年より同社社長としてターンアラウンドを推進。19年三菱商事デジタル戦略部にてNTTとのDX事業検討を推進。21年に（株）インダストリー・ワンを設立し、同社の社長に就任。

1990年  旭硝子株式会社（現：ＡＧＣ株式会社）入社
2006年 ＡＧＣエレクトロニクス社　プレジデント＆ＣＥＯ
2008年 新事業推進センター長
2010年 執行役員社長室経営企画グループリーダー
2011年 Harvard Business School AMP 修了
2012年 執行役員ＡＧＣ フラットガラス・ノースアメリカ社 シニアバイスプレジデント
2013年 執行役員ガラスカンパニー北米事業本部長
兼ＡＧＣ フラットガラス・ノースアメリカ社 プレジデント＆ＣＥＯ
2014年  執行役員電子カンパニーエレクトロニクス事業本部長
2015年  取締役兼常務執行役員ＣＦＯ、経営企画部長
2018年 代表取締役兼専務執行役員ＣＦＯ、ＣＣＯ
2020年  代表取締役兼副社長執行役員ＣＦＯ、ＣＣＯ、経営企画本部長（現）

1985年東京大学法学部卒業、1992年ペンシルヴァニア大学ウォートンスクール修了(MBA)。
1985年4月 日本電信電話株式会社(NTT)入社。
2003年2月 第一部門（現 経営企画部門）担当部長　「NTTグループ中期経営戦略」の策定等。
2012年6月 社長室長。
2014年6月 取締役　新ビジネス推進室長 兼 2020担当。
2019年6月 常務取締役　同上
NTTグループのB2B2Xビジネス、2020年東京オリンピック・パラリンピック並びに地域創生を担当。オリンピック・パラリンピック等経済界協議会座長 等。
2020年6月 NTTコミュニケーションズ株式会社 代表取締役副社長（現職）
日本電信電話株式会社 執行役員（現職）

慶應義塾大学経済学部卒業後、株式会社リクルートにて人事・開発・新規事業開発に従事。
2014年アンドパッド（旧：オクト）設立、「現場監督や職人さんの働くを幸せにしたい」という思いで、建築・ 建設現場の施工管理アプリANDPADを開発。スマートフォンを中心に、利用社数6万社、ユーザー数17万人が利用するシェアNo.1の施工管理アプリに成長。全国の新築・リフォーム・商業建築などの施工現場のIT化に日々向き合っている。Forbes JAPANの「日本の起業家ランキング 2021」にてBEST10に選出。

1999年創業のビズシークを2001年に楽天に売却し2003年のビズシークの吸収合併により楽天に入社、オークション担当役員に就任、楽天イーグルス立ち上げ。
2006年に退社後は個人としてスタートアップベンチャーへの投資やコンサルティングを展開。
2009年から2012年までは楽天顧問。2011年に設立したクロコスをヤフーに売却し2012年に入社。
2013年よりヤフー執行役員としてヤフーショッピングを担当、2018年4月より常務執行役員コマースカンパニー長に就任し、eコマース、トラベル事業、金融事業を管轄。
2019年6月にヤフー取締役 専務執行役員COOに就任しコマースとメディアの全事業を管掌。
Zホールディングス取締役専務執行役員、一休会長、アスクル社外取締役、ZOZO取締役、PayPay取締役。

KDDI株式会社 事業創造本部
ビジネスインキュベーション推進部長
としてスタートアップ支援プログラムKDDI ∞ Laboやスタートアップ投資ファンドKDDI Open Innovation Fundを統括
・KDDI∞Labo長
・経済産業省 J-Startup推薦委員
　始動Next Innovatorメンター
・経団連スタートアップエコシステム改革TF委員
・東京大学工学部非常勤講師
・クラスター株式会社 社外取締役
・Okage株式会社 社外取締役

2015年「eiicon」事業を起案し推進。2018年よりcompany化。
現在、20,000社を超える法人が登録する日本最大級の企業検索・マッチングプラットフォーム「AUBA」、会員2万人を超える事業活性化メディア「TOMORUBA」等を運営。副業マッチングサービス「lotsful」 共同創業者。
・特許庁オープンイノベーション促進契約ガイドライン策定委員
・情報経営イノベーション専門職大学客員教授
著書 「オープンイノベーション成功の法則」（クロスメディア・パブリッシング 2019）

2006年グロービス・キャピタル・パートナーズ入社、2012年同社パートナー就任、2013年最高執行責任者就任、2019年同社代表パートナーに就任。
主なトラックレコードは、Visional（旧ビズリーチ）、Yappli、クリーマ、アカツキ、ブイキューブ、ライフネット生命保険、Quipper、キラメックス。
主な投資担当先は、スマートニュース、アンドパッド、READYFOR、akippa、アグリメディア、FLYWHEEL、リノベる。、tebiki、セイビーなど。
同社以前は、経営コンサルティング会社（現PwC）にて、プロジェクトマネジャーを歴任。東京大学法学部卒。

1976年、東京都出身。早稲田大学在学中に出版した『五体不満足』が600万部を超すベストセラーに。卒業後はスポーツライターとして活躍。その後、小学校教諭、東京都教育委員など歴任。最新作に「家族とは何か」「ふつうとは何か」を問いかける小説『ヒゲとナプキン』（小学館）がある。

1998年東京大学法学部卒業。2006年ニューヨーク大学ロースクール卒業（LL.M.）。大学4年生の時、アフリカ・エリトリアにて1年間、法律作りを手伝う司法ボランティア。弁護士（日本・2000-16年、米国NY州2007年-現在）。弁護士活動の業務の傍ら、日本の難民の法的支援や難民認定法改正に関わる。2006年にヒューマン・ライツ・ウォッチのニューヨーク本部のフェロー、弁護士業は休業して2008年9月から現職。紛争地や独裁国家の人権侵害を調査して知らせるとともに、世界中の人権問題を解決するため、日本を人権大国にするため活動を続ける。活動内容は　www.hrw.org/ja　神奈川県出身。

法務大臣、元国務大臣、弁護士、金融庁出身、Ｇ１サミットメンバー
東北大学法学部、ニューヨーク大学ロースクール
平成7年　司法試験合格
平成9年　弁護士登録
平成10年　第１子出産　
平成11年　ニューヨーク留学　
平成14年　第２子出産、ワシントンDC留学
平成17年　金融庁入庁　
平成19年　参議院選挙当選（福島選挙区）　
平成24年　安倍内閣で初入閣（女性活力・少子化担当大臣
平成25年　参議院選挙当選(２期目)　
平成29年　世界女性サミット実行副委員長
参議院（財政金融委員、東日本大震災特別委員会理事、行政監視委員長、環境委員長、環境委員会理事）
自民党(法務部会長、副幹事長、環境部会長、女性活躍推進本部長、治安・テロ対策調査会長、教育再生実行本部長代理、サイバーセキュリティ対策副本部長
令和元年　参議院議員当選（3期目）党女性活躍推進特別委員長
著書『あきらめずまっすぐに』(グラフ社)、『取り立てに怯えた少女が大臣になった』(海竜社)、『消費者庁設置関連三法』(第一法規)、『国民の生活を守る！』(PHP)、『こども大国ニッポンのつくりかた』(木楽舎)、『なぜ、あの家族は二人目の壁を乗り越えられたのか？』(プレジデント社)

三菱商事、リップルウッド・ジャパン、UBS証券投資銀行本部を経て、2006年、GEに入社。GEキャピタル・ジャパン社長兼CEOを経て、2017年よりVisaの日本代表、2019年より、保険のグローバル・ブランドであるAXAに移り、アクサ・ホールディングス・ジャパン（株）およびアクサ生命保険（株）代表取締役社長兼CEOに就任。
著書『GE世界基準の仕事術』（新潮社, 2014）、『GEの口ぐせ』（PHP研究所, 2015）
経済同友会幹事。（一財）KIBOW評議員。学校法人至善館理事、（公財）茂木本家教育文化財団理事、（一社）ダイアローグ・ジャパン・ソサエティ理事、UWC-ISAKジャパン・ファウンダー。熱心な歌舞伎、文楽ファン。
早稲田大学政経学部卒、ハーバードビジネススクールMBA。

衆議院議員（広島7区）
元自由民主党青年局長、元総務大臣政務官兼内閣府大臣補佐官「テクノロジーの社会実装により、多様でフェアな社会を実現する」を政治信条に、規制改革、特にデジタル規制改革に注力。デジタル副大臣兼内閣府副大臣として、行政のデジタル化による霞ヶ関のDXと規制改革を推進する。コロナ禍においては、内閣府大臣補佐官として、河野太郎大臣の政策企画立案全般に従事。特に、ワクチン接種記録システムの開発と運用を主導し、EBPMのモデルケースに導いた。それ以前は、自由民主党でデジタル社会推進本部 事務総長を務め、デジタル庁創設に向けた提言をまとめた。また、自民党青年局長在任中、組織のデジタル化を進め、候補者公開討論会をオンラインで実施するなど、党のDXに貢献した。

2019年2月にZVC Japan 株式会社 (Zoom Video Communications, Inc.の日本法人)へ入社。
ZVC Japan入社前は、2013年からヴイエムウェア株式会社でパートナービジネスを統括。2006年から2013年にかけては、シスコシステムズ合同会社に在籍し、同社が買収したWebexのパートナー開拓に携わる。1992年に日本アイ・ビー・エム株式会社へ入社し、大和研究所にてThinkPadの開発部門に配属。その後は2006年まで、同社PC部門で日本およびアジア太平洋地域担当プロダクトマーケティングやパートナーセールスに携わる。
1992年北海道大学工学部修士課程を修了。

2018年2月よりSlack Japan株式会社のカントリーマネジャーに就任し、日本の事業責任者および代表として、Slackの日本及び韓国の事業統括及び拡大展開を指揮してきた。2021年10月以降は、株式会社セールスフォース・ドットコムの常務執行役員として、日本と韓国地域にわたるSlack事業の成長を牽引している。
Slack入社以前は、米SuccessFactors, Inc.の日本法人社長を経て、約5年間にわたりSAP Japan株式会社にて、人事人財ソリューション事業統括本部長としてSAPSuccessFactorsビジネスの日本市場における急成長を牽引した。また、米セールスフォース・ドット・コムの日本法人にて、エンタープライズビジネス部門の戦略アカウントマネジャーとして営業の経験も有する。
米ワシントン大学にて国際経営学の学士号を取得。

株式会社オンワードホールディングス代表取締役社長。1988年東京大学法学部卒業後、通商産業省（現経済産業省）に入省。2006年オンワード樫山（現オンワードホールディングス）に入社。2007年執行役員、2011年常務執行役員、2014年取締役に就任。2015年3月から現職。

2000年、株式会社資生堂にて社内ベンチャー起業、2006年に株式会社ワーク・ライフバランス設立し、代表取締役社長に就任。
1000社以上に働き方改革コンサルティングを提供し、
残業を削減しながら業績を向上させ、従業員の出生率も向上するなどの成果が出ている。
全国で年200回を超える講演依頼を受け、役員や管理職が働き方改革の必要性を深く理解できる研修に定評がある。
株式会社オンワード樫山　社外取締役。金沢工業大学　客員教授。 2014年　安倍内閣「産業競争力会議」民間議員、
2015年　文部科学省「中央教育審議会」委員、2016年「霞が関の働き方改革を加速させる懇談会」座長を務める。
他に内閣府「子ども子育て会議」経済産業省「産業構造審議会」厚生労働省「年金部会」農林水産省「フードアクションニッポン戦略会議」委員など。
2004年、日経ウーマン・オブ・ザ・イヤー2004・キャリアクリエイト部門受賞。2006年、日本ブロードバンドビジネス大賞受賞。
2014年、ベストマザー賞(経済部門)受賞。
著書は『働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社(毎日新聞出版)』『労働時間革命(毎日新聞出版)』
『プレイングマネジャー 「残業ゼロ」の仕事術(ダイヤモンド社)』『６時に帰るチーム術』(日本能率協会マネジメントセンター)、
『あなたが輝く働き方』(PHP研究所)、『男性の育休家族・企業・経済はこう変わる』(共著、PHP新書)など30冊以上。
プライベートでは二児の母であり、自身も社員も全員残業ゼロ、有給消化100％で増収増益を達成している。   

駒場東邦中・高等学校、東京大学農学部卒業後、2002年東京三菱銀行入行。
2005年株式会社ユーグレナを創業、代表取締役社長就任。世界初の微細藻ミドリムシ（学名：ユーグレナ）食用屋外大量培養に成功。
世界経済フォーラム（ダボス会議）ヤンググローバルリーダー、第一回日本ベンチャー大賞「内閣総理大臣賞」受賞。
著書に『僕はミドリムシで世界を救うことに決めた。』（小学館新書）『サステナブルビジネス』（PHP研究所）
経団連審議員会副議長、知的財産戦略本部員、産業構造審議会委員、金融審議会委員、経産省SDGs経営/ESG投資研究会委員、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団SDGs Goalkeeper

東京大学工学部物理工学科卒、MITスローン経営大学院MBA。
81年日本鋼管（現JFEスチール）入社。07年から気候変動・環境エネルギー問題を担当。現在、経団連環境安全委員会・国際環境戦略WG座長、日本鉄鋼連盟エネルギー技術委員長、OECDビジネス諮問委員会（BIAC）環境エネルギー委員会副委員長、TCFDコンソーシアム情報開示WG座長、国際環境経済研究所主席研究員などを務め、また気候変動政策に関する様々な政府の審議会等の場でも産業界を代表して活躍している。

1978年慶応大学経済学部卒、東京電力株式会社入社。2008年執行役員企画部長、12年常務執行役経営改革本部事務局長、14年日本原子力発電株式会社取締役副社長、15年6月から現職。日本原子力発電は、茨城県と福井県で原子力発電所を運営する原子力発電専業会社。茨城県東海村にある同社の東海第二発電所では、現在安全性向上対策工事を実施中。

専門はエネルギー・温暖化政策。国連気候変動枠組条約交渉に10年以上参加し、政策提言に取り組む。内閣府規制改革推進会議など多数の政府委員や筑波大学客員教授、東北大学特任教授を務めるほか、2018年10月にはエネルギー分野のスタートアップ支援を目的にU3innovations合同会社を創設。政策とビジネス両面からエネルギー変革に取り組む。

1963年1月10日　　 誕生
1985年12月　　　　 米国ジョージタウン大学卒業
1986年2月　　　　　 富士ゼロックス株式会社入社
1993年1月　　　　　 日本端子株式会社入社
1996年10月20日　　 第41回衆議院議員総選挙で神奈川県15区初当選
　　　　　　　　　　　 以来連続当選（9期）
1999年12月 株式会社湘南ベルマーレ代表取締役会長に就任
2002年1月　　　　　 総務大臣政務官就任（第1次小泉内閣）
2002年4月16日 生体肝移植のドナーになって父親に肝臓を移植する
2005年11月2日　　　 法務副大臣就任（第3次小泉改造内閣）
2008年9月29日　　　 衆議院外務委員長就任
2009年9月28日　　　 自民党総裁選挙で次点
2015年10月7日 国務大臣、国家公安委員会委員長、行政改革担当、国家公務員制度担当、内閣府特命担当大臣（防災、規制改革、消費者及び食品安全）就任
2017年8月3日 外務大臣就任（第3次安倍第3次改造内閣）
2019年9月11日　　　　防衛大臣就任（第4次安倍第2次改造内閣）
2020年9月16日　　　 国務大臣、行政改革担当、国家公務員制度担当、内閣府特命担当大臣（規制改革・沖縄及び北方対策）就任（菅内閣）
2021年1月18日　　　　新型コロナウイルス感染症ワクチン接種担当を兼務
2021年10月1日　　　自由民主党広報本部長就任

1951年、和歌山県生まれ。慶應義塾大学名誉教授。博士（経済学）。一橋大学経済学部卒業後、73年日本開発銀行入行、81年に退職後、ハーバード大学客員准教授、慶應義塾大学総合政策学部教授などを務める。01年、小泉内閣の経済財政政策担当大臣就任を皮切りに金融担当大臣、郵政民営化担当大臣、総務大臣などを歴任。04年参議院議員に当選。06年9月、参議院議員を辞職し政界を引退。ほか公益社団法人日本経済研究センター研究顧問、アカデミーヒルズ理事長、㈱パソナグループ取締役会長、オリックス㈱社外取締役、ＳＢＩホールディングス㈱社外取締役、世界経済フォーラム（ダボス会議）理事などを兼職。

1990年4月　新明和工業株式会社に入社、航空機の設計に従事
1999年9月　Structural Dynamics Research Corporation社（SDRC社。後に、シーメンスPLMソフトウェア株式会社、現在のシーメンス株式会社）に入社、マーケティングやコンサルティング、セールスに従事
2010年2月　シーメンスPLMソフトウェア株式会社日本法人の代表取締役社長兼米国本社副社長に就任
2014年3月　ドイツ・シーメンスのセールス開発部門勤務
2015年9月　シーメンス株式会社　専務執行役員、デジタルファクトリー事業本部長およびプロセス＆ドライブ事業本部長
2018年10月　株式会社東芝　コーポレートデジタル事業責任者CSO
2019年4月　株式会社東芝　執行役常務　最高デジタル責任者
2020年2月　東芝データ株式会社　代表取締役CEO（兼任）
2020年3月　一般社団法人ifLinkオープンコミュニティ　代表理事（兼任）
2020年4月　株式会社　東芝　執行役上席常務　最高デジタル責任者
東芝デジタルソリューションズ株式会社　取締役社長
学校法人 追手門学院 追手門学院大学 客員教授
2020年12月 ウィングアーク1st　株式会社　社外取締役（非常勤）

ソニーグループ株式会社  VP/チーフインベストメントマネジャー、(兼) Innovation Growth Ventures株式会社 代表取締役社長。
2009年までソニー株式会社 VP コーポレート・ディベロップメント担当の他、 Sony Mobile Communications のSenior Vice President and Chief Strategy Officer も担当。日本興業銀行、メリルリンチを経て2004 年よりソニー株式会社。1984 年一橋大学を卒業、1988 年 Stanford Graduate School of Business で MBA を取得。

国内外の投資運用会社勤務を経て、日本初の投資信託評価会社を起業。同社を世界的格付け会社に売却後、2000年シンクタンク・ソフィアバンク設立に参画。現在、代表。2007年、世界経済フォーラムより「ヤング・グローバル・リーダー」に選出。豊田通商・静岡銀行等の社外取締役、Jリーグ、証券業協会、投信協会等の理事、総務省、国交省、厚労省他、政府各省の審議委員等公職も多数兼務。NHK教育テレビで経済番組キャスターを3年間務めたことを機に、1000社を超える全国の中小企業やベンチャー企業の取材に取り組み、書籍、雑誌、テレビ、各地での講演などを通して、社会の課題を考えるヒントを発信するとともに、そのネットワークを活かして、国内外の様々な分野のステイクホルダーを結びつけるカタリストとしての活動も多い。

前参議院議員（二期）。第一次安倍政権で、第一次アベノミクスの司令塔である、内閣府大臣政務官(経済財政・金融・地方分権担当)をつとめる。元参議院国土交通委員長。前大阪日日新聞代表取締役社長。
国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院兼任教授としてアジア地政学プログラムを運営し、18期にわたりに、500名を超える日本のビジネスリーダー、官僚たちが修了。ミルケンインスティテュート・シニアフェロー、国立シンガポール大学蘇州リサーチインスティテュート・フェロー、CNBCコメンテーター、AIを使った地政学リスク分析会社データラマ主席アドバイザー、AIを使ったSDGｓスコアリングＳａａｓのＲＩＭＭ社アドバイザー、世界最大のインド系インターナショナルスクールGIISのアドバイザー。
シリコンバレー、東南アジア、アフリカでエンジェル投資を行う投資家でもある。Spotify, Palantir, Coinbase, Robinhood,Kraken. Uphold等のユニコーンスタートアップへも投資。シリコンバレーとイスラエルに拠点を構えるHANACOベンチャーズ,アフリカの再生エネルギースタートアップに投資するPersistent, ブロックチェーン特化型VC　Delata Blockchain Fund の各リミテッドパートナー。
早稲田大学、慶応大学大学院（在学中にフランス高等経営大学院に単位交換留学）、デューク大学法律大学院、エール大学経済大学院を各修了。オックスフォード大学AMPおよび東京大学EMP修了。ハーバード大学日米関係プログラムリサーチアソシエイト。
日本人政治家で初のハーバードビジネススクールのケースの主人公になる。

早稲田大学理工学部卒。1990年に三井物産株式会社入社。1993年より約2.5年間台湾及び北京、広州にて語学・実務研修経験あり。2007年より約5年間、三井物産（中国）有限公司金属資源・エネルギー部長として北京に駐在。2017年から三井物産（中国）有限公司副総経理として北京駐在、2018年に同総経理、2019年から三井物産 東アジアブロックのChief Strategy Officerも兼務。

福岡県出身。慶應義塾大学文学部卒。上智大学大学院博士前期課程修了（国際学修士）。英国レディング大学 欧州研究専攻 文学修士修了。
1993年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。その後、ゼネラル・エレクトリック・キャピタルコンシューマーファイナンスを経て、2010年ファイザー株式会社に入社。インターナルメディスン営業・マーケティング本部長、執行役員　コーポレートアフェアーズ・ヘルスアンドバリュー本部長を経て、2021年4月炎症・免疫部門　取締役執行役員部門長に就任。
また、経済同友会では現在、幹事、国際交流委員会副委員長、社会保障委員会副委員長を務める。

1961年京都府生まれ。1984年一橋大学経済学部卒業。京セラ株式会社に3年間勤務後、1987年村田機械株式会社に入社。1990年スタンフォード大学経営学修士課程修了。
情報機器事業部長、ムラテック販売株式会社販売本部長、繊維機械事業部長、物流システム事業部長を経て、2003年同社代表取締役社長に就任、現在に至る。
日本繊維機械協会会長、日本物流システム機器協会副会長、ビジネス機械・情報システム産業協会監事、SEMI役員、京都経済同友会代表幹事。 

慶應義塾大学経済学部卒、レスター大学経営大学院修士課程修了(MBA)、ランカスター大学経営大学院修士課程修了(MSc in Finance)。ハーバードビジネススクール(AMP)修了。IGPI上海董事長兼総経理。株式会社モルテン社外取締役。りらいあコミュニケーションズ株式会社社外取締役。学生時代にベンチャー企業を創業し10年間の経営に携わった後、日本NCR、タワーズペリン、ADLにおいて事業戦略策定や経営管理体制の構築等の案件に従事。経営共創基盤参画後は、全社経営改革(事業再編・中長期戦略・経営管理体制整備・財務戦略等)や事業強化(成長戦略・新規事業開発・M&A等)など、様々なステージにおける戦略策定と実行支援を推進。グロービス経営大学院教授も務め、企業変革・事業戦略・ファイナンス関連領域を担当し、次世代リーダーの育成にも注力している。著書に、『ダークサイド・スキル』・『見える化4.0』(共に日本経済新聞出版社)等がある。

1981年、広島県生まれ。東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士（医学）取得。
「人がよりよく生きる（Good Life）とは何か」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。専門分野は、予防医学、行動科学、計算創造学、概念進化論など。

医師、医学博士。総合病院内科系臨床研修、心療内科定期外来診療を担当するとともに、2002年より大手メーカー専属産業医として約10年間勤務。2006年 人と組織の活性化について研究するため北里大学大学院 医療系研究科 産業精神保健学に在籍、2010年  医学博士号取得。 2011年  株式会社丸井グループの専属産業医となり、同社の健康経営の推進役となる。2014年  健康推進部が新設されることになり部長に着任、全社プロジェクトやトップ層向けプログラムを企画・実践。2019年 同社執行役員、2021年より現職。 著書に「職場面接ストラテジー」(2014年、共著)など。日本産業衛生学会認定指導医。

12歳からイギリスの全寮制私立学校に単身留学し、ロンドン大学King's Collegeに入学。INSEADにてMBAを取得。
外資系金融、ラグジュアリー業界に勤務し、25年間の海外生活（英・仏・シンガポール）を経て2012年に日本に帰国。母、中村紀子が1987年に創業した株式会社ポピンズに参画し、2018年代表取締役社長に就任。2020年ポピンズホールディングス代表取締役社長就任。
「働く女性の支援」というミッションの元、全国326ヶ所の保育教育施設、ナニー（教育ベビーシッター）・介護サービス事業を展開。2020年12月日本初のSDGs-IPOとして東証一部上場。
経済同友会幹事及び「規制・競争政策委員会」副委員長、日本経済団体連合会会員。

1984年 早稲田大学大学院 物理修士卒。日立製作所入社。
1993年単一電子メモリの室温動作世界で初めて成功し、ナノデバイスの室温動作に道を拓く。さらに2004年から先行してビッグデータ収集・活用で世界を牽引。開発した多目的AIは、物流、金融、鉄道などの分野に適用され、産業分野へのAI活用を牽引した。身体運動から幸福感を定量化する技術を開発し、この事業化のために2020年に株式会社ハピネスプラネットを設立し、代表取締役CEOに就任。論文被引用件数は4500件、特許出願350件を越える。
2014月に上梓した著書『データの見えざる手』に続き、2021年5月に『予測不能の時代：データが明かす新たな生き方、企業、そして幸せ』を上梓。

1994年慶應義塾大学卒業（SFC1期生）。1997年楽天創業から参画し、ショッピングモール事業責任者として営業本部、大阪支社、マーケティング部門、国際事業等の立ち上げを行う。その過程で、6人の日本人組織が100人、1,000人、10,000人、20,000人に拡大し、70国・地域を超える多国籍の人財を有し、国内19支社／世界30カ国・地域の拠点で事業展開した際に国内外のマネジメントの手法の違いを体験。2012年4月米国へ赴任し米州本社社長を務め、2014年9月シンガポールを拠点とするアジア本社の社長を歴任。グローバルマネジメントを体験した後、2017年末にアジア代表を離れ、現在は人々を幸せにする役割を担う「CWO：チーフウェルビーイングオフィサー」。2001年慶應義塾大学に「正忠奨学金」を創設するなど若者の育成に力を入れている。2011年世界経済フォーラムYoung Global Leadersにも選出。5児（息子2人娘3人）の父。

経営者報酬コンサルティングの日本におけるパイオニア。
KPMG（ロサンゼルス）のディレクター等を経てタワーズペリン（ロサンゼルスおよび東京・駐日代表）で、大手日本企業に対して経営者報酬コンサルティングを提供した。
2013年にペイ・ガバナンス日本(米Pay Governance のメンバーファーム)を創設し、ソニー、資生堂、武田薬品、オリンパス等大手グローバル企業の報酬委員会アドバイザーを勤めている。 日本取締役協会「経営者報酬ガイドライン」の作成統括を、２００２年以降継続して務める。 １９８５年慶應義塾大学商学部卒業　桜美林大学大学院客員教授

ソニーグループ、ENEOSホールディングス、日立建機、ハピネット、産業革新投資機構（JIC）社外取締役
一橋大学卒。ペンシルベニア大学ウォートンスクール経営学修士（MBA）。
等松・トウシュロスコンサルティング㈱（アビームコンサルティング㈱およびデロイトトーマツコンサルティングの前身）に入社。その後グループ内移籍等を経て、現在、株式会社岡＆カンパニー代表取締役。M&A戦略や経営戦略の策定支援、M&Aのディール支援、ポストM&A（PMI）のコンサルティングに従事。

40年もの長きにわたって欧米の多国籍企業の本社やアジア統括また日本法人の代表を歴任、ヘルスケア産業に精通する。直近では武田薬品工業にて中国事業の再構築をなした後に本社機能の国際化を目指し、対外折衝等を統括した。現在は、社会貢献を意図しHirate &associates株式会社を設立、またがん予防への思いから米国JUUL Labs社の日本法人設立を支援し日本法人の代表に就任する。数々の公職も努めつつ、グローバル化の波で揺れる日本企業やその経営者を支援、「人を大切にする、人を育てる」を経営理念として活躍する。慶應義塾大学経済学部を卒業、マンハイム大学EMBAトレーニング、日欧米多国籍企業内外トレーニングなど多数受講。

１９８７年４月松下電器産業株式会社　生産技術本部　総務部へ入社。２０００年４月、同社の人材戦略推進室　副参事就任。２００３年１月パナソニック　ファクトリーソリューションズ株式会社　人事・総務グループ　人事企画チーム　ＴＬに就任。２００８年７月松下電器産業株式会社　人材育成室　技術人事チーム　ＴＬに就任。２０１０年７月パナソニック株式会社　ライティング社　人事・総務センター　所長に就任。２０１２年１月　同　社　エコソリューションズ社　ライティング事業グループ人事・総務グループ　ＧＭに就任。２０１３年９月、同社のコーポレート戦略本部　人事戦略グループ　ＧＭに就任。２０１９年４月、同社の執行役員に就任しＣＨＲＯ、コーポレート戦略本部　人材戦略部長となる。２０２1年１０月同社執行役員グループＣＨＲＯに就任、現在に至る。

MPower Partners, ゼネラルパートナー、元ゴールドマン・サックス証券日本副会⻑およびチーフ日本株ストラテジスト。1999年に提唱した「ウーマノミクス」の概念はその後広く世界に浸透し、日本政府も女性活躍推進を経済成⻑戦略として打ち上げるに至った。多様性、コーポレートガバナンスと持続可能性を経済合理性の観点から分析し、多くの企業や投資家に影響を与えている。2020年に『女性社員の育て方、教えます』を出版。ハーバード大学、ジョンズホプキンズ大学院卒。

1985年にタケダに入社し、医薬営業本部で営業やマーケティングなど様々なキャリアを積みました。2003年に製品戦略部のマネジャーおよび循環器系・代謝系疾患領域のプロジェクトリーダーに任命されました。2008年に製品戦略部長、2010年にコーポレート・オフィサーとなり、2021年3月まで、ジャパン ファーマ ビジネス ユニット プレジデントを務めました。2021年4月に日本管掌、同年6月より現職に就任しています。

東京商船大学（現・東京海洋大学）航海学科卒。1982年日本郵船株式会社に海上職として入社。船長として数々の船に乗船。NYK SHIPMANAGEMENT PTE LTD SINGAPORE CEO、日本郵船株式会社 経営委員、常務経営委員等を経て、2020年4月より専務経営委員（現・専務執行役員） 技術本部長に就任。

1985年早稲田大学教育学部卒業、同年住友林業株式会社入社。米国やニュージーランドなど2度の海外駐在を経て、2011年海外事業本部長、2015年住友林業ホームテック株式会社代表取締役社長、2017年住宅事業本部長、2020年4月より現職。
世界中で気候変動対策が求められている中、国内外に所有・管理する持続可能な自然資本である森林資源を活かした木材の生産・加工、再生可能エネルギー事業、木造建築の普及を通じ、サーキュラー・バイオ・エコノミーシステム（循環型共生経済）の構築による脱炭素社会の実現を目指す。

日本開発銀行入行後、コーポレートファイナンス、地域振興、科学技術庁（現文部科学省）出向、財務部等での銀行統合事業等に携わった後、2003年より企業のM&Aやグループ再編等のアドバイザリー業務を手掛ける。2008年～2010年米国スタンフォード大学国際政策研究所客員研究員。帰国後、財務部次長を経て、2011年医療・生活室長、2013年ヘルスケアやサービス産業を担当する企業金融第6部の新設に伴い部長就任。この間、「女性起業サポートセンター」を立ち上げ初代センター長を務める。2015年より常勤監査役を務め、2020年同社を退社、㈱価値総合研究所代表取締役会長に就任。
(公社)経済同友会副代表幹事、(公財)日本オリンピック委員会理事、(公社）2025年日本国際博覧会協会理事、科学技術・学術審議会委員　他

株式会社ティアフォー創業者兼CTO。東京大学大学院情報理工学系研究科コンピュータ科学専攻准教授。1982年神奈川県生まれ。2008年慶應義塾大学理工学研究科開放環境科学専攻博士後期課程修了。2015年株式会社ティアフォー創業。2018年国際業界団体The Autoware Foundationを設立、理事長に就任。専門はオペレーティングシステム、組込みリアルタイムシステム、並列分散システム。

1993年 トヨタ自動車に入社。車両運動性能開発、車両運動シミュレーション開発を経て、ブレーキ制御、ステア制御等のシャシー制御開発を担当。さらにエンジン、トランスミッションのパワートレイン系統合制御やアイドリングストップ、充電制御等の省燃費制御システム等、幅広く車両制御システムの開発を経験。 そして、2014年より自動運転技術、先進安全技術の開発を担当。Woven Planet CTO, トヨタ自動車 フェロー。

2003年に経済産業省に入省し、途上国支援、気候変動、クールジャパン戦略、霞が関の働き方改革、コーポレートガバナンス、FinTech、ベンチャー政策などを担当。2016年より「経産省次官・若手プロジェクト」に参画し、150万DLを記録した「不安な個人、立ちすくむ国家」を発表。2017年より商務・サービスグループ政策企画委員として、提言にあわせて新設された部局にて教育改革等に携わる。
2018年7月より、デジタル時代のイノベーションと法、社会のあり方を検討し、グローバルなルールメイキングに貢献するため、世界経済フォーラム、経済産業省、アジア・パシフィック・イニシアティブの３社により設立された世界経済フォーラム第四次産業革命日本センターの初代センター長に就任。国際機関のネットワークを活用しながら、データ政策、ヘルスケア、スマートシティ、モビリティ、アジャイルガバナンスなど多様な国際プロジェクトを率いる。

1983年 早稲田大学理工学部応用物理学科卒。1990年 ハーバードビジネススクール MBA Alumni、ハーバード大学院PIRP Fellow。1983年 NEC入社。欧米市場でのNEC AT互換機事業の立ち上げ、国内市場でのPC98からAT互換機への切り替え。並行してアナログ放送波・デジタル衛星放送向けEPG開発、ブロードバンドVOD (ストリーミングビデオ) 開発、PDA開発。2001年 ソフトバンク子会社としてオンラインゲーム会社を設立しCEOに就任。2004年 日産自動車入社。Vehicle IoTの開発・事業立ち上げ・統括。Vehicle IoT事業本部及びシリコンバレーオフィスを設立。2012年 インテルに転職し自動運転及びモビリティサービスの事業開発と政策推進を担当。2014年 名古屋大学未来創造機構客員准教授を兼務し自動運転の技術開発。2011年にGSMA 2011で” Award for the Best Mobile Innovation for Automotive and Transport”受賞。IEEEやクルマとITに関連する国内外の主要会議で頻繁に講演。各種政府委員会メンバー歴任。日経BP等で多数執筆。

前職では、日系大手自動車メーカーにて、商品企画およびブランド戦略を担当。A.T. カーニーでは、新規を含む事業戦略、M&A戦略、セールス＆マーケティング及びブランド戦略などのテーマを中心に従事。自動車プラクティスメンバー。次世代モビリティなどに関するテーマで、新聞・雑誌の取材や寄稿などメディアを通じ、英語と日本語で発信。

本田技研工業株式会社ワシントン事務所にて米国における政府議会・マスコミ対策を担当した後、1985年日米自動車貿易摩擦が大きな問題となる中、初代デトロイト事務所長として北米地域における同社の広報戦略立案・展開の責任者となる。1994年セガエンタープライゼス株式会社に転じ、海外オペレーション部長等を歴任する。1997年世界最大のコミュニケーション・コンサルティング・ファームであるフライシュマン・ヒラード（本社：米国セントルイス）に参画、日本法人を立上げ、代表取締役に就任、現在に至る。企業や組織の事業戦略実現を支える戦略コミュニケーション分野の第一人者として、多様化するビジネス課題に直面する数多くの日系外資系企業/組織にコンサルティング・サービスを提供している。著書に、『オバマ現象のカラクリ－共感の戦略コミュニケーション』、『破壊者の流儀―不確かな社会を生き抜く“したたかさ”を学ぶ』（アスキー新書）がある。

メディア、ジャーナリズム、IT・ネットサービス、コンテンツビジネス、著作権問題などを専門分野に執筆活動を行う。ソーシャルメディアを利用した新しいジャーナリズムをさまざまな形で実践。オンラインメディア「ポリタス」編集長を務める。

早稲田大学政治経済学部卒、東京ガス入社。ペンシルバニア大学経営大学院（ウォートンスクール）卒。ベンチャー企業副社長を経て、NTTドコモへ。「iモード」「おサイフケータイ」などの多くのサービスを立ち上げ、ドコモ執行役員を務めた。現在は慶應大学、近畿大学の特別招聘教授のほか、株式会社KADOKAWA代表取締役社長、株式会社ドワンゴ代表取締役社長、そして、トランスコスモス、グリー、USEN-NEXT HOLDINGS、日本オラクルの社外取締役を兼任。このほか経済産業省の未踏IT人材発掘・育成事業の統括プロジェクトマネージャー、内閣府規制改革推進会議議長、内閣府クールジャパン官民連携プラットフォーム共同会長なども務める。

株式会社ジェイ・キャスト　取締役　企画営業本部長
インターネットメディア協会　理事
1996年伊藤忠ファッションシステム株式会社に入社。ブランドライセンスと、当時始まったeビジネスやメディアの新規事業立ち上げ支援などに携わる。2002年ジェイ・キャストに入社。2006年の「J-CASTニュース」創刊時には営業部長として創成期のウェブメディアを支えるべく奮闘。現在は女性向け情報サイト「東京バーゲンマニア」、地域情報サイト「Jタウンネット」、クイズプラットフォーム「トイダス」の運営や新規事業立ち上げにも関わる。

取材や思考に時間をかけた調査報道やノンフィクションを生み出す、定額課金サービス「SlowNews」を展開しています。
1965年、兵庫県生まれ。同志社大学卒業。日経マグロウヒル社（現日経BP社）に入社。経営企画室、日経ビジネス記者などを経て、講談社に転職。月刊現代、週刊現代などで政治経済を中心に取材。2010年に『現代ビジネス』を創刊し、編集長に就任した。以降、第一事業戦略部長、第一事業広告部長などを歴任。2018年8月、スマートニュースに転職し、スマートニュースメディア研究所所長に就任。19年2月、調査報道支援のための子会社、スローニュースを設立し、代表に就任。
新しい時代のジャーナリズムの育成と支援に取り組んでいる。
インターネットメディア協会代表理事。
テレビ朝日『ワイドスクランブル』、東京エフエム『瀬尾傑　本のソムリエ』などでコメンテーターを務める。

1983年 東京大学経済学部卒、日本専売公社（現日本たばこ産業）入社。
経営企画、ビジネスディベロップメントの分野を中心に幅広い役職を歴任。
取締役 常務執行役員 企画責任者を経て、スイス ジュネーヴを本拠に120ヶ国以上でJT海外たばこ事業を展開するJT InternationalのDeputy CEOに就任。
2016年から2019年まで代表取締役副社長 たばこ事業本部長を務め、2020年より現職。
経済同友会アフリカPT委員長、一般社団法人日本アスペン研究所の理事も務める。

2003年NHKに入局。ドキュメンタリー番組を制作するかたわら、200万ダウンロードを記録したスマホアプリ「プロフェッショナル 私の流儀」の企画立案や世界150か国に配信された、認知症の人がホールスタッフをつとめる「注文をまちがえる料理店」などをてがける。2018年6月をもってNHKを退局し、現職。“にわかファン”という言葉を生んだ、ラグビーＷ杯のスポンサーアクティベーション「丸の内15丁目Project.」やJリーグの社会連携プロジェクト「シャレン！」、みんなの力で、がんを治せる病気にするプロジェクト「deleteC」など、幅広いテーマで活動を展開している。

社外人材によるオンライン 1on 1を通じて、組織改革を進める企業を支援している。2020年3月のエール参画以前は、日本長期信用銀行、マッキンゼー、ノバルティス、ネスレを経て、2008年〜2018年ほぼ日取締役CFO。退任後「ジョブレス」期間を約１年設けた。慶應義塾大学経済学部卒、米ペンシルバニア大ウォートン校ＭＢＡ、ジョンズ・ホプキンス大国際関係論修士。人と組織の関係や女性活躍に関心を寄せ続けている。「LISTEN――知性豊かで創造力がある人になれる」「ALLIANCE　アライアンス――人と企業が信頼で結ばれる新しい雇用」監訳。

北海道大学卒業。コロンビア大学CSEP修了。
日本長期信用銀行から１９９９年にグロービスに転じる。グロービスでは、人事部門長、名古屋オフィス代表、企業研修部門カンパニー・プレジデント 、グループ経営管理本部長、法人部門マネジングディレクター、グロービス・エグゼクティブ・コミッティ（経営会議）メンバーなどを歴任。現在は、役員向け他流試合型プログラム「知命社中」代表を務める他、グロービス・パートナー・ファカルティ、グロービス経営大学院専任教授として、企業向け研修およびグロービス経営大学院でリーダーシップ・セッションを担当する。
著書に「自問力のリーダーシップ」（ダイヤモンド社）がある。
ＣＴＩ認定コーチ。

東京工業大学で金属工学の学士号を取得後、1988年に富士通へ入社。システムエンジニアとして、メガバンク、生命保険などを含む金融業界向けのプロジェクトに従事。金融システム部門の責任者として、様々な金融機関へICTサービスを提供してきた。その後、グローバルデリバリーグループ長に就任。2年間ロンドンに駐在し、世界8か国でサービスデスク業務やオフショア開発を行うグローバルデリバリーセンター（GDC）を統括するとともに、グローバルなICTサービスの提供に尽力してきた。2019年6月に代表取締役社長に就任。

1989年　立石電機株式会社（現オムロン株式会社）入社
2000年　Omron Electronic Components LLC 駐在
2004年　オムロン株式会社　経営総務室　秘書部
2008年　同社オートモーティブエレクトロニックコンポーネンツカンパニー　事業統括センタ事業戦略部長
2011年　同社エレクトロニック＆メカニカルコンポーネンツビシネスカンパニー企画室長
2012年　同社グローバル戦略本部経営戦略部長
2014年　同社執行役員に就任
2017年　同社グローバル人財総務本部長
2019年　同社執行役員常務に就任　現在に至る

ソニー(株)にて、国際⼈事、Sony University設⽴・運営、NYにてタレントマネジメント、⽇本初インド採⽤等採⽤変⾰、 国内関連会社⼈事総務責任者、本社人事統括部長等、戦略⼈事から労務⼈事管理に⾄るまで⼈事全般を歴任。2013年(株)LIXIL⼊社。執⾏役員、上席執⾏役員を経て、理事(グローバル⼈事本部⻑)及びGROHE Holding GmbH取締役、グローバルHQの 組織⼈事ガバナンス、COEを統括。2019年6⽉ 豊⽥通商(株)入社、CHRO（最高人事責任者）に就任。経済産業省等省庁委員、経営系専門職大学院認証評価委員、経済同友会委員会副委員長、大学アドバイザリーボードメンバー等も務める。

早稲田大学卒業。INSEAD International Executive Program修了。三菱商事株式会社に入社し、不動産証券化、物流、商業開発のプロマネ業務に従事。B2C向けのサービス企業を立ち上げ共同責任者として会社を運営。グロービスの法人部門にて組織開発、人材育成を担当し、多くの組織変革を担う。従事。グロービス初の海外法人を立上げ、現地法人の経営を行う。現在はコーポレート・エデュケーション部門マネジング・ディレクター兼中国法人の董事を務める。経済同友会　中国委員会副委員長（2018、2019）、中国交流プロジェクトチーム委員（2020）

東証一部上場の経営コンサルティング会社に勤務。
スマートエネルギービジネスチームチームリーダーを経て
2015年4月に当社設立。
「みんなの日常をアップデートする」をミッションとし
CO2排出量可視化/脱炭素化クラウド「ENERGY X GREEN」
CO2フリー電力の調達供給を可能にする「ENERGY X」
の開発運営を行いRE100、SBT、TCFDを表明されている企業のサポートを通じ、脱炭素化に寄与できるよう事業を推進している。

早稲田大学商学部を卒業後、自動車メーカーでマーケティングに従事。その後、外資系コンサルティング会社を経て、外資系消費財メーカーの広報部長を10年務める。13年2月にコーポレートコミュニケーションの責任者としてオムロンに入社。17年4月から現職。同社のIR、SR、PR、社内コミュニケーション、ブランド戦略、サステナビリティ推進担当などグローバルに統括。日本広報学会常任理事や大阪機械広報懇話会代表幹事などを歴任。

1981年大蔵省（現財務省）入省。国際通貨基金（IMF）エコノミスト、世界銀行ベトナム担当、世界銀行スリランカ担当局長などを歴任。2010年財務省副財務官。2012年地球環境ファシリティCEO。2020年8月より東京大学理事、未来ビジョン研究センター教授。新設されたグローバル・コモンズ・センターのダイレクターとして、人類の共有財産である「グローバル・コモンズ」の責任ある管理について、国際的に共有される知的枠組みの構築を目指している。東京大学博士（国際協力学）。

1958年生まれ。1982年学習院大学経済学部卒業、三井信託銀行(現：三井住友信託銀行)入行。1987年米国クレアモント大学経営大学院へ留学。1989年同校経営学修士(MBA)修了、ノードストローム社勤務。1990年セブン-イレブン・ジャパン入社。2002年同社取締役。2007年同常務執行役員マーケティング部長。2009年5月より同社持株会社であるセブン＆アイ・ホールディングスへ転籍、取締役執行役員事業推進部シニアオフィサー。2011年4月よりCSR統括部シニアオフィサー。2016年12月より取締役常務執行役員経営推進本部長。

1986年生まれ。幼少期をシンガポール、米国/ニューヨーク、英国/ロンドンで過ごし、2010年に慶應義塾大学経済学部卒業。
同年マッキンゼー＆カンパニーに入社し、ロンドン支社を得て、東京支社のパートナーとして現在所属。
マッキンゼーのサスティナビリティ研究グループのアジア・リーダーであり、主に資源分野（エネルギー・食糧・農業・水）の課題に取り組む。
ソーラー・水素発電などのRenewables、日本の水・農産物の生産性向上・環境技術の新興国参入戦略や、公的セクターと経済成長とGreen Growthの両立を目指す特区の設計などアジアで行う。今までに東京、ロンドン、チューリッヒ、ニューヨーク、サンフランシスコ、シンガポール、マレーシア、タイ、ベトナム、インドネシア、香港、上海、サンパウロ、ヨハネスブルクなど各国オフィスにて勤務。
2011年世界経済フォーラムのグローバル・シェーパーズ・コミュニティ（ダボス会議）に選出され、電気自動車を世界中に広める「Green Taxi's Initiative」を各国メンバーと共に立ち上げ、チューリッヒ、コスタリカなどに電気自動車を普及させるキャンペーンを実施中。2013年1月ならびに2020年1月にスイス・ダボス会議に出席。
先進国共通の国内・国際問題等について共同研究を行う、日米欧「三極委員会」（Trilateral Commission）のDavid Rockefeller Fellow（35歳以下のリーダー）に2017年1月選出。
大学在学中に米国公認会計士を取得。

東京都出身。1987年 本田技研工業(株)入社。
国内の四輪営業現場や、広報部で経験を積み、2002年から米国のアメリカンホンダモーター駐在。
2007年に帰国し、広報部でグローバル・国内向け発信に携わる。
2013年から国内営業領域、 (株)ホンダカーズ大阪 取締役、本田技研工業（株）販売部　九州ブロック統括長などを経て、2018年　営業企画部長。
2020年より、モビリティサービス事業本部 本部長 兼 ホンダモビリティソリューションズ(株)社長に就任。

1990年同志社大学文学部社会学科新聞学科専攻卒業。
プロクター＆ギャンブル日本・韓国支社でのブランドマネージメントの要職を経て、2009年、日本コカ・コーラ株式会社入社。
綾鷹緑茶ブランドの再生やコカ・コーラ世界初のアルコール飲料檸檬堂の立ち上げや等の実績により、2019年7月、日本コカ・コーラ株式会社　CMO（最高マーケティング責任者）就任。
2021年1月　日本、韓国コカ・コーラ　オペレーティングユニットのCMO（最高マーケティング責任者）就任。

新潟県出身
【学歴】昭和60年3月 早稲田大学理工学部卒業
【職歴】昭和60年4月 ㈱日本経済新聞社入社
平成20年1月 ㈱日経ＢＰ 執行役員
平成21年4月 ㈱日本経済新聞社 デジタル編成局 局次長兼編成部長
平成22年1月 同社 デジタル編成局 局次長兼編成部長兼事業企画部長
平成24年4月 同社 デジタル編成局長
平成27年3月 同社 執行役員　電子版担当
平成28年3月 同、デジタル事業担当補佐、電子版統括
平成29年3月 同社 常務執行役員　デジタル事業担当、日経イノベーション・ラボ事務局長
平成30年3月 同社 常務取締役　デジタル事業担当、日経イノベーション・ラボ所長
令和3年3月 同社 専務取締役　デジタル事業/人材教育事業統括、日経イノベーション・ラボ所長（現在に至る）

2007年よりGoogleの日本のマーケティング活動を牽引、現在はアジア太平洋地域のコンシューマーマーケティングも統括。テクノロジーで女性を支援するグローバルイニシアチブ “WomenWill” ファウンダー。グーグル入社以前は、インターネットベンチャー、ラグジュリーブランド等で取締役、CEO職などを歴任。大学で経営・マーケティングの教鞭もとる。
東京大学卒、フルブライト奨学生としてスタンフォード大学にてMBAを取得。
株式会社ローソン取締役。東京大学非常勤理事。
近著に『ワーク・スマート~チームとテクノロジーが「できる」を増やす』(中央公論新社)、『グーグルと考えるマーケティングの未来』(Diamondハーバードビジネスレビュー)

Team WAA! 主宰、YeeY Inc. 代表、Delivering Happiness Japan チーフコーチサルタント、Japan Positive Psychology Institute 代表、一般社団法人 dialogue 代表理事、 米国 NLP 協会マスタープラクティショナー、マインドフルネス NLP®トレーナー。ポジティブ心理学プラクティショナー。 1996 年慶応義塾大学卒業 2002 年米国ニューヨーク州コロンビア大学大学院にて組織心理学修士取得。2014 年より現職。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫
して人・組織にかかわる。高校三年生の息子を持つ一児の母親。日本の人事部「HR アワード2016」個人の部・最優秀賞、「国際女性デー｜HAPPY WOMAN AWARD 2019 for SDGs」受賞。

BCG組織・人材グループの日本リーダーとして、パーパス、経営戦略と連動した人材戦略、人事制度改革、カルチャー改革等の経験を豊富に有する。経済産業省の「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会」に委員として参画。内閣人事局のアドバイザー、日本オリンピック委員会のアスリート・指導者WGのアドバイザーを務める。BCG金融グループのコアメンバーとしては、幅広い金融セクターに対し中期経営計画、事業戦略、カーボンニュートラル、デジタル戦略、営業改革等を支援。

エーザイ株式会社に入社し、ＰＲ・ＩＲ業務におけるメディア・投資家との対話を通して経営に興味を持ち、米国ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院にてMBA取得。その後、採用、人材育成、ダイバーシティ推進を経て、現在はWHO（世界保健機関）とのパートナーシップのもと、顧みられない熱帯病のひとつであるリンパ系フィラリア症の制圧を目的とした薬剤の無償提供を含むＥＳＧ・ＳＤＧｓを推進し、企業価値向上をめざす。

大学卒業後、丸紅株式会社にて、イラン、ベルギーでの計8年間の海外駐在を含む、日系メーカーの海外展開支援事業に従事。新規事業開拓、ファイナンス供与、投資などグローバルビジネスに広く携わる。現在は、グロービスの企業研修部門を統括すると共に、在シンガポールの GLOBIS Asia Campus Pte. Ltd.、GLOBIS Thailand Co.Ltd.の役員を務める。
グロービス経営大学院専任教員、企業研修においては、次世代の経営幹部育成、海外拠点での企業理念浸透・戦略策定などの講師業務に携わる。
著書に『海外で結果を出す人は、「異文化」を言い訳にしない』（英治出版）。
上智大学経済学部卒業。スタンフォード経営大学院SEP修了。ブカレスト経済大学博士課程在学中

東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻博士課程修了。博士（工学）。東京大学国際都市再生研究センター研究員、東京大学大学院新領域創成科学研究科研究員等を経て2008年に千葉大学大学院園芸学研究科准教授。2021年より現職。東日本大震災で被災した低平地における花と緑を通じた再生・復興に取り組みに対して2018年に復興大臣より感謝状授与、2021年に日本造園学会賞（事業・マネジメント部門）受賞。2017-2021日本造園学会理事、2021-日本都市計画学会理事。国土交通省社会資本整備審議会（都市計画基本問題、住宅宅地、河川等）、内閣府都市再生有識者懇談会委員などを歴任。

1979年長崎県生まれ。東京大学卒業後、証券会社を経て、ジャパネットたかたへ入社。
バイヤー部門、コールセンター部門、物流部門の責任者を経て、2010年にジャパネットコミュニケーションズ代表取締役社長となる。
ジャパネットたかた取締役副社長を経て、2015年1月、ジャパネットホールディングス代表取締役社長に就任。
2019年には通信販売事業に加え、スポーツ・地域創生事業をもう一つの柱とし、更なる取り組みを進める「リージョナルクリエーション長崎」を同年6月に設立。
2020年にはあらたにBリーグへの参入を発表しプロバスケットボールクラブ運営会社「長崎ヴェルカ」を設立し、現在はホールディングスを含む5社の代表を務める。

東京大学経済学部経済学科卒業後、日本興業銀行へ入行。平成7年に森ビル株式会社へ入社。平成 9年取締役、平成12年常務取締役を経て、平成15年専務取締役に就任。営業部、フォレストオーバーシーズ（中国事業部）などの担当を経て、平成25年より取締役副社長執行役員として海外事業部、管理事業部、PM事業部等を管掌。また、株式会社森ビルホスピタリティコーポレーション、イーヒルズ株式会社、上海環球金融中心投資株式会社の代表取締役社長を務める。
東京ビルヂング協会理事、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン副理事長、日本国際貿易促進協会副会長、ULIジャパン会長等を務めている。
令和3年3月より日本ホテル協会会長に就任。

東京大学法学部卒、MIT経営学修士。A.T.カーニー（日本・米国オフィス）で25年にわたり、戦略・イノベーション・都市開発などのテーマで企業を支援。
国内最大の都心型イノベーション・キャンパス「CIC Tokyo」で、スタートアップコミュニティを構築中。
インバウンド観光、知財戦略、クールジャパンなどのテーマで政府委員会に参加し政策立案に関与。民間専門家チーム「NEXTOKYO Project」や「ナイトタイムエコノミー推進協議会」の活動を通じて、街づくり、文化創造、観光立国の融合を目指す。
一橋ICS特任教授。著書に「NEXTOKYO」（共著、日経BP社）、「最強のシナリオ・プランニング」（編著、東洋経済新報社）ほか。

1997年 株式会社リクルート入社。国内旅行事業、結婚情報誌事業において営業、情報誌・Webのマーケティング企画業務に従事。2010年 美容情報カンパニー長と同時に共同購入ビジネスの新規事業立ち上げを行い、2013年 株式会社リクルートライフスタイル代表取締役社長就任。2015年 株式会社リクルートホールディングス常務執行役員、2018年 株式会社リクルート代表取締役社長就任。

1997年　セプテーニ・ホールディングスに新卒で入社。新卒3年目でネット広告事業を立ち上げる。
2006年　持株会社体制移行に伴い、事業会社であるセプテーニの代表取締役社長に就任。
2009年　セプテーニ・ホールディングス代表取締役（現任）社長に就任。
2017年　委任型執行役員制度の導入に伴い、グループ社長執行役員に就任（現任）。
2019年　電通との資本業務提携契約締結に伴い電通の執行役員に就任。
2020年　FOOD & LIFE COMPANIES社外取締役に就任（現任）。

1983年、農林水産省入省。1990年に米国Georgetown 大学にて、MBAを取得。1993年よりコンサルティング会社にて、新規事業に伴う組織再編、人材開発などに携わる。その後、人事に転じ、1999年ファイザー株式会社、2004年日本べクトン・ディキンソン株式会社、2006年ノバルティスファーマ株式会社の人事部長を歴任。2014年に味の素株式会社入社後は、グローバル人事部長として、グローバル戦略推進に向けた人事制度の構築をリードした。2020年4月から現職。

経営チーム強化コンサルタント、ヘッドハンター、リーダー育成のプロ。20年12月より、株式会社ユーグレナ 取締役CHRO（非常勤）。三菱商事、ハーバードMBA、マッキンゼー、グロービス・グループを経て、2007年プロノバ設立。株式会社丸井グループ 社外取締役、ランサーズ株式会社 社外取締役、株式会社セプテーニ・ホールディングス 社外取締役、株式会社ヤプリ 社外取締役、株式会社マネーフォワード 社外取締役。リーダーシップ、ダイバーシティ、キャリアに関する著書、講演多数。企業の成長戦略コンサルティングの一環として、多くの企業で多様性推進支援プロジェクトを手がける。200社、30,000人以上の女性とワークショップを実施、多様性を活かした組織開発に関する提言を行っている。ダボス会議運営の世界経済フォーラムから「Young Global Leaders 2007」に選出される。

慶應義塾大学経済学部卒業、ハーバード大学経営大学院修士課程終了（ＭＢＡ）。1986年第一生命相互会社入社。2012年執行役員就任、2015年常務執行役員就任。2017年4月、第一生命ホールディングスならびに第一生命保険の代表取締役社長に就任。

1987年東京大学理学部卒。同年日本生命保険相互会社入社。金融投資部長、財務企画部長を経て、2014年取締役執行役員（CIO）。2018年より常務執行役員としてニューヨークに駐在、米州・欧州総支配人を務める。2020年3月より現職。RIアジア、TCFDサミット等、気候変動・ESG・SDGs関連の国内外の様々なカンファレンスでのスピーカーや、PRIデジタルカンファレンス2021においてオープニングスピーチを務める。

1982年東京大学経済学部卒業、1986年マサチューセッツ工科大学経営大学院修了（経営学専攻）。1982年(株)日本興業銀行（現・みずほ銀行）入行。2012年(株)みずほ銀行・(株)みずほコーポレート銀行常務執行役員投資銀行ユニット長兼アセットマネジメントユニット長、2014年(株)みずほフィナンシャルグループ執行役専務国際・投資銀行・運用戦略・経営管理統括、2016年執行役専務グローバルコーポレートカンパニー長、2017年執行役副社長を経て、2018年4月アセットマネジメントOne（株）代表取締役社長に就任。

1988年より住友信託銀行にて日本国内、シリコンバレー、ニューヨーク等で投融資業務に従事。2003年ロンドンのプライベート ・ エクイティー ・ ファンドであるコラーキャピタルのパートナーに就任。2015年年金積立金管理運用独立行政法人 （GPIF） の理事兼 CIO（最高投
資責任者）に就任、2020年3月退任。
現在、革新的ファイナンスと持続可能な投資に関する国連事務総長特使、ハーバード、オックスフォード、ケンブリッジ、ノースウエスタンのビジネススクールのフェローとしてサステナビリティファイナンスの推進に努めている。
米テスラ 社外取締役、仏ダノン ミッション委員会委員。

慶応義塾大学経済学部卒業、同大学院経営管理研究科修士課程修了、日本銀行入行、営業局、調査統計局等に8年間勤務。日本総合研究所に転じ、理事などを経て2018年より現職。この間、産業再生機構産業再生委員、慶應義塾大学特別招聘教授などを歴任。現在、株式会社ブリヂストンなどの社外取締役、金融審議会委員等を兼任。専門分野は、金融システム、経済政策等。著書に、『金融危機とプルーデンス政策』(2010年)日本経済新聞出版社など。京都大学博士(経済学)、2006年日本経済新聞社　円城寺次郎記念賞受賞。

昭和54年3月 東京大学理学部物理学科卒業
昭和55年4月 ロート製薬株式会社入社。営業現場を経て、商品開発・マーケティング等に携わる。
平成2年 慶応義塾大学ビジネス・スクール MBA
平成3年6月 取締役就任、営業全般の指揮を取る。専務、副社長時代は海外への展開をはかり、中国、ベトナム等に進出。
平成11年6月 代表取締役社長就任。新規分野であった化粧品ビジネスへの大幅シフトをすすめ、主力事業に転換。米国メンソレータム社会長兼務。
平成21年6月 10年任期の予定通り53才で社長交代、代表取締役会長兼CEO就任。現在に至る。

岐阜県高山市出身。慶應義塾大学環境情報学部卒。
2001年「NPOカタリバ」を設立し、代表理事に就任。
被災地、貧困世帯の子ども支援や、高校教育改革、不登校支援のDXなど、教育業界におけるグッドプラクティスを生み出し続けることを目指して２０年間取り組んでいる。
2011年東日本大震災で被災した子どもたちをハタチになるまで支援する「ハタチ基金」を設立し、代表理事に就任。
2018年都市部の高校生が地方の公立に国内越境留学する新しい形を提案する「地域・教育魅力化プラットフォーム」を設立し、理事就任。
文部科学省中央教育審議会委員。内閣府科学技術イノベーション会議 教育・人材育成WG委員。経済産業省産業構造審議会 教育イノベーション小会議 委員。

2008年北京オリンピックにて個人銀メダル獲得。
2012年ロンドンオリンピックにて団体銀メダル獲得。
2015年フェンシング世界選手権個人優勝
同年に現役引退。
2017年8月、日本フェンシング協会会長に就任。
2018年12月、国際フェンシング連盟副会長に就任。

東京大学経済学部経済学科卒業後、日本興業銀行へ入行。平成7年に森ビル株式会社へ入社。平成 9年取締役、平成12年常務取締役を経て、平成15年専務取締役に就任。営業部、フォレストオーバーシーズ（中国事業部）などの担当を経て、平成25年より取締役副社長執行役員として海外事業部、管理事業部、PM事業部等を管掌。また、株式会社森ビルホスピタリティコーポレーション、イーヒルズ株式会社、上海環球金融中心投資株式会社の代表取締役社長を務める。
東京ビルヂング協会理事、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン副理事長、日本国際貿易促進協会副会長、ULIジャパン会長等を務めている。
令和3年3月より日本ホテル協会会長に就任。

大学在学中の2001年、東南アジア訪問時に子どもが売られる問題の深刻さを知り、2002年二十歳の時に仲間と共にかものはしプロジェクトを創業。10歳未満の子どもまでもが被害にあっていたカンボジアで、子どもが売られる問題を防止するため、職業訓練と雇用により家庭の収入を向上させる雑貨工房を運営。また、加害者を取り締まるための警察訓練の支援も行う。現在はカンボジアで被害者がほとんど居ない状態になったため、カンボジア事務所はミッションを達成し独立した。現在は、問題が深刻な状況であるインドにも活動を広げ、インドのNGOと共に、被害にあった方達が人生を取り戻す支援と、子どもが売られない社会の仕組み作りの支援をしている。
2019年秋より、日本での児童虐待を中心とした「子どもをとりまく不条理」をなくす活動を開始。
2006年日経WOMAN主催「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2006」リーダーシップ部門を史上最年少で受賞。2011年　社団法人日本看護協会とジョンソン・エンド・ジョンソン グループ日本法人各社主催、ヘルシー・ソサエティー賞を受賞し、皇太子殿下と謁見。2012年 全国日本商工会議所女性会連合会主催 第11回女性起業家大賞優秀賞受賞。2018年日経WOMAN主催「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2019」世界の子供を守る賞を受賞。ウーマン・オブ・ザ・イヤー2回目の受賞となった。

公益社団法人日本フェンシング協会理事
公益財団法人日本オリンピック委員会理事　
1981年東京都新宿区生まれ。フェンシング元女子日本代表。
早稲田大学大学院にてジェンダー・セクシュアリティを中心に研究した後、その研究内容とトランスジェンダーである自身の体験を織り交ぜた『ダブルハッピネス』を講談社より出版。
卒業後、２年間のバックパッカー生活で世界約50カ国＋南極を巡り、現地で様々な社会問題と向き合う。
帰国後、一般企業に３年ほど勤め、現在は「違いを知り、違いを楽しむ場をつくる」をテーマに、LGBTQの啓発を中心とした飲食店の経営やイベントの運営、全国各地で年間100本を超える講演会やメディア出演など活動は多義にわたる。
日本初となる渋谷区・同性パートナーシップ条例制定に関わり、渋谷区男女平等・多様性社会推進会議委員も務める。
パートナーとの間に二児をもうけ、精子提供者である友人と共に3人親として子育てを行う、新しいファミリーのスタイルも話題となった。
「元女子高生、パパになる」（文藝春秋）
「3人で親になってみた　ママとパパ、ときどきゴンちゃん」（毎日新聞出版）など

岐阜県高山市出身。慶應義塾大学環境情報学部卒。
2001年「NPOカタリバ」を設立し、代表理事に就任。
被災地、貧困世帯の子ども支援や、高校教育改革、不登校支援のDXなど、教育業界におけるグッドプラクティスを生み出し続けることを目指して２０年間取り組んでいる。
2011年東日本大震災で被災した子どもたちをハタチになるまで支援する「ハタチ基金」を設立し、代表理事に就任。
2018年都市部の高校生が地方の公立に国内越境留学する新しい形を提案する「地域・教育魅力化プラットフォーム」を設立し、理事就任。
文部科学省中央教育審議会委員。内閣府科学技術イノベーション会議 教育・人材育成WG委員。経済産業省産業構造審議会 教育イノベーション小会議 委員。

2008年北京オリンピックにて個人銀メダル獲得。
2012年ロンドンオリンピックにて団体銀メダル獲得。
2015年フェンシング世界選手権個人優勝
同年に現役引退。
2017年8月、日本フェンシング協会会長に就任。
2018年12月、国際フェンシング連盟副会長に就任。

昭和54年3月 東京大学理学部物理学科卒業
昭和55年4月 ロート製薬株式会社入社。営業現場を経て、商品開発・マーケティング等に携わる。
平成2年 慶応義塾大学ビジネス・スクール MBA
平成3年6月 取締役就任、営業全般の指揮を取る。専務、副社長時代は海外への展開をはかり、中国、ベトナム等に進出。
平成11年6月 代表取締役社長就任。新規分野であった化粧品ビジネスへの大幅シフトをすすめ、主力事業に転換。米国メンソレータム社会長兼務。
平成21年6月 10年任期の予定通り53才で社長交代、代表取締役会長兼CEO就任。現在に至る。

1973年神奈川県生まれ。
東京大学大学院修了後、マッキンゼー日本支社勤務を経て、2000年6月に「一般のご家庭での豊かな食生活の実現」を企業理念とするオイシックス株式会社を設立。2013年に東証マザーズに上場。2016年、買い物難民への移動スーパー「とくし丸」を子会社化。2017年には「大地を守る会」と、翌年には「らでぃっしゅぼーや」との経営統合を実現し、食材宅配3ブランドを擁する新会社社長に就任。2020年には東証第一部へ指定替え。
2007年、世界経済フォーラムYoung Global Leadersに選出。同年、NPO法人「TABLE FOR TWO International」の理事となる（現在はファウンダー）。2011年3月の大震災後には、一般社団法人「東の食の会」の発起人として復興支援活動を精力的に実施。2016年には越後妻有を魅力ある地域にしていくことを目的としたNPO法人「越後妻有里山協働機構」の副理事に就任。2018年より一般社団法人日本車いすラグビー連盟　理事長に就任し、経済界からパラスポーツを支援。2020年にはEY Entrepreneur Of the Year日本代表に選出。
公益社団法人経済同友会では、2017年より東京オリンピック・パラリンピック2020委員会の委員長を務め、2021年4月には副代表幹事に就任。広報戦略検討委員会の委員長並びにソーシャルデータリサーチ設立検討委員会の委員長を務める。