G1新世代リーダー・サミット2022 登壇者一覧

京都大学工学部卒、ハーバード大学経営大学院修士課程修了（MBA）。住友商事株式会社を経て、1992年株式会社グロービス設立。1996年グロービス・キャピタル設立。2006年グロービス経営大学院を開学。2008年に日本版ダボス会議である「G1サミット」を創設。2011年には復興支援プロジェクトKIBOWを立ち上げる。2016年に茨城ロボッツ、2019年に茨城放送の取締役オーナー就任。

1960年生まれ。世の中を前向きに変えようと考え公務員に。 自治省(現総務省)で地方自治の発展、地域の活性化に国の立場で携わるとともに、山口県、岩手県、神奈川県、愛媛県などの現場で勤務。2001年1月から2004年7月まで、長野県企画局長、副知事として県政改革を推進。2007年、「世の中を変えるのは国よりもむしろ地方からである。」との信念のもと総務省を退職。人口370万人余を擁する横浜市副市長を経て、2009年10月、内閣府行政刷新会議事務局次長に民間人として登用され、霞が関を国民目線で改革すべく、事業仕分けの実務を担当。2010年9月に長野県知事に就任し現在3期目。県民との対話と協働を基本に、明るく元気な長野県づくりに邁進中。

昭和60年6月11日生
平成20年　京都大学工学部卒業
平成23年　京都大学大学院工学研究科修士課程修了
平成23年　日東電工株式会社入社
平成26年　松下政経塾入塾
平成30年　三原市で一般社団法人ロフレック設立
令和  2年　三原市長（1期目）

企業のバリューアップを専門とし、現在はユニゾン・キャピタル（PEファンド）の委託を受けて投資先の温泉宿泊予約事業で約800万人のシニア会員データを保有する「ゆこゆこ」の代表を務めております。また、ケーズホールディングス（家電量販店K’sデンキ、東証一部）の社外取締役に着任しております。
1983年、茨城県出身。東京大学法学部卒業後、自著の印税を元手に世界一周52か国＋南極を巡る。2008年、ゴールドマン・サックス証券投資銀行部門入社。2011年、事業再生ファンドのネクスト・キャピタル・パートナーズ入社後、CROSS FM（福岡県域FMラジオ局）に出向して代表取締役社長を務め業績をV字回復させる。

1984年生まれ。2007年名古屋工業大学卒業。2010年美濃加茂市議会議員初当選。2013年美濃加茂市長初当選。当時28歳全国最年少市長。2014年6月事前収賄容疑等により逮捕後、無罪判決、逆転有罪判決、2017年12月最高裁にて上告棄却決定を受け、辞職。2022年1月、美濃加茂市長復帰。

同志社大学商学部在学中に、インターンとしてNewsPicksの親会社である株式会社ユーザベースに参画。大学卒業後、外資系コンサルティング会社を経て、再び同社に入社。ビジネス情報収集・分析のための経済情報プラットフォーム「SPEEDA」の商品企画、顧客対応、営業など幅広い業務を経験した後、2013年よりNewsPicks事業の立ち上げに従事。NewsPicksにおいて事業開発全体を統括し、代表取締役社長 CEO就任を経て2021年11月より現職。

1983年生。慶応義塾大学環境情報学部卒業後、2006年DeNAに新卒入社。2012年4月より最年少執行役員として海外事業、ブラウザゲーム事業等を管轄。2015年、スマートフォン画面を生配信するライブストリーミングサービス「Mirrativ」を開始。2018年3月に、Mirrativ事業をDeNAからMBOする形で株式会社ミラティブを創業し、現在までに累計60億円超を資金調達、日本最大のゲーム実況アプリ・スマホメタバースとして運営中。「わかりあう願いをつなごう」をミッションに、ゲームとゲーム実況の融合「ライブゲーミング」やバーチャルアバター「エモモ」を通じて、日本発の新たなコミュニケーションの形を世に展開している。

神奈川県相模原市の野菜農家に生まれる。 慶應義塾大学理工学部を卒業した後、2013年にDeNAへ新卒入社。新規事業の立ち上げ、ゲームアプリのマーケティング責任者などを経験。 一次産業分野の課題に直面し2016年11月に株式会社ビビッドガーデンを創業。2017年に生産者から食材が直接購入できる産直通販サイト「食べチョク」を立ち上げる。リリース3年で認知度/利用率No.1の産直通販サイトに成長。TBS「Nスタ」の水曜レギュラーコメンテーター。オンオフ問わず365日24時間着ている「食べチョクTシャツ」がトレードマーク。

経営者、公益社団法人Well-being for Planet Earth共同創業者兼理事。元楽天グループ常務執行役員CDO（チーフデータオフィサー）として、AI/データ戦略、研究、実行を担い、インドやアメリカを含む五拠点の海外組織を統括した。理論物理学者としては非平衡でのトポロジカル物質の理論に貢献、20本以上の論文を出版。トポロジカル物質を産業化するTopologic社を共同創業した。

慶應義塾大学経済学部卒業後、コンサルティングファームを経て、UC BerkeleyのMBAを修了。その後ニューヨークにてOishii Farmを設立。現在ニューヨーク在住。

グロービス・キャピタル・パートナーズ(GCP)にて、ヘルスケアを始めとする産業変革領域への投資・支援に取り組む。主な投資先にメドレー、AIメディカルサービス、KAKEHASHI、ホワイトプラス、よりそう等。
GCP参画前はドイツ証券にてクロスボーダーM&A、資金調達アドバイザリー業務に従事。東京大学経済学部卒。

九州大学文学部卒業後、複数のベンチャー企業で取締役や社外取締役として経営に携わりながら、2016年2月に株式会社COTENを設立。
3,500年分の世界史情報を体系的に整理し、数百冊の本を読んで初めてわかるような社会や人間の傾向・パターンを、誰もが抽出可能にする世界史データベースを開発中。
COTENの広報活動として「歴史を面白く学ぶコテンラジオ（COTEN RADIO）」を配信。NewsPicksにてリベラルアーツを語る「a scope」を連載。2022年4月初出版5日目にして増刷「歴史思考」。

1982年、北海道生まれ。慶應義塾大学理工学部物理情報工学科卒、同大学院修了。大学院在学中に、開成高等学校の物理非常勤講師を務める。大学院修了後、人材コンサルティング会社を経て、「教育を変えたい」という思いから、2010年ライフイズテック株式会社を設立。2011年中高生向けプログラミング・IT教育キャンプ／スクール「Life is Tech ! 」を立ち上げ、現在延べ5.2万人の中高生が参加。2018年ディズニー・プログラミング学習教材「テクノロジア魔法学校」を開発。2019年より学校向けEdTech教材「ライフイズテックレッスン」を提供開始し、30万人以上の生徒が利用。2021年からは企業向けDX人材育成研修を提供開始。中高生から社会人までを対象に、学習者の体験を第一に置いたLX（ラーニングエクスペリエンス）を通じて、自ら社会を変えるイノベーション人材の育成に挑戦し続けている。

日本に逃れてきた難民の活躍機会を創出するNPO法人WELgee代表。バングラデシュでの国連開発計画(UNDP)インターンを経て、2016年にNPO法人WELgee創業。英語より得意なのはバングラの先住民族語(日本人で2人しか話せない!)。難民認定以外の方法で、日本に逃れてきた難民の活躍機会を創出する伴走型のキャリアプログラム「JobCopass」を運営。東京大学大学院「人間の安全保障プログラム」修士課程修了。Forbes 30 under 30、Japan & Asia 選出。Global Shapers 東京ハブ所属。トビタテ留学JAPAN１期生。Makers University １期生。内閣府世界青年の船参加青年。

1987年生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業後、スタンフォード大学へ留学。帰国後、2011年に日本初・国内最大のクラウドファンディングサービス「READYFOR」の立ち上げを行い、2014年より株式会社化、代表取締役に就任。
World Economic Forumグローバルシェイパーズ2011に選出され、日本人史上最年少でスイスで行われたダボス会議に参加。2016年にはテレビ東京カンブリア宮殿に女性最年少経営者として出演。
Forbes 30 Under 30、日本ベンチャー大賞 経済産業大臣賞、ウーマン・オブ・ザ・イヤー2021 など国内外の数々の受賞経歴を持ち、現在は内閣官房「新しい資本主義実現会議」の最年少有識者を務める。

マッキンゼーにて11年間、幅広い商品・事業開発、ブランド再生に携わった後、2008年からヤフー。2012年よりCSO。2016年より慶応義塾SFC（現兼務）。総合科学技術イノベーション会議（CSTI）専門委員ほか公職多数。データサイエンティスト協会理事。都市集中型未来に対するオルタナティブ創造を目指す一般社団法人『残すに値する未来』代表。イェール大学脳神経科学PhD。著書に『イシューからはじめよ』『シン・ニホン』ほか

1974年生まれ。大学卒業後はアナウンサーとして朝の情報番組などを担当。
2010年に退社後、36歳で福岡市長選挙に出馬し当選。2014年、2018年といずれも史上最多得票で再選し現在3期目。
2014年3月、国家戦略特区(スタートアップ特区)を獲得、スタートアップビザをはじめとする規制緩和や制度改革を実現するなど、数々の施策とムーブメントで日本のスタートアップシーンを強力にけん引。福岡市を開業率連続日本一に導く。
規制緩和で誘導する都市開発プロジェクトやMICE、コンテンツ産業振興などの積極的な経済政策で、政令市で唯一、7年連続で税収過去最高を更新。
一方、借金に依存しない自治体運営や行財政改革に取り組み、10年間で約3800億円の市債残高を縮減。熊本地震の際には積極的な支援活動とSNSによる情報発信などが多方面から評価され、博多駅前道路陥没事故では 1週間での復旧が国内外から注目された。
2017年日本の市長では初めて世界経済フォーラム(スイス・ダボス会議)へ招待される。
教育再生実行会議、デジタル臨調の委員として自治体現場から日本を変える提言に力点を置く。
ダイヤモンド社『福岡市を経営する』
日経BP社『日本を最速で変える方法』

国内外の投資運用会社勤務を経て、1995年に日本初の投資信託評価会社を起業。1999年、同社を世界的格付け会社スタンダード&プアーズに売却後、2000年にシンクタンク・ソフィアバンクの設立に参画。07年には、世界経済フォーラムより「ヤング・グローバル・リーダー」に選出され、世界40カ国以上を訪問。政府各省の審議委員、日本証券業協会等の公益理事他の公職、世界的課題に取り組むNPOの理事、豊田通商や静岡銀行など上場企業の社外取締役なども兼務。22年４月、国際社会経済研究所理事長に就任。

高知県出身。2006年に財務省へ入省後、税と社会保障の一体改革等を担当、米国シカゴ大学留学を経て、三菱商事株式会社への出向を経験。2015年より財務省へ戻り、DBJやJBIC等の政策金融機関を使ったリスクマネー供給や危機対応、消費税・法人税改正、税関の水際取締等を担当し、現在は主計局主査。